収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更
FY2022-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度より収益認識に関する会計基準等を適用した影響により、当第３四半期累計期間の売上高は312百万円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益においても、それぞれ同額の312百万円増加しています。」
収益認識会計基準の適用による第3四半期累計期間への312百万円の影響額を、前四半期までと同じ内容で再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度より収益認識に関する会計基準等を適用した影響により、当第２四半期累計期間の売上高は312百万円増加し、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益においても、それぞれ同額の312百万円増加しています。」
収益認識会計基準の適用による第2四半期累計期間への影響額312百万円を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、前事業年度より収益認識に関する会計基準等を適用した影響により、当第１四半期の売上高は312百万円増加し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益においても、それぞれ同額の312百万円増加しています。」
収益認識会計基準の適用による当第1四半期の売上高・利益への影響額を312百万円として開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、収益認識に関する会計基準等の適用により、売上高は312百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益においても、それぞれ同額の312百万円減少しています。」
収益認識会計基準の適用を通期業績へ反映し、売上高・営業利益等への影響額312百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。これにより、各学期の初月に諸費用として受領する売上について、従来は一時点で収益を認識しておりましたが、財又はサービスを顧客に移転し当該履行義務が充当された以降一定期間にわたって収益を認識する方法に変更しております。」
第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準と、学期初月の諸費用を一定期間にわたり認識する方法への変更を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。これにより、各学期の初月に諸費用として受領する売上について、従来は一時点で収益を認識しておりましたが、財又はサービスを顧客に移転し当該履行義務が充当された以降一定期間にわたって収益を認識する方法に変更しております。」
第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準と、学期初月の諸費用を一時点から一定期間にわたり認識する方法への変更を再確認している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。これにより、各学期の初月に諸費用として受領する売上について、従来は一時点で収益を認識しておりましたが、財又はサービスを顧客に移転し当該履行義務が充当された以降一定期間にわたって収益を認識する方法に変更しております。」
当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、学期初月の諸費用に係る収益認識を一時点から一定期間にわたる方法へ変更している。財務諸表への当四半期の影響はないと記載している。