DX推進による業務効率化・生産性向上と新規価値創出
FY2021に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「全店AI薬歴導入による運営効率向上を通じて、服薬フォローアップ等患者に寄り添う対人業務の充実を図るとともに、在宅医療・医療DXへの対応強化に取り組みました。」
AI薬歴について、従来の導入・運用開始の段階から全店導入による運営効率向上の段階へ進み、服薬フォローアップ、在宅医療、医療DXへの対応強化に活用している。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらに、「AI薬歴」の運用開始、医療事務業務のセンター化、薬剤師による遠隔からの服薬指導の実施などを通じ、生産性向上に向けた取り組みを推進しております。」
DX人材育成やLINEミニアプリ等に加え、AI薬歴、医療事務のセンター化、薬剤師による遠隔服薬指導を実運用する段階に進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、薬価改定や医薬品の供給ひっ迫などを背景とした原価上昇はあるものの、かかりつけ機能強化や医療DX推進体制整備加算の取得が進んだことによる技術料売上の増加などが寄与し、前中間連結会計期間比増益となりました。」
調剤事業で医療DX推進体制整備加算の取得が進み、技術料売上の増加に寄与したと記載している。DXの人材育成・個別実装に加え、診療報酬上の体制整備が業績寄与として示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、企業の持続的な成長に不可欠な取り組みと位置付けるDXについては、2022年5月に策定した「トーカイグループDX中期戦略」に基づきDX人材の育成を中心とする全社的な施策を推進すると同時に、調剤薬局事業におけるLINEミニアプリを活用した患者様の利便性向上や、シルバー事業における各種手続きの電子化による効率化など、各事業における個別の施策にも注力してまいりました。」
DX中期戦略に基づく人材育成に加え、調剤薬局のLINEミニアプリやシルバー事業の手続き電子化など、各事業での実装事例を新たに具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「企業の持続的な成長に不可欠な取り組みと位置付けるDXにつきましては、5月に公表した「トーカイグループDX中期戦略」に基づきDX人材の育成に注力しております。引き続き、DXを通じた各事業の課題解決や付加価値向上、新規事業の創出に積極的に挑戦する組織風土の醸成と各種施策の推進に取り組んでまいります。」
5月公表のDX中期戦略に基づくDX人材育成、各事業の課題解決・付加価値向上・新規事業創出に向けた取り組みを継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、2025年3月期までを計画期間とする中期経営計画「Challenge for the new stage!」において、企業の持続的な成長に不可欠な取り組みと位置付けるDXについては、5月に公表した「トーカイグループDX中期戦略」に基づき、6月からは全従業員向けのeラーニング講座を、7月からは選抜されたDX推進者向けの講座を開講するなど、DX人材の育成に注力しております。引き続き、DXを通じた各事業の課題解決や付加価値向上、新規事業の創出に積極的に挑戦する組織風土の醸成と各種施策の推進に取り組んでまいります。」
5月公表のDX中期戦略に基づき、6月から全従業員向け、7月から選抜されたDX推進者向けの講座を開講した。DX人材育成を具体的な実行段階へ進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、企業の持続的な成長に不可欠なDXに関する取り組みについては、当社グループ全体のデジタル戦略推進、全社DXの基盤をつくることを目的として、同じく5月に「トーカイグループDX中期戦略」を発表いたしました。6月からはDX人材の社内育成プログラムを開始し、DXを通じた各事業の課題解決や付加価値向上、新規事業の創出に積極的に挑戦する組織風土の醸成、各種施策を実現させるための全社的な基盤の構築に取り組んでおります。」
5月の「トーカイグループDX中期戦略」の発表に続き、6月からDX人材の社内育成プログラムを開始した。DXによる課題解決、付加価値向上、新規事業創出および全社基盤構築へ具体的な実行段階を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「重要な施策の一つと位置付けるDXについては、今後の取り組みの方向性を明らかにするため、2022年5月に「トーカイグループDX中期戦略」を策定いたしました。」
中期経営計画で掲げたDXについて、2022年5月にグループの中期戦略を策定し、従業員が主体的にデジタルを活用して全社で推進する段階へ進めている。 - FY2021初出有価証券報告書
「DXの推進による業務効率化及び生産性向上」「DXの推進による新しいビジネスモデルの創出」
中期経営計画の「変える」「創る」の施策として、DXによる既存業務の効率化・生産性向上と新しいビジネスモデル創出を初めて明示している。