バーティカルマーチャンダイジングによる全体最適
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07前進決算
「販売費及び一般管理費につきましては、物流経費の減少などにより前年同期を下回りました。主に、配送体制の適正化を進めたことによるものです。また、前期に計上した新DC稼働に係る備品購入費等の一巡も物流経費の減少に寄与いたしました。」
配送体制の適正化と新DC稼働により、物流経費の減少が実績として記載されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年3月期は、かねてより進めておりました物流戦略プロジェクトにおいて、竣工済の自社DC全6拠点が本格稼働を開始いたしました。」
製造物流IT小売業を支えるサプライチェーン基盤について、自社DC全6拠点の本格稼働という具体的な段階に到達している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「売上原価低減の取り組みといたしましては、継続的に実施している仕様変更による商品切り替えや原材料の見直しに加え、原材料から自社で製造する体制の整備や、最新設備の導入による生産効率の向上を推進しております。さらに、製造から販売までを一貫して担う製造物流IT小売業である当社の強みをより活かした、商品パッケージの小型化による輸送コストの削減等により、荒利益率の改善を実現しております。」
仕様変更、原材料見直し、原材料からの自社製造、最新設備、パッケージ小型化を組み合わせ、製造から販売までのコスト低減と荒利益率改善を実現している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、国内の物流網につきましては、DC拠点の最適な配置と機能の集約を柱とし、オペレーション、発送・宅配網の整備、業務プロセスを改革テーマに取り組んでおります。総額約3,500億円を投資し、全国8箇所にDCの整備を計画しており、2023年度までに北海道石狩市と兵庫県神戸市、2024年度に埼玉県幸手市と愛知県名古屋市及び宮城県仙台市の新設DCの稼働が開始しております。さらに全国3箇所にDCを整備し、ローコストの実現とともに在庫やリードタイムの適正化を図ってまいります。」
サプライチェーン・物流全体最適の施策が、総額約3,500億円、全国8箇所のDC整備、幸手・名古屋・仙台の稼働開始という段階まで具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「物流戦略プロジェクトを推進し、DC拠点の最適配置と機能集約を進めております。当中間連結会計期間においては2024年8月に仙台DCを竣工いたしました。また、物流2024年問題におけるドライバーの労働力不足への対策及び環境負荷軽減、物流効率改善に向けて、配送センター間長距離輸送においてダブル連結トラックの運行を開始いたしました。」
物流全体最適の取り組みが、仙台DCの2024年8月竣工と、配送センター間のダブル連結トラック運行開始という具体的な段階へ進んでいる。 - FY2024再定義有価証券報告書
「長期ビジョンの実現を下支えするビジネス基盤として、創業以来培ってきたサプライチェーン全般を自社ネットワークでコントロールする「製造物流小売業」の姿を、近年いっそう重要性が増すデジタルテクノロジーの活用により「製造物流IT小売業」へと進化させ、さらに発展させてまいります。」
従来のバーティカルマーチャンダイジングを、サプライチェーン全般を自社ネットワークで管理し、デジタル技術を組み込む「製造物流IT小売業」へ整理し直している。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「物流施策といたしましては、川上から川下までの物流機能の全体最適の実現を目的とした物流戦略プロジェクトを推進し、DC拠点の最適配置と機能集約を進めております。また、自社車輌による国内コンテナ輸送網や、ラストワンマイルを担う自社物流網を拡大するだけでなく、中継輸送やモーダルシフト、搬入頻度の見直しや積み下ろし時間の変更なども組み合わせ、いわゆる「2024年問題」への対策も進めております。当第3四半期連結累計期間においては2023年9月に福岡DCを着工、2023年11月に名古屋DCを竣工いたしました。」
物流機能の全体最適について、自社輸送網、ラストワンマイル網、中継輸送、モーダルシフト等へ施策を広げ、福岡DCの着工と名古屋DCの竣工という具体的な拠点整備まで進展している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「川上から川下までの物流機能の全体最適の実現を目的とした物流戦略プロジェクトを推進し、DC拠点の最適配置と機能集約を進めております。当第2四半期連結累計期間においては2023年9月に福岡DCを着工いたしました。」
