地震・台風・豪雨・噴火等による旅行中止リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-22。
KNT−CTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より10年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-22対処株主総会
「首都直下地震等の発生リスクの高まりを踏まえ、ＢＣＰ（地震災害版）と地震災害対応マニュアルを統合した「ＨＤ地震災害対応マニュアル」を整備し、初動対応訓練を実施しました。」
地震等の自然災害リスクに対し、対応マニュアルの統合と初動訓練を実施した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「国内旅行については、昨年５月に新型コロナウイルスの感染症法上の分類が５類感染症となったことにより、行動範囲の拡大や旅行機運の高まりが見られ、本年１月に発生した能登半島地震の影響がありつつも、年度を通じて回復傾向を維持しました。」
能登半島地震が国内旅行の業況に影響したことが記載され、自然災害リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「旅行業界におきましては、感染拡大第７波に伴う旅行の自粛や、週末に頻発した豪雨、台風等の影響を受け、７月以降予約のキャンセルが相次ぎました。」
感染第7波、豪雨、台風等の自然災害が旅行自粛や7月以降の予約キャンセルとして実際の旅行需要に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内旅行は台風19号等の影響により東北、関東など多くの方面で前年を下回る状況となりました。」
台風19号等が東北・関東などの国内旅行を前年割れにする要因として実際の業況に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「旅行業界におきましては、海外旅行は、改元に伴うゴールデンウィークの連休長期化を受け、ハワイ、欧州などを中心に比較的好調に推移しましたが、国内旅行は台風19号等の影響により東北、関東など多くの方面で前年を下回る状況となりました。」
台風19号等の自然災害が東北・関東などの国内旅行を前年割れにする要因として、実際の業況に現れた。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「連結売上高は、主にゴールデンウィークにおける個人旅行商品の取扱いが海外旅行、国内旅行とも好調に推移したこと、前期において地震、台風、豪雨といった自然災害による減収・減益があったことの反動もあり、2,150億69百万円（前年同期比3.6％増）となりました。」
前期に自然災害による減収・減益が発生した一方、当四半期はその反動もあり旅行商品の取扱いが好調に推移し、自然災害による業績影響が弱まった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「旅行業界におきましては、海外旅行は、東南アジア方面が好調を維持し、中国、韓国、ヨーロッパ方面が回復傾向を強めるなど、比較的堅調に推移しましたが、国内旅行は、大阪北部地震や北海道胆振東部地震に加え、平成30年７月の西日本豪雨、９月の台風21号および24号など、相次ぐ自然災害が各地に甚大な被害をもたらしたこともあり、厳しい結果となりました。」
大阪北部地震、北海道胆振東部地震、西日本豪雨、台風21号・24号などの自然災害が国内旅行を厳しい結果に至らせ、自然災害による旅行需要への影響が続いた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「旅行業界におきましては、海外旅行は、東南アジア方面が好調を維持し、中国、韓国、ヨーロッパ方面が回復傾向を強めるなど、比較的堅調に推移しましたが、国内旅行は、大阪北部地震や北海道胆振東部地震に加え、７月の西日本豪雨、９月の台風21号および24号など、相次ぐ自然災害が各地に甚大な被害をもたらしたこともあり、大きな打撃を受けました。また、訪日旅行においても、関西国際空港の一部閉鎖等の影響を受け、旅客数の拡大が鈍化しました。」
大阪北部地震、北海道胆振東部地震、西日本豪雨、台風などの自然災害が国内旅行に大きな打撃を与え、関西国際空港の一部閉鎖等を通じて訪日旅行の旅客数拡大も鈍化した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「桜の早期開花や大阪北部地震の影響等により国内旅行の不振で利益率が低下したため、連結営業利益は60百万円（前年同期比93.1％減）、連結経常利益は１億63百万円（前年同期比82.2％減）となりました。」
大阪北部地震が国内旅行の不振と利益率低下の要因として実際の業績に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「国内旅行は、沖縄や京