女性活躍・キャリア形成・健康経営を含む働き方改革
FY2017に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中2社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「女性管理職の割合については、以下の施策に取組んでおります。 ・将来管理職となる素質を持った人材を選定し、候補生として計画的かつ継続的に育成を行う。 ・管理職層とのキャリアに関する面談または座談会を行う機会を若年層向けに設ける。 ・社内外の人脈形成のための研修参加、社外活動への推薦を積極的に推進する。 ・女性管理職及び候補者の定期的なフォローアップ策を講じ実施する。」
女性管理職候補の選定・育成、キャリア面談、研修参加、定期フォローアップという具体策を継続し、当事業年度の女性管理職比率9.1％を開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「さらに、女性活躍の推進やキャリア形成の促進、健康に配慮した経営の追求などの施策を実施してまいります。また、多様化するお客様ニーズに対応し、社員のリスキリングやプロフェッショナル人財の育成を推進する等、人的資本経営を念頭においた教育・環境の整備を進めることで人財強化に取り組んでまいります。」
女性活躍・キャリア形成・健康経営に加え、リスキリング、プロフェッショナル人材育成、人的資本経営を重点施策として明示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益1,281百万円（同35.4％増）、経常利益1,335百万円（同31.7％増）、四半期純利益914百万円（同25.1％増）といずれも増益となりました。」
働き方改革と社内デジタル化への継続的な取り組みが販管費抑制に寄与し、営業利益35.4％増などの増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益は1,149百万円（前年同期比32.3％増）」
働き方改革と社内デジタル化への継続的な取り組みが販管費抑制に寄与し、営業利益が前年同期比32.3％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益946百万円（同40.0％増）、経常利益1,014百万円（同40.8％増）、四半期純利益731百万円（同50.6％増）といずれも増益となりました。」
働き方改革と社内デジタル化への継続的な取り組みが販管費抑制に寄与し、営業利益40.0％増などの増益につながったと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益652百万円（同63.4％増）、経常利益700百万円（同63.8％増）、四半期純利益493百万円（同73.2％増）といずれも増益となりました。」
働き方改革と社内デジタル化への継続的な取り組みが販管費抑制に寄与し、営業利益63.4％増などの増益につながったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益363百万円（同121.4％増）、経常利益384百万円（同105.4％増）、四半期純利益277百万円（同120.7％増）といずれも増益となりました。」
働き方改革と社内デジタル化への継続的な取り組みが販管費抑制に寄与し、各利益が前年同期比で増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「コロナ禍で加速した「働き方改革」を継続するとともに、それを支えるテレワーク環境の充実など社内デジタル基盤の強化を推進してまいります。さらに、女性活躍の推進やキャリア形成の促進、健康に配慮した経営の追求などの施策を実施してまいります。」
働き方改革を継続するだけでなく、テレワーク環境や社内デジタル基盤の強化を具体的な施策として加えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、事業基盤の強化として、働き方改革や業務改善を推進し、企業価値向上に努めてまいりました。」
事業基盤強化の取り組みとして、働き方改革と業務改善を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「女性活躍の推進やキャリア形成の促進、従業員の健康に配慮した経営の追及など、働き方改革を推進する施策を講じてまいります。」
女性活躍、キャリア形成、健康経営を含む働き方改革を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、残業の削減や販管・間接業務の効率化、さらには低収益案件の整理などの事業基盤の強化に取り組んだことにより」
働き方改革に関連する残業削減の施策を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「残業の削減」
働き方改革に関連する具体的な施策として、残業の削減に取り組んだことを記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「女性活躍の推進やキャリア形成の促進、従業員の健康に配慮した経営の追及など、働き方改革を推進する施策を講じてまいります。」
女性活躍、キャリア形成、従業員の健康への配慮を含む働き方改革を新たな施策として掲げている。