生産性向上とプロジェクトマネジメント徹底
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販売費及び一般管理費の抑制が寄与し、営業利益は2,207百万円（前年同期比18.2％増）となりました。」
原価管理、働き方改革、社内デジタル化による原価率・販管費抑制が寄与し、営業利益2,207百万円、前年同期比18.2％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益は1,867百万円（前年同期比12.8％増）となりました。」
原価管理、働き方改革、社内デジタル化による原価率・販管費抑制が寄与し、営業利益が1,867百万円、前年同期比12.8％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は、11,114百万円（前年同期比1.5％増）となりました。利益面は、不採算案件による損失の計上があったものの、売上高の増加に加え、継続的な販売費及び一般管理費抑制に取り組んだ結果、営業利益935百万円（前年同期比7.2％増）、経常利益980百万円（前年同期比6.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益667百万円（前年同期比8.5％増）をそれぞれ計上しました。」
不採算案件による損失があった一方、継続的な販売費及び一般管理費抑制により営業利益935百万円、前年同期比7.2％増を計上した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益は1,655百万円（前年同期比13.4％増）となりました。」
原価管理による原価率低減、働き方改革、社内デジタル化による販管費抑制が寄与し、営業利益は1,655百万円、前年同期比13.4％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益は1,459百万円」
原価管理、働き方改革、社内デジタル化による原価率・販管費抑制の効果として、営業利益1,459百万円を計上した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は、14,933百万円（前年同期比8.6％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益1,281百万円（同35.4％増）、経常利益1,335百万円（同31.7％増）、四半期純利益914百万円（同25.1％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理による原価率低減、働き方改革および社内デジタル化による販管費抑制が寄与し、営業利益は前年同期比35.4％増の1,281百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は、9,798百万円（前年同期比6.5％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減により、営業利益755百万円（同15.8％増）、経常利益795百万円（同13.6％増）、四半期純利益543百万円（同10.0％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理による原価率低減が寄与し、営業利益755百万円、前年同期比15.8％増などの増益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期累計期間の売上高は、4,767百万円（前年同期比3.0％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減により、営業利益404百万円（同11.4％増）、経常利益434百万円（同12.9％増）、四半期純利益295百万円（同6.4％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理による原価率低減を進め、営業利益404百万円、前年同期比11.4％増などの増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益は1,149百万円（前年同期比32.3％増）」
適正な原価管理、働き方改革、社内デジタル化による原価率・販管費抑制の効果として、営業利益が前年同期比32.3％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は、13,753百万円（前年同期比7.9％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益946百万円（同40.0％増）、経常利益1,014百万円（同40.8％増）、四半期純利益731百万円（同50.6％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理、働き方改革、社内デジタル化による販管費抑制を進めた結果、営業利益946百万円、前年同期比40.0％増などの増益を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益652百万円（同63.4％増）、経常利益700百万円（同63.8％増）、四半期純利益493百万円（同73.2％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理、働き方改革、社内デジタル化による原価率・販管費抑制の効果として、営業利益が前年同期比63.4％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、適正な原価管理による原価率の低減、さらに、働き方改革や社内デジタル化への継続的な取り組みによる販管費の抑制が寄与し、営業利益363百万円（同121.4％増）、経常利益384百万円（同105.4％増）、四半期純利益277百万円（同120.7％増）といずれも増益となりました。」
適正な原価管理による原価率低減、働き方改革・社内デジタル化による販管費抑制が寄与し、営業利益は前年同期比121.4％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組むとともに、コロナ禍における働き方改革への取り組みや教育・採用活動のオンライン化等が販管費の抑制に繋がり、営業利益は868百万円（前年同期比10.7％増）」
事業の選択と集中、業務改善、販管費抑制などの取り組みにより、営業利益が前年同期比10.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は、12,747百万円（前年同期比1.5％減）となりました。一方、利益面は、事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組むとともに販管費の抑制に努めた結果、営業利益676百万円（同20.6％増）、経常利益720百万円（同20.6％増）、四半期純利益485百万円（同26.7％増）となりました。」
事業の選択と集中、業務改善、販管費抑制の取り組みにより、営業利益は前年同期比20.6％増、経常利益は20.6％増、四半期純利益は26.7％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は、8,462百万円（前年同期比3.2％減）となりました。一方、利益面は、事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組むとともに販管費の抑制に努めた結果、営業利益399百万円（同17.5％増）、経常利益427百万円（同18.6％増）、四半期純利益285百万円（同28.1％増）となりました。」
