DX進展を背景とした戦略的IT投資・生産性向上投資の拡大
FY2019-Q2に初出。19回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-28。
NSDがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループが属する情報サービス産業につきましては、堅調な企業業績に支えられ、引き続き経営課題の解決に向けたＤＸや生成ＡＩの活用を目的にＩＴ投資が進むとともに、基幹システムの刷新ニーズ等もあり、受注環境は良好に推移しました。」
DXに加えて生成AIの活用を目的とするIT投資や基幹システム刷新ニーズが続き、受注環境は良好との市場認識を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業につきましては、引き続きＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に向けた旺盛なＩＴ投資が進むとともに、基幹システムの刷新ニーズもあり、受注環境は良好に推移しました。」
ＤＸ向けの旺盛なＩＴ投資に加え、基幹システム刷新ニーズを挙げ、受注環境が良好との市場認識を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループが属する情報サービス産業につきましては、引き続きＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に向けた旺盛なＩＴ投資が進むとともに、基幹システムの刷新ニーズ等もあり、受注環境は良好に推移しました。」
DX向けIT投資の拡大及び基幹システム刷新ニーズを背景に、受注環境が良好との認識を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの属する情報サービス産業におきましては、コロナ禍による大規模プロジェクトの延期等の影響が軽微であったことに加え、ＡＩ・ＩｏＴ等の新技術の普及やクラウドシフトを背景に、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが加速するなどＩＴ投資は堅調に拡大し、受注環境は良好に推移しました。」
AI・IoTの普及、クラウドシフト、DX対応を背景にIT投資が堅調に拡大し、受注環境は良好との認識を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、当社グループの属する情報サービス産業においては、コロナ禍の影響からシステム構築案件の延期や縮小等が一部でみられたものの、先端技術の普及やクラウドシフトを背景に、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）をはじめ、ＩＴへのニーズは強く、受注環境は堅調に推移しました。」
システム構築案件の延期・縮小が一部で続く一方、先端技術の普及やクラウドシフトを背景にDXを含むIT需要は強く、受注環境は堅調とする認識を再確認している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「一方で、当社グループの属する情報サービス産業におきましては、コロナ禍の影響によりシステム構築案件の延期・縮小等が一部でみられたものの、先端技術の普及やクラウドシフトを背景に、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に向けたＩＴ投資をはじめ、ＩＴ投資へのニーズは底堅く、受注環境は堅調に推移しました。」
システム構築案件の延期・縮小は一部で続く一方、先端技術の普及やクラウドシフトを背景にIT投資ニーズは底堅く、前年度の厳しい受注環境から受注環境が堅調へ変化したと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、競争力強化等を目的とするDX（デジタルトランスフォーメーション）関連のニーズは底堅く推移しましたが、新型コロナウイルスの感染拡大による事業活動への制約等から厳しい事業環境が続き、経済産業省の統計調査では、受注ソフトウエア開発の売上高（※）は業界全体で前期比3.5％のマイナスとなりました。感染拡大によるシステム構築案件の進捗の遅れや、業績悪化に伴うIT投資の縮小・延期が一部でみられるなど、先行き不透明な状況が続いています。」
DX関連ニーズは底堅い一方、感染症による活動制約、案件進捗の遅れ、IT投資の縮小・延期が継続し、受注ソフトウェア開発の業界売上高は前期比3.5％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、競争力強化等を目的とするDX（デジタルトランスフォーメーション）関連のニーズは底堅く推移しましたが、対面営業や顧客先対応業務が制限されたこと等から厳しい事業環境が続き、経済産業省の統計調査では、受注ソフトウエア開発の売上高（※）が業界全体で前年同期比４％強のマイナスとなりました。足下では、テレワーク環境の整備・強化により顧客先対応業務の稼動は徐々に回復してきたものの、営業活動には未だ制約があるほか、業績悪化に伴いIT投資を縮小・延期する企業もあり、先行き不透明な状況が続いています。」
DX関連ニーズは底堅い一方、受注ソフトウエア開発の業界全体売上高が前年同期比4％強減少し、営業活動の制約やIT投資の縮小・延期も続いている。受注環境の悪化を前四半期より具体的な業界統計で示している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「受注ソフトウエア開発の業界全体の売上高は前年同期比３％強のマイナスとなりました。足下では、テレワーク環境の整備等に伴い顧客先対応業務の稼動は徐々に回復してきたものの、営業活動には未だ制約があるほか、業績悪化によりIT投資を縮小・延期する企業も発生するなど、先行き不透明な状況が続いています。」
DX関連ニーズは底堅い一方、受注ソフトウェア開発の業界全体売上高が前年同期比3％強減少し、営業活動の制約やIT投資の縮小・延期も続いている。従来の厳しい受注環境を業界統計で具体化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、デジタルトランスフォーメーションへの対応や、感染症対策としてのリモートワークの環境整備など、ITに対する底堅いニーズがある一方で、感染症拡大に伴い、対面営業や顧客先対応業務が制限されたほか、一部の企業では業績悪化によりIT投資を縮小・延期するケースも発生するなど、受注環境は厳しいものとなりました。」
DX対応やリモートワーク環境整備へのIT需要は底堅い一方、感染症拡大を受けてIT投資を縮小・延期する企業も発生し、従来の良好な受注環境から厳しい環境へ変化したと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、情報サービス産業におきましては、先端技術の普及やデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みの高まりなどを背景に、企業の競争力強化に向けた戦略的IT投資や業務効率化・生産性向上に向けたIT投資が本格化しており、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
先端技術の普及とDXへの取り組みを背景に、戦略的IT投資や業務効率化・生産性向上投資が本格化し、受注環境が良好との認識を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、先端技術の普及やデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みの高まりなどを背景に、企業の競争力強化に向けた戦略的IT投資や業務効率化・生産性向上に向けたIT投資が本格化しており、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
先端技術の普及とDXへの取り組みを背景に、戦略的IT投資や業務効率化・生産性向上投資が本格化し、受注環境が良好との認識を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、情報サービス産業におきましては、先端技術の普及やデジタルトランスフォーメーションへの取り組みの高まりなどを背景に、企業の競争力強化のための戦略的なIT投資や業務効率化・生産性向上のためのIT投資が拡大し、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
先端技術の普及やDXへの取り組みを背景に、戦略的IT投資および業務効率化・生産性向上投資が拡大し、受注環境が良好との市場認識を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、先端技術の普及やデジタルトランスフォーメーションの進展等を背景に、企業の競争力強化に向けた戦略的IT投資や生産性向上・効率化を目的としたIT投資が拡大し、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
先端技術の普及やDXの進展を背景に、戦略的IT投資や生産性向上・効率化投資が拡大し、受注環境が良好であるとの市場認識を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、デジタルトランスフォーメーションの進展等を背景に、企業の競争力強化に向けた戦略的IT投資や生産性向上・効率化を目的としたIT投資が拡大し、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
DXの進展を背景に、競争力強化や生産性向上・効率化を目的とする企業のIT投資が拡大し、受注環境が良好であるとの市場認識を再確認している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「情報サービス産業におきましては、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展等を背景に、企業の競争力強化に向けた戦略的IT投資や生産性向上・効率化を目的としたIT投資が拡大し、受注環境は引き続き良好に推移しました。」
DXの進展を背景として、競争力強化や生産性向上・効率化を目的とする企業のIT投資が拡大しているとの市場認識を、独立した事実として初めて記載している。