既存顧客紹介・セミナー・研究会等の顧客開拓手法への依存
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2024-H1対処有価証券報告書
「経営者の来客数も増加し、セミナー及び経営研究会会員からの受注が大きく増加しており」
セミナー及び経営研究会会員を通じた顧客開拓手法について、東京本社移転後の来客数増加と受注増加が記載された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「営業活動におきましては、セミナーや経営研究会、月次支援などのコンサルティング活動が対面での活動に戻りつつあります。」
対面活動の制約を受けていたセミナー、経営研究会及び月次支援が対面開催へ戻りつつあり、従来の顧客開拓手法への制約が緩和する方向が示された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、セミナーからの受注が大幅に増加し、研究会会員からの受注も増加、コンサルティング契約社数も順調に増加しております。」
従来の対面開催制約を受けた顧客開拓手法について、セミナー及び研究会を通じた受注が増加し、契約社数の増加にもつながった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、セミナーからの受注が大きく増加し、コンサルティング契約者数も順調に増加しております。」
顧客開拓手法の一つであるセミナーからの受注が増加し、契約者数の増加にもつながった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「顧客開拓につきましては、既存顧客からの紹介、主催するセミナーによる集客、研究会のネットワーク拡充及び無料経営相談などにより顧客開拓を図っております。」
既存顧客紹介、セミナー、経営研究会及び無料経営相談を中心とする顧客開拓手法が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、ＷＥＢ及び経営研究会からの受注が増加し、コンサルティング契約社数も順調に増加しております。」
従来の対面型顧客開拓への依存に対し、WEB及び経営研究会からの受注が引き続き機能し、契約社数の増加につながった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「オンラインを主体としたセミナーと、一部、経営研究会の開催を対面で行うなど、顧客のニーズに合わせた対応を柔軟に行ってまいりました。」
オンライン主体のセミナーを継続しつつ、一部の経営研究会を対面開催に戻す柔軟な運用により、従来の対面開催制約への対応を進めた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、受注獲得経路のオンラインセミナーによる受注が好調に推移し、また、ＷＥＢからの受注も獲得できており、売上高、利益ともに前年同四半期を超える業績を達成することができました。」
感染症下で制約を受けた対面型の顧客開拓手法について、オンラインセミナー及びWEB経由の受注が好調となり、売上高・利益の回復が続いた。 - FY2021対処有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、受注獲得経路のオンラインセミナーや経営研究会経由の受注が好調に推移し、また、顧客からの紹介や直接営業による受注も獲得できたことにより、売上高、利益ともに前連結会計年度を超える業績を達成することができました。」
従来のセミナー・研究会を中心とする顧客開拓に加え、顧客紹介や直接営業も受注につながり、顧客開拓手段の広がりが示された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、オンラインを主体としたセミナーを積極的に開催し、コンサルティング活動におきましても、顧客のニーズに合わせて対面とＷＥＢによるコンサルティングを柔軟に併用することにより、コロナ下においても着実に業績を伸ばすことができました。」
対面セミナー等に依存していた顧客開拓手法について、オンライン主体のセミナーと対面・WEB併用のコンサルティングが定着し、受注・業績の回復を支えた。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「コンサルティング契約の受注獲得経路となるセミナー及び経営研究会からの受注につきまして、オンラインを主体とした受注経路が確立し始めたこともあり、当第２四半期連結累計期間においても好調に受注が進み、また、ＷＥＢからの受注も順調に増えたことにより、売上高、利益ともに前年同四半期と比較して大きく回復することができました。」
対面セミナー等に依存した顧客開拓手法に対し、オンライン主体の受注経路が確立し始め、WEB受注の増加と業績回復につながった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「経営コンサルティング事業におきましては、前連結会計年度において苦戦気味でありましたオンラインセミナーからの受注につきまして、当第１四半期連結累計期間においては好調に受注が進み、また、ＷＥＢからの受注も順調に増えたことにより、売上高、利益ともに前年同四半期と比較して大きく回復することができました。」
感染症下で制約を受けた従来の顧客開拓手法について、オンラインセミナーからの受注及びWEB経由の受注が回復し、売上高・利益の回復につながった。 - FY2020顧客開拓手段のＷＥＢ移行定着有価証券報告書
「また、集客や対面営業の制約により、受注機会が低下したことにより、当社グループの業績にも影響を与えることとなりました。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等に依存する顧客開拓について、対面営業の制約が実際の受注機会低下につながる一方、WEB開催への移行が通期の対応として定着した。 - FY2020-Q3対面型顧客開拓からWEB開催への移行有価証券報告書
「経営研究会や対面型セミナーを自粛及びWEB開催へ移行したことにより、第２四半期連結会計期間（４月～６月）においては新規受注及び売上高ともに大きく減少いたしましたが、当第３四半期連結会計期間（７月～９月）においては回復傾向となり」
従来の経営研究会・対面型セミナーを自粛してWEB開催へ移行した。対面開催の中止による新規受注減少は続いたが、第3四半期には回復傾向が示された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「日本においてもリアル開催のセミナーや繁盛店を視察するクリニックを中止したことにより、新規受注が伸び悩む結果となりました。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等に依存する顧客開拓手法について、感染症拡大によりリアルセミナー等が中止され、新規受注の伸び悩みが実際に発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客開拓につきましては、既存顧客からの紹介、主催するセミナーによる集客、研究会のネットワーク拡充及び無料経営相談などにより顧客開拓を図っております。」
専門営業部門を置かず、既存顧客紹介、セミナー、研究会及び無料経営相談を通じて顧客開拓を行う方針と、その有効性低下リスクが継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客開拓につきましては、既存顧客からの紹介、主催するセミナーによる集客、研究会のネットワーク拡充及び無料経営相談などにより顧客開拓を図っております。」
専門の営業部門を置かず、紹介、セミナー、研究会、無料経営相談を通じて顧客を開拓する方法と、その有効性低下リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
既存顧客紹介、セミナー、研究会等の顧客開拓手法に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客開拓につきましては、既存顧客からの紹介、主催するセミナーによる集客、研究会のネットワーク拡充及び無料経営相談などにより顧客開拓を図っております。」
専門の営業部門を置かず、既存顧客紹介、セミナー、研究会、無料経営相談を通じて顧客開拓する方針であり、これらが有効に機能しない場合の影響を記載している。