中期経営計画「成長への新機軸の創造」
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループでは中期経営計画の成長戦略を遂行し、挑戦を続けるタフな企業として、ステークホルダーの皆様と共に、未来都市のインフラ建設を通じて持続可能な社会に貢献してまいります。」
2024～2028年度の中期経営計画について、成長戦略の遂行を継続している。竹本基礎工事に続き、大地リースの子会社化も計画達成に向けた具体的な施策として記載されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは２年目を迎えた５カ年の中期経営計画『共に築こう、未来のインフラ都市創出』計画達成に向けた施策に引き続き取り組んでおります。」
新中期経営計画の2年目として、計画達成に向けた施策を継続している。新たな数値目標や具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループでは2024年度～2028年度を対象期間とする中期経営計画の成長戦略を遂行し、挑戦を続けるタフな企業として、ステークホルダーの皆様と共に、未来都市のインフラ建設を通じて持続可能な社会に貢献してまいります。また、2025年２月に子会社化した竹本基礎工事㈱のグループ参画により、技術、工事機械、ノウハウ、工法等を機動的に活用し、併せてグループ全体で更なる収益力の強化に取り組んでまいります。」
新中期経営計画の初年度に、竹本基礎工事の子会社化を成長戦略・収益力強化の具体策として実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは今年度より５カ年の新中期経営計画『共に築こう、未来のインフラ都市創出』を策定し、計画達成に向けた施策の取り組みを始めております。」
2024～2028年度の新中期経営計画について、計画達成に向けた施策の取り組みを開始したと説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「(４)新中期経営計画 『共に築こう、未来のインフラ都市創出』（2024年度～2028年度）」
2019～2023年度の中期経営計画のレビューを終え、2024～2028年度を対象とする新計画へ移行した。収益力強化、新商品・新工法と自動化、安全、人材、サステナビリティ・2024年問題、海外、DXの6つの成長戦略を掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの業績は概ね計画通りに進捗しました。」
中期経営計画に対する当第１四半期の業績が概ね計画通りに進捗したと説明している。新たな計画名、数値目標、達成マイルストーンの記載はない。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績につきましては、売上高は201億１百万円（前年同期比９億97百万円、5.2％増）となり、営業利益は11億60百万円（同93百万円、8.8％増）、経常利益は14億80百万円（同１億23百万円、9.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は11億11百万円（同１億８百万円、10.8％増）と増収増益となり、現中期経営計画最終年度（2024年３月期）の連結純利益目標値（11億円）を一年前倒しで達成することが出来ました。」
現中期経営計画の最終年度目標である連結純利益11億円を一年前倒しで達成したと説明しており、計画に対する具体的な進展が示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの業績は一部工事の着工や進捗の遅延等の影響を受けましたが、コスト削減や採算性の向上に努めた結果、概ね計画通りに進捗しました。」
中期経営計画に対する当四半期の業績は、工事遅延等の影響を受けながらも、コスト削減・採算性向上により概ね計画通りに進捗したと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中期経営計画「未来への変革と創造への挑戦」(2019-2023)の概要と取組み状況」
2019～2023年度の中期経営計画を継続し、顧客サービス、国内収益基盤・海外展開、就労環境・人材育成の三施策について当年度の取組み状況を説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは国内では需要に地域差が見られるものの、業績は概ね計画通りに推移しました。」
国内需要に地域差がある一方、業績は概ね計画通りに推移したと説明しており、中期経営計画に沿った進捗を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは中期経営計画に沿って、「顧客ニーズに応えられる価値あるサービスの提供」を目指し」
中期経営計画に沿って顧客ニーズへの対応を進める方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは昨年度からスタートした中期経営計画に沿って、国内収益基盤整備として工場の機械化・自動化・安全設備導入を進める一方、海外展開として同感染症拡大の影響で手続きが遅れていた中国における重仮設合弁事業への参入は、８月中旬に第三者割当増資の払い込みが完了しました。」
2019～2023年度の中期経営計画を継続し、国内収益基盤整備と海外展開を進めている。中国合弁事業の具体的な進展は個別スレッドで記録する。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画「未来への変革と創造への挑戦」(2019-2023)の概要」
2019～2023年度の新中期経営計画と、顧客サービス、国内収益基盤・海外展開、就労環境・人材育成の三施策を継続して掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは前連結会計年度が前中期経営計画「成長への新機軸の創造(2016-2018)」の最終年度となったため、2019－2023年度の５ヶ年を期間とする新中期経営計画「未来への変革と創造への挑戦」を策定し、2019年９月30日に公表しました。同計画では、次の具体的施策を実施してまいります。」
