地震等の自然災害
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「自然災害を想定した設備対応と安否確認訓練のほか、地震対策本部設置を含む初動対応訓練の実施等により、事業継続計画（BCP）の対応強化を図っております。」
地震・風水害等の自然災害リスクと、設備対応、訓練、BCP強化による対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「自然災害を想定した設備対応と安否確認訓練のほか、地震対策本部設置を含む初動対応訓練の実施等により、事業継続計画（BCP）の対応強化を図っております。」
地震・風水害等の自然災害リスクと、設備対応、訓練、BCP強化による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自然災害を想定した設備対応と安否確認訓練のほか、地震対策本部設置を含む初動対応訓練の実施等により、事業継続計画（BCP）の対応強化を図っております。」
地震・風水害等の自然災害リスクと、設備対応、安否確認・初動対応訓練、BCP強化を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「自然災害を想定した設備対応と安否確認訓練のほか、地震対策本部設置を含む初動対応訓練の実施等により、事業継続計画（BCP）の対応強化を図っております。」
自然災害リスクに対し、設備対応、安否確認訓練、初動対応訓練、BCP強化を具体的な対応策として記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「リネンサプライ部門については、都心の既存得意先ホテルとの取引が概ね堅調に推移した一方で、関西地区や北海道地区のホテル稼働に、昨年の自然災害の影響が依然見られたこと等から、売上は微増に留まりました。」
前年に発生した自然災害の影響が当四半期にも関西・北海道地区のホテル稼働に残り、レンタル事業の売上に影響している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「日本各地で発生した台風や地震等の自然災害や、米中の貿易摩擦等の海外経済の不確実性等、景気下振れのリスクも見られる状況が続きました。」
台風、大阪府北部地震、北海道胆振東部地震等が実際に発生し、取引先ホテルの稼働率低下や業績への影響が記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「日本各地で発生した台風や地震等の自然災害や、米中の貿易摩擦等の海外経済の不確実性等、景気下振れのリスクも見られる状況が続いております。」
台風や地震等の自然災害が実際に発生し、別途、大阪府北部地震によるホテル稼働率低下も記載されている。従来の自社拠点・設備への影響に加え、取引先の稼働を通じた影響が現れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ拠点、設備等の損壊、電力・ガス等の供給困難により生産活動やサービス提供に支障を来たし、また、設備等の復旧に費用が発生し、グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
拠点・設備の損壊、電力・ガス供給困難、生産・サービス停止、復旧費用を自然災害リスクとして記載している。