保有資産の時価変動リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
モリトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「米国の相互関税の影響や真鍮等の原材料価格の高騰により将来の事業環境の不確実性が高まっており、のれんを含む資産グループの減損の認識要否の検討を慎重に行った結果、同社の割引前将来キャッシュ・フローの総額がのれんを含む資産グループの帳簿価額を下回ったため、当連結会計年度において825,020千円の減損損失を計上しております。」
保有資産の価値変動リスクが、MORITO SCOVILL AMERICAS,LLCののれん825,020千円の減損損失として実際に発生した。米国市場の需要低迷、関税及び原材料価格高騰も不確実性要因として記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,814,841 2,888,347」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,814,841千円から2,888,347千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,053,469 2,636,025」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,053,469千円から2,636,025千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,053,469 2,119,100」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の2,053,469千円から2,119,100千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,274,715 2,080,959」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,274,715千円から2,080,959千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,274,715 1,588,806」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,274,715千円から1,588,806千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,274,715 1,502,616」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,274,715千円から1,502,616千円へ増加し、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2022米国事業ののれんについて減損認識不要と判断有価証券報告書
「当連結会計年度において、MORITO SCOVILL AMERICAS,LLCは、堅調な需要を背景に順調に売上を伸ばしたものの、原料費や光熱費等のコスト増加が大きく影響し、利益面では前連結会計年度比で微減となり、のれん償却費を含む営業利益は赤字となりました。…のれんの減損損失の認識は不要と判断いたしました。」
米国事業の営業利益がのれん償却費を含めて赤字となった一方、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回るとして、当期ののれん減損は認識していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 393,220 △119,290」
その他有価証券評価差額金は前年同期のプラス393,220千円からマイナス119,290千円となったが、前四半期累計のマイナス193,185千円からはマイナス幅が縮小している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 412,767 △ 193,185」
その他有価証券評価差額金が前年同期の412,767千円のプラスから193,185千円のマイナスとなり、保有有価証券の評価差額が悪化している。 - FY2021米国事業ののれん減損可能性を具体化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症によりMORITO SCOVILL AMERICAS, LLCが営むアパレル資材事業が大きな影響を受けており、前連結会計年度はのれん償却額を含む同社の営業損益は赤字となりました。」
保有資産の価値変動リスクについて、米国アパレル資材事業の業績悪化とのれん1,931,151千円等を対象に減損要否を検討したこと、将来キャッシュ・フローが悪化すれば減損認識の可能性があることを具体化している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 945,536 1,338,757」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の945,536千円から1,338,757千円へ増加し、保有有価証券の評価差額がさらに改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 495,470 412,767」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス495,470千円から412,767千円のプラスとなり、保有有価証券の評価差額が改善している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 475,027 88,693」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス475,027千円から当期88,693千円のプラスとなり、保有有価証券の評価差額は改善している。 - FY2020-Q3評価差額のマイナス縮小と評価損計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金／△／533,091／△／374,520／投資有価証券評価損／－／13,442」
保有資産の時価変動は継続して実績に表れており、その他有価証券評価差額金のマイナスに加え、投資有価証券評価損13,442千円を計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 10,663」
第2四半期累計に投資有価証券評価損10,663千円を計上した。その他有価証券評価差額金も495,470千円のマイナスとなり、保有資産の価値変動が実績に表れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 201,542 △ 475,027」
その他有価証券評価差額金のマイナスが前年同期の201,542千円から475,027千円へ拡大し、保有資産の時価変動が包括利益に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、非上場株式について599千円の減損処理を行っております。／その他有価証券評価差額金 △224,259千円」
保有資産の価値変動が非上場株式599千円の減損と、その他有価証券評価差額金のマイナス224,259千円として実績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 233,120 △ 533,091」
当第3四半期連結累計期間にその他有価証券評価差額金が533,091千円のマイナスとなり、保有資産の時価変動が包括利益に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 28,137 △ 539,108」
当第2四半期累計期間にその他有価証券評価差額金が539,108千円のマイナスとなり、保有資産の時価変動が包括利益に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内の連結子会社である株式会社マテックスの株式取得時に発生したのれんについて、同社を取り巻く事業環境の変化を受け、買取時点で想定されていた収益力が見込まれなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失322,107千円として特別損失に計上しております。遊休資産については、当該減少額を減損損失83,230千円として特別損失に計上しております。」
保有資産の時価・収益力低下リスクが、マテックスののれん322,107千円および遊休資産83,230千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用設備の撤去が決定し将来の用途も定まっていないため遊休状態にあり、回収可能価格が帳簿価格を下回ったことから、当該減少額を減損損失57,270千円として特別損失に計上しております。」
保有資産の価値低下リスクが、千葉県の遊休土地に係る57,270千円の減損損失として実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの過去の財政状態及び経営成績は、保有資産の時価変動等によって変動してきました。将来においても保有資産の時価変動等により損失を計上しないとの保証はありません。」
保有資産の時価変動が財政状態・経営成績に影響し、将来損失につながる可能性を記載している。