物流戦略プロジェクトについて、DC拠点の最適配置・機能集約を進める中、2023年9月に福岡DCの着工まで進展している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、物流の内製化や拠点再配置による発送配達費の削減などを行い、経費の抑制に努めてまいりました。」
従来のサプライチェーン・物流効率化の取り組みについて、物流の内製化と拠点再配置による発送配達費削減という具体策を進めている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後、グローバルでの出店が急速に進み、グループの販売拠点と製造・調達先がグローバルの各地域に複雑にまたがっていくことが予測される中、商品供給の短納期化と原材料費や輸送費高騰による原価上昇の抑制に取り組んでまいります。」
従来のバーティカルマーチャンダイジングを、グローバルな販売・製造・調達網を前提とするサプライチェーンマネジメントへ広げて整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「好調な売上とともに、より原価率の低い商品への入替や原材料の統一、海外サプライヤーとの共同による生産工程の改善等による原価低減活動に継続して取り組んだことで売上総利益率の改善に繋がりました。」
原材料の統一に加え、低原価商品の入替や海外サプライヤーとの共同による生産工程改善を進め、原価低減と売上総利益率の改善につなげている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「原価低減の取組みといたしましては、グローバル商品本部においてグローバルな事業環境や著しく変化する外部環境に対応した基盤作りを推進したことで、商品や売り場、販促物の共通化率は概ね計画通りに推移しております。引き続き住まいの豊かさを世界の人々に提供するために、各国の当社グループ販売会社と共通化を推進し、スケールメリットを追求してまいります。」
グローバル商品本部を通じ、商品・売り場・販促物の共通化を各国販売会社へ広げ、共通化率が概ね計画通りに推移していると記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、中国の商社事業におきまして商流の見直しを実施し、商品開発、品質管理、貿易業務について自社化を拡大することにより、原価低減を実現するとともに商品供給体制強化を図り、更なるバーティカルマーチャンダイジングを推進しております。」
中国商社事業で商流を見直し、商品開発・品質管理・貿易業務の自社化を拡大する具体策を進め、原価低減と供給体制強化を実現している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、グローバルな事業環境や著しく変化する外部環境に対応した基盤作りを行う組織として前年度よりグローバル商品本部を設置し、さらなるバーティカルマーチャンダイジングを推進するとともに、商品梱包のダウンサイジング等による物流コストの低減、グローバル商品開発に向けて原材料の統一化や商品の共通化に引き続き努めてまいりました。」
グローバル商品本部を基盤としたバーティカルマーチャンダイジング、梱包のダウンサイジング、原材料の統一化、商品の共通化を引き続き進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、グローバルな事業環境や著しく変化する外部環境に対応した基盤作りを行う組織として前年度にグローバル商品本部を設置し、さらなるバーティカルマーチャンダイジングを推進するとともに、商品梱包のダウンサイジング等による物流コストの低減、グローバル商品開発に向けて原材料の統一化や商品の共通化に努めてまいりました。」
グローバル商品本部を基盤に、梱包のダウンサイジング、原材料の統一化、商品の共通化を進め、バーティカルマーチャンダイジングを具体化している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、お客様へより安く、安定した品質の商品を提供するため、ベトナムのバリアブンタウ工場にて織り、染め、縫製の工程を有するファブリック事業の開始を決定し、原材料にまで踏み込んでサプライチェーンを拡大することにより、より競争力のある安定した商品供給体制の構築に繋げてまいります。」
従来のバーティカルマーチャンダイジングと原材料・物流面の改善に加え、ベトナム工場で織り・染め・縫製まで行うファブリック事業の開始を決定し、原材料段階までサプライチェーンを拡大している。 - FY2019前進有価証券報告書
「グローバルでの事業環境や外部環境の変化に対応した基盤作りを行う組織として新たにグローバル商品本部を発足し、さらなるバーティカルマーチャンダイジングの推進、原材料の集約化による原価低減と品質向上に取り組んだほか、パッケージサイズの小型化や梱包材の改善により物流コストの低減に努めてまいりました。」
