応用地質（9755）・リスク再掲
北米中心の計測機器事業における為替変動リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響480社が書いているテーマ・逆風418社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの494件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「各事業における海外での事業は、主に北米地区やシンガポールを拠点とした海外グループ会社が、現地通貨建てで取引しているため、為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
北米・シンガポール等の海外グループ会社における現地通貨建て取引の為替リスクと、為替予約等による抑制策を継続して記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各事業における海外での事業は、主に北米地区やシンガポールを拠点とした海外グループ会社が、現地通貨建てで取引しているため、為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
北米・シンガポールを含む海外グループ会社の現地通貨建て取引に伴う為替リスクと、為替予約等の検討による抑制策を再掲した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「各事業における海外での事業は、主に北米地区やシンガポールを拠点とした海外グループ会社が、現地通貨建てで取引しているため為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の北米・ドル建て中心の記載から、シンガポールを含む海外拠点の現地通貨建て取引に伴うリスクへ範囲を広げた。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループの各事業は、国内外で事業を展開しております。各事業における海外での事業は、主に北米地区を拠点とした海外グループ会社が、ドル建てで取引しているため為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
北米・ドル建て取引に伴う為替リスクは継続したが、従来の売上約4分の1というエクスポージャーの数値は記載されなくなった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上の約１／４を占める計測機器事業は、主に北米地区を拠点とし、ドル建てで取引しているため為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
北米・ドル建て取引を中心とする計測機器事業の為替リスクを同じ構成で再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上の約１／４を占める計測機器事業は、主に北米地区を拠点とし、ドル建てで取引しているため為替変動により財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上の約4分の1を占める計測機器事業について、北米・ドル建て取引に伴う為替リスクを数値付きで記載した。