アークランズ（9842）・事実再定義
外食事業の増収による連結売上総利益率の改善
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外食事業の増収による連結粗利率改善1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「営業総利益は、133,669百万円（前年比3.0％増）となりました。小売事業が前年に比べ売上総利益率が上回ったことが要因となっております。」
連結売上総利益率の改善要因の説明が、従来の外食事業の増収効果から、小売事業の売上総利益率改善へ移った。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「卸売事業におきましては、前年下期に行った価格改定と取扱い商品の見直しにより売上総利益率が改善した結果、売上高及び営業収入は2,363百万円（前年同期比8.5％減）、営業利益は350百万円（前年同期比997.2％増）となりました。」
従来の連結売上総利益率改善の主因であった外食事業の増収効果から、今回の記載では卸売事業の価格改定・商品見直しによる粗利率改善へ説明の軸が移った。 - FY2024悪化有価証券報告書
「円安の影響により前年に比べ売上総利益率が下回ったことが要因となっております。」
従来の外食事業の増収効果による連結売上総利益率改善という動きに対し、当年度は円安の影響で売上総利益率が前年を下回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率については、前述のとおり利益率の高い外食事業の増収効果等により、1.2ポイント改善して39.0％となりました。」
外食事業の増収効果等による連結売上総利益率の改善幅が、前年度の0.3ポイントから1.2ポイントへ拡大し、率は39.0％となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「売上総利益率については、前述のとおり利益率の高い外食事業の増収効果等により、0.3ポイント改善して37.8％となりました。」
外食事業の増収効果等により、連結売上総利益率が0.3ポイント改善したと分析している。