グローバル商品本部を新設し、バーティカルマーチャンダイジング、原材料集約、包装改善を組織的に進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングの一環として、原材料の集約化による原価低減と品質向上に継続して取り組むほか、パッケージサイズの小型化や梱包材の改善により物流コストの低減に努めてまいりました。また、海外の自社工場において、家具やカーペットの製造を継続的に拡大し、より競争力のある安定した商品供給体制の構築にも注力しております。」
原材料集約化、包装改善、海外自社工場での家具・カーペット製造拡大を引き続き進めている。前四半期までに示した施策の継続的な記載である。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングの一環として、原材料の集約化による原価低減と品質向上に継続して取り組むほか、配送業者の運賃値上げへの対策として、配送商品のダウンサイジングやパッケージの圧縮と、梱包材の改善により物流コストの低減に努めてまいりました。また、ベトナムやタイの自社工場における製造を拡大し、より競争力のある商品を安定して供給する体制を構築しております。」
原材料集約化、配送商品の小型化、パッケージ圧縮、梱包材改善に加え、ベトナム・タイの自社工場で製造を拡大し、安定供給体制の構築を進めている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングの一環として、グローバル商品開発の推進や原材料の集約化による原価低減と品質向上に取り組むほか、パッケージサイズの小型化や梱包材の改善により物流コストの低減に努めてまいりました。」
バーティカルマーチャンダイジング、原材料の集約化、グローバル商品開発、包装改善による原価・物流コスト低減を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングを継続して推進し、原材料の集約化による原価低減と品質向上に取り組むほか、パッケージサイズの小型化や梱包材の改善により物流コストの低減に努めてまいりました。」
原材料の集約化、パッケージサイズの小型化、梱包材の改善を進め、売上総利益率が前期比0.8ポイント増の55.0%となったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングの一環として原材料の集約化による原価低減と品質向上を継続して推進いたしました。」
原材料の集約化による原価低減と品質向上を、従来からのバーティカルマーチャンダイジング施策として継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの取り組みといたしましては、バーティカルマーチャンダイジングの一環として原材料の集約及び代替材の開発により品質向上と安定供給を推進いたしました。」
従来の全体最適による商品開発に加え、原材料の集約と代替材の開発という具体的な施策を進め、品質向上と安定供給に結び付けている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、バーティカルマーチャンダイジング活動を継続し、複数商品での原材料の共通使用や、パッケージサイズの小型化等、グループ全体最適の観点からグローバル商品開発を推し進めております。」
原材料の共通使用やパッケージ小型化に加え、グループ全体最適によるグローバル商品開発を進めている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、バーティカルマーチャンダイジング活動を継続し、複数商品での原材料の共通使用やオリジナルパーツの開発、パッケージサイズの小型化等、全体最適の観点から商品開発を行い、コスト削減の追求と更なる商品力強化に取り組んでおります。」
複数商品の原材料共通使用に加え、オリジナルパーツ開発とパッケージ小型化を具体的な施策として進めている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「さらに、バーティカルマーチャンダイジング活動を継続し、複数商品での原材料の共通使用や新規サプライヤーの開拓を進め全体最適で商品開発を行い、コスト削減の追求と更なる商品力強化に取り組んでおります。」
従来の全体最適に加え、複数商品の原材料共通使用と新規サプライヤー開拓という具体的な施策を進めている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「バーティカルマーチャンダイジングを推進し、原材料からのトータルコストを考える全体最適で商品開発を行いコスト削減、品質強化、商品力強化に継続して取り組んでおります。2015年度グッドデザイン賞を受賞したシングルマットレス「ポルタ2」は、圧縮ロール梱包によりパッケージサイズを小さくしてお客様自身でのお持ち帰りを可能にしたことで、輸送コストが圧縮工程にかかるコスト以上に削減されトータルコスト削減を実現しております。」
原材料から販売までの総コストを捉え、コスト削減・品質強化・商品力強化を同時に進める施策として説明している。