事業の選択と集中、業務改善、販管費抑制の取り組みにより、営業利益が前年同期比17.5％増となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組んだものの、売上高減少の影響を受け、営業利益164百万円（同32.3％減）、経常利益187百万円（同27.7％減）、四半期純利益125百万円（同18.9％減）といずれも減益となりました。」
事業基盤強化の取り組みを継続しているが、売上高減少の影響により営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組んでまいりましたが、当社誕生20周年対応に伴う営業活動や次期成長事業創出に向けた技術者教育や調査研究の為の費用が増加したことに加え、当第３四半期会計期間は前年同期間と比べ売上高が減少したことにより」
事業の選択と集中や業務改善を継続しているが、費用増加と売上高減少が利益を押し下げた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、事業の選択と集中や業務改善を進めるなど事業基盤の強化に取り組んでまいりましたが、当社誕生20周年対応などに伴う営業活動や次期成長事業創出に向けた技術者教育の為の費用増加等により、営業利益339百万円（同18.5％減）、経常利益360百万円（同18.5％減）、四半期純利益222百万円（同25.7％減）となりました。」
事業基盤強化、選択と集中、業務改善を継続しているが、追加費用の増加により当四半期累計では減益となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期累計期間の売上高は、4,486百万円（前年同期比8.1％増）となりました。利益面では、事業の選択と集中を進めるなど事業基盤の強化に取り組んだことにより、営業利益242百万円（同56.7％増）、経常利益258百万円（同47.1％増）、四半期純利益154百万円（同30.0％増）といずれも増益となりました。」
事業の選択と集中など事業基盤強化の取り組みにより、営業利益が前年同期比56.7％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「事業の選択と集中を推し進め、また間接業務の効率化推進をはじめとした部門間接費の管理を強化したことや残業抑制施策の実施などが奏功し、営業利益は823百万円（前年同期比26.7％増）となりました。」
事業の選択と集中、間接費管理の強化、残業抑制施策により、営業利益が前年同期比26.7％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では事業の選択と集中を推し進めた効果もあり、営業利益736百万円（前年同期比60.8％増）、経常利益773百万円（前年同期比54.8％増）、四半期純利益につきましては526百万円（前年同期比56.8％増）と、前年同期と比較して大幅に増加いたしました。引き続き間接費の削減などの業務改善に取り組むとともに、生産性の向上に努め、さらに事業の選択とリソースの集中を推進してまいります。」
事業の選択・集中、間接費削減、業務改善、生産性向上の取り組みとともに、営業利益が前年同期比60.8％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、事業の選択と集中を推し進めた効果もあり、営業利益は417百万円（前年同期比78.3％増）と、前年同期と比較して大幅に増加いたしました。引き続き間接費の削減などの業務改善に取り組むとともに、生産性の向上に努め、さらに事業の選択とリソースの集中を推進し、事業基盤の強化を推進してまいります。」
事業の選択・集中や間接費削減、生産性向上の取り組みとともに、営業利益が前年同期比78.3％増となったことを記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、間接業務の効率化を行うとともに、事業の選択と集中を進めるなど事業基盤の強化に取り組んだことにより、売上原価が減少した結果、営業利益は154百万円（前年同期比42.3％増）となりました。」
間接業務の効率化と事業の選択・集中により売上原価が減少し、第1四半期の営業利益が前年同期比42.3％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「間接業務の効率化推進をはじめとした部門間接費の削減や、残業抑制施策の実行、販管労務費の減少、さらには教育研修費の一部内製化等の取り組みが奏功した結果、営業利益は650百万円（前年同期比9.5％増）となりました。」
間接費削減、残業抑制、教育研修費の内製化などにより営業利益が前年同期比9.5％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一方で、残業の削減や販管・間接業務の効率化、さらには低収益案件の整理などの事業基盤の強化に取り組んだことにより、利益は増加いたしました。この結果、当第３四半期累計期間の業績につきましては、売上高が12,258百万円（前年同期比3.8％減）、利益面では営業利益457百万円（前年同期比36.7％増）、経常利益499百万円（前年同期比36.3％増）、四半期純利益につきましては335百万円（前年同期比43.9％増）を計上いたしました。」
残業削減、販管・間接業務の効率化、低収益案件の整理を継続し、営業利益が前年同期比36.7％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方で、残業の削減や販管・間接業務の効率化、さらには低収益案件の整理などの事業基盤の強化に取り組んだことにより、利益はやや増加となりました。」
残業削減、販管・間接業務の効率化、低収益案件の整理を実施し、利益が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「業務改善による生産性の向上や高採算案件への要員シフトを行うとともに、間接部門における業務の効率化や無駄の排除を行ってまいります。」
生産性向上に加え、高採算案件への要員シフト、間接部門の効率化・無駄の排除を具体策として明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、前期に発生した不採算案件の再発防止策として、ＰＭＯ（プロジェクト・マネージメント・オフィス）に特化した担当取締役の直轄部門を設置し、プロジェクトマネージメントのさらなる強化を推進してまいりました。」
不採算案件の再発防止に向けたプロジェクトマネジメント徹底の方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前期に発生した不採算案件の再発防止策として、ＰＭＯに特化した部門を担当取締役の直轄に設置し、プロジェクトマネージメントのさらなる強化を推進してまいりました。」
プロジェクトマネジメントを徹底し、前期の不採算案件の再発防止を図る方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした戦略に加え、しっかりとした「モノづくり」と「高品質なサービス」を顧客に提供するため、生産性の向上に取り組み高い付加価値を生み出すとともに、プロジェクト案件の受注から納品に至るまでのプロジェクトマネージメントの徹底を図り品質の向上とリスクの低減に努めてまいります。」
生産性向上と受注から納品までの管理を品質・リスク対策として位置付けている。