2019－2023年度の新中期経営計画と、顧客サービス、国内収益基盤・海外展開、就労環境・人材育成の三施策を継続して掲げている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「前連結会計年度が前中期経営計画「成長への新機軸の創造(2016-2018)」の最終年度となったため、2019－2023年度の５ヶ年を期間とする新中期経営計画「未来への変革と創造への挑戦」を策定し、2019年９月30日に公表しました。同計画では、次の具体的施策を実施してまいります。」
前中期経営計画の終了に伴い、計画名称・期間・基本施策を新中期経営計画へ切り替えた。新計画は2019～2023年度の5ヶ年で、顧客サービス、国内収益基盤・海外展開、就労環境・人材育成を柱としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また今後は、中期経営計画に基づくＭ＆Ａや新商材への投資を推進してまいります。」
中期経営計画に基づくM&Aおよび新商材への投資を今後推進する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「第49期からスタートした3ヵ年の中期経営計画「成長への新機軸の創造」の基本戦略の概要は以下のとおりです。」
中期経営計画と三つの基本戦略を継続して掲げ、最終年度第51期の数値目標も維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この様な環境の中、当社グループは、新中期経営計画「成長への新機軸の創造」の２年目となり、引き続き賃貸重視の方針継続、安全対策の推進、Ｍ＆Ａを含めた新規戦略投資を中心に、基本戦略に沿って収益基盤の強化を図っております。」
中期経営計画の2年目として、既存の基本戦略と収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この様な環境の中、当社グループは、新中期経営計画「成長への新機軸の創造」の2年目となり、引き続き賃貸重視の方針継続、安全対策の推進、Ｍ＆Ａを含めた新規戦略投資を中心とした基本戦略に沿って収益基盤の強化を図っております。」
中期経営計画の2年目として、賃貸重視、安全対策、M&Aを含む新規戦略投資を中心とする基本戦略を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「この様な環境の中、当社グループは、新中期経営計画「成長への新機軸の創造」は2年目となり、引き続き賃貸重視の方針継続、安全対策の推進、Ｍ＆Ａを含めた新規戦略投資を中心とした基本戦略に沿って収益基盤の強化を図っております。」
中期経営計画の2年目として、賃貸重視、安全対策、新規戦略投資を中心とする基本戦略を継続している。新たな数値目標や達成完了の記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは第49期からスタートした３ヵ年の中期経営計画は２年目となりますが、引き続き賃貸重視の方針継続を中心としたコア事業の収益基盤強化や、安全対策の推進、人材確保・育成などによる持続的成長に向けてのインフラ整備を推し進めるとともに、前期は検討段階であったＭ＆Ａを含めた新規戦略投資を行い業容の拡大を図ります。」
3ヵ年計画の2年目として、既存の三つの基本戦略を継続しつつ、M&Aを含む新規投資、安全対策、人材確保・育成などの具体的施策を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この様な環境のなか、当社グループは、当連結会計年度から3ヶ年の新中期経営計画「成長への新機軸の創造」をスタートさせ、基本戦略である「新規戦略投資の推進」、「コア事業の更なる収益基盤強化」、「持続的成長に向けてのインフラ整備」に沿って収益基盤の強化に努めております。」
3ヶ年の中期経営計画と三つの基本戦略を継続している。新たな数値目標や達成マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この様な環境のなか、当社グループは、当連結会計年度から3ヶ年の新中期経営計画「成長への新機軸の創造」をスタートさせ、基本戦略である「新規戦略投資の推進」、「コア事業の更なる収益基盤強化」、「持続的成長に向けてのインフラ整備」に沿って収益基盤の強化に努めております。」
3ヶ年の中期経営計画と三つの基本戦略を、前四半期に続いて再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この様な環境のなか、当社グループは、当連結会計年度から3ヶ年の新中期経営計画「成長への新機軸の創造」をスタートさせ、基本戦略である「新規戦略投資の推進」、「コア事業の更なる収益基盤強化」、「持続的成長に向けてのインフラ整備」に沿って収益基盤の強化に努めております。」
2016年度からの3ヶ年計画を開始したことと、三つの基本戦略に沿って収益基盤を強化する方針を改めて記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社におきましては、第49期から新たにスタートする３ヶ年の中期経営計画「成長への新機軸の創造」を策定いたしました。基本戦略として、「新規戦略投資の推進」、「コア事業の更なる収益基盤強化」、「持続的成長に向けてのインフラ整備」を掲げ、国内需要の確実な取り込みと海外事業展開の推進や新規戦略投資を含めた業容拡大により、収益基盤の一層の強化に努めてまいります。なお、最終年度である2018年度での目標とする主要計数は次のとおりです。」
2016年度から2018年度までの3ヶ年計画として、投資、コア事業、インフラを三つの基本戦略に掲げている。