オフィスビル大量供給によるテナント獲得競争激化
FY2018-Q2に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
エムティジェネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、対面でのコミュニケーションを重視する動きや、人員増加を背景にオフィスの需要が高まっており、稼働率が好調となっております。」
オフィス需要の高まりと稼働率の好調を示し、空室率上昇・需給悪化への従来の警戒が緩和したとの説明を継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「拠点の集約を伴う本社移転の動き等により、空室率は低下傾向となり落ち着きを取り戻しつつあります。」
従来の空室率上昇・需給悪化への警戒に対し、本社移転や拠点集約を背景に空室率が低下傾向となり、リスクが緩和しているとの説明に変化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
オフィス市場の需給環境変化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2023年は大規模オフィスビルが大量供給されることから、引続き需給環境の変化には注視が必要となります。」
オフィス市場の悪化が落ち着きつつあるとの認識を示す一方、2023年の大規模オフィスビル大量供給による需給変化への警戒を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2023年は大規模オフィスビルが大量供給されることから、引続き需給環境の変化には注視が必要となります。」
オフィス市場の空室率上昇が落ち着きつつあるとの認識を示す一方、大規模オフィスビルの大量供給による需給変化への警戒を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因した空室率の上昇、賃料水準の低下が継続しておりますが、落ち着きつつあります。」
空室率上昇・賃料低下による需給環境の変化は継続しているが、従来の悪化傾向は落ち着きつつあるとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因した空室率の上昇、賃料水準の低下が継続しておりますが、落ち着きつつあります。」
空室率上昇・賃料低下による需給環境の変化は継続しているが、悪化は落ち着きつつあるとの説明を再確認している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因した空室率の上昇、賃料水準の低下が継続しておりますが、落ち着きつつあります。」
空室率上昇・賃料低下による需給環境の悪化は継続しているが、状況は落ち着きつつあると説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因して、空室率は緩やかに上昇しており、賃料水準も低下傾向に転じていることから需給環境の変化には注視が必要となります。」
テレワーク浸透、オフィスの集約・縮小を背景とする空室率上昇・賃料低下への警戒を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因して、空室率は緩やかに上昇しており、賃料水準も低下傾向に転じていることから需給環境の変化には注視が必要となります。」
テレワーク浸透、オフィスの集約・縮小を背景とする空室率上昇、賃料低下、需給環境変化への警戒を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、新型コロナウイルス感染症による企業のテレワーク浸透やオフィス環境の変化によるオフィスの集約や縮小等に起因して、空室率は緩やかに上昇しており、賃料水準も低下傾向に転じていることから需給環境の変化には注視が必要となります。」
テレワーク浸透、オフィスの集約・縮小を背景とする空室率上昇・賃料低下傾向と、需給環境の変化への警戒を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「空室率は緩やかに上昇しており、賃料水準も低下傾向に転じていることから需給環境の変化には注視が必要となります。」
コロナ禍・テレワーク拡大を背景とする空室率上昇、賃料低下、需給環境変化への警戒を継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による企業の事業縮小やテレワークの拡大等に起因して、空室率は緩やかに上昇しており、賃料水準も低下傾向にあることから需給環境の変化には注視が必要となります。」
従来の大量供給によるテナント獲得競争への警戒に加え、コロナ禍とテレワーク拡大を背景とする空室率上昇・賃料低下が実際の市場変化として示され、需給環境リスクが深まっている。 - FY2020コロナによる需給環境変化への警戒有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による企業の事業縮小や雇用環境の悪化等に起因する需給環境の変化には注視が必要となります。」
従来の大量供給による競争警戒に加え、新型コロナウイルスによる企業縮小・雇用悪化を通じたオフィス需給変化への警戒を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「東京都心の不動産市場におきましては、2020年に向けて大規模オフィスビルの新規供給が続き、空室率は低水準を維持する見込みでありますが、労働市場の逼迫や働き方改革を背景に、オフィスに対するニーズは今まで以上に多様化しており、当社を取り巻く事業環境は予断を許さない状況が続いております。」
大規模オフィスビルの新規供給を起点とする需給変化への警戒を継続し、オフィスニーズの多様化も事業環境上の不確実性として示している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「オフィスマーケットにつきましては、企業の拡張需要が依然堅調であり、空室率は低水準を維持する一方、2020年にかけて大規模オフィスビルの大量供給が予定されていることから、今後需給関係の変化に留意する必要があります。」
大量供給を起点とするリスクは継続しているが、従来の「テナント獲得競争の過熱」から「需給関係の変化に留意する」という表現に変化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「オフィスビルや商業ビルの空室率に改善傾向が見られるものの、テナント獲得競争は過熱状態にあり、当社を取り巻く事業環境は予断を許さない状況が続いております。」
テナント獲得競争を「過熱状態」と表現し、厳しい事業環境が続いていると説明している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「今後オフィスビルの大量供給が予定されていることから、テナント獲得競争が過熱するなど、当社を取り巻く事業環境は厳しさを増しております。」
オフィスビル大量供給を起点とするテナント獲得競争について、前四半期の「激化」から「過熱」と表現され、厳しい事業環境が継続・深刻化している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「都心の不動産市場につきましては、今後オフィスビルの大量供給が予定されていることから、テナント獲得競争の激化が顕在し、経営環境は厳しさを増すものと思われます。」
今後予定されるオフィスビルの大量供給を起点として、都心でテナント獲得競争が激化し、経営環境が厳しくなる可能性を示している。