デジタルツールとテイクアウト・宅配による利便性向上
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1削除有価証券報告書
「当社のオリジナル電子マネー「SushiCa」につきましては、2025年５月31日をもってサービスを終了いたしました。」
従来のデジタル顧客接点の一つであった電子マネーSushiCaは、2025年5月31日をもってサービス終了となった。公式アプリ等の他のデジタル施策全体の終了については記載されていない。 - FY2025後退有価証券報告書
「「SushiCa」のチャージ分及び付与したポイントの残存履行義務に配分した取引価格については、69百万円であり、2025年５月31日の廃止時をもって、収益を認識することを見込んでおります。」
デジタル顧客接点のうち、電子マネーSushiCaは2025年5月31日に廃止される予定と開示された。公式アプリ等のデジタル施策全体が終了したとは記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当期の重点施策として掲げた「期間限定商品の強化及びスピーディーなフェア切替」「増加するテイクアウト・デリバリー需要の獲得」「当社公式アプリ・電子マネーSushiCaの利便性向上」等を通じて、認知度及びブランドイメージの向上を図る」
期間限定商品、テイクアウト・デリバリー、公式アプリ・SushiCaを組み合わせた顧客接点・利便性向上策を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内事業につきましては、当期の重点実施方針である、「期間限定商品の強化及び商品切替の高頻度化」、「テイクアウト・デリバリー需要獲得」、「当社公式アプリ・電子マネーSushiCaの利便性向上」等を通じて、認知度向上を図るとともに、お客様の来店動機につながる各種施策に注力いたしました。」
公式アプリ・電子マネーSushiCaの利便性向上を、期間限定商品、テイクアウト・デリバリー施策とともに重点実施方針として継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「当社公式アプリ・電子マネーSushiCaの利便性向上」」
公式アプリと電子マネーSushiCaを活用した利便性向上を、テイクアウト・デリバリー需要獲得等とともに重点施策として継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「当社オリジナルスマートフォン向けアプリ・電子マネーSushiCaの利便性向上」」
公式アプリと電子マネーSushiCaを活用した利便性向上を、テイクアウト・デリバリー施策等とともに重点実施方針として継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社「公式アプリ」と当社オリジナル電子マネー「SushiCa」の連携や、全店舗ＱＲコード決済サービスの導入、「公式アプリ」でのテイクアウト注文機能の拡充、店頭でのテイクアウト注文専用端末の設置等、利便性向上と生産性向上に取り組んでまいりました。」
公式アプリとSushiCaの連携、全店舗へのQRコード決済、アプリのテイクアウト注文機能拡充、店頭専用端末設置を継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、当社「公式アプリ」と当社オリジナル電子マネー「SushiCa」の連携や、全店舗ＱＲコード決済サービスの導入、「公式アプリ」でのテイクアウト注文機能の拡充、店頭でのテイクアウト注文専用端末の設置等、利便性向上と生産性向上に取り組んでまいりました。」
公式アプリとSushiCaの連携、全店舗へのQRコード決済導入、アプリ機能拡充、店頭専用端末設置を進め、デジタルによる利便性・生産性向上を具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当社「公式アプリ」と当社オリジナル電子マネー「SushiCa」の連携や、「公式アプリ」でのテイクアウト注文機能の拡充、店頭でのテイクアウト注文専用端末の設置等、利便性向上と生産性向上に取り組んでまいりました。」
公式アプリとSushiCaの連携、アプリのテイクアウト注文機能拡充、店頭専用端末の設置を実施し、デジタルツールを用いたテイクアウト対応を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「店舗別に機動的な情報配信ができるＬＩＮＥ＠、席の順番待ちやお持ち帰り注文等ができる「公式アプリ」、当社オリジナル電子マネー「ＳｕｓｈｉＣａ」等の既存のツールに加え、シェアリングデリバリーサービス等を活用し、テイクアウト・宅配等の需要増へ対応するとともに、新しい顧客ニーズを掘り起こし、当社ファンの獲得と囲い込みを進めていく」
LINE＠、公式アプリ、電子マネー、シェアリングデリバリーを活用し、テイクアウト・宅配需要への対応と顧客の獲得・囲い込みを進める施策を新たに体系化した。