中期経営計画の売上高・利益目標
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年度から2027年度を対象とする中期経営計画において、ROEを目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として新たに定めました。」
従来の売上高営業利益率から、2025年度から2027年度の新中期経営計画ではROEを目標達成判断の指標として新たに設定した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年度から2024年度を対象とする中期経営計画において、売上高営業利益率を目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として新たに定めました。リソースの最適な配分により、更なる売上の増加、また収益の向上を目指し、各事業においてバリューチェーンを見直すことで、売上高営業利益率の目標達成に努めてまいります。」
旧計画の売上高・利益目標および売上高当期純利益率・ROEから、新計画では売上高営業利益率を新たな客観的指標としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「利益計画につきましては、IT導入補助金やシステムチェンジ需要の取り込み等に伴う売上の後押しもあり2021年度の計画を2019年度で達成致しましたが、新しいソリューションの開発並びに人材の採用・育成をはじめとした経営基盤の強化等の経営戦略にかかわる重点施策等につきましては引き続き中期経営計画に則し取り組んで参ります。」
2021年度の利益計画を2019年度に達成したとの認識を再掲しつつ、新ソリューション開発、人材採用・育成、経営基盤強化を継続するとしている。 - FY2020達成有価証券報告書
「利益計画につきましては、IT導入補助金やシステムチェンジ需要の取り込み等に伴う売上の後押しもあり2021年度の計画を2019年度で達成致しましたが、新しいソリューションの開発並びに人材の採用・育成をはじめとした経営基盤の強化等の経営戦略にかかわる重点施策等につきましては引き続き中期経営計画に則し取り組んで参ります。」
2019年度から2021年度を対象とする中期経営計画について、利益計画は2019年度に2021年度計画を達成したと記載している。一方、新ソリューション開発や人材採用・育成等の重点施策は継続するとしている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年度から2021年度を対象とする中期経営計画において、売上高当期純利益率並びにROEを目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として新たに定めました。リソースの最適な配分により、更なる売上の増加、また収益の向上を目指し、各事業においてバリューチェーンを見直すことで、投入するリソースと利益水準を改善してまいります。」
旧中期経営計画の売上高・営業利益・純利益目標を達成した後、新計画では売上高当期純利益率とROEを新たな評価指標としている。 - FY2018達成有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は10,902百万円となり、売上高が初めて100億円超となっております。」
前回掲げられた中期経営計画の売上高100億円、営業利益30億円、当期純利益20億円に対し、当年度の売上高、営業利益、当期純利益はいずれも目標水準を上回った。 - FY2017初出有価証券報告書
「そのため、中期経営計画で経営目標として掲げた売上高100億円、営業利益30億円、当期純利益20億円の達成を目指してまいります。」
中期経営計画の経営目標として、売上高100億円、営業利益30億円、当期純利益20億円を設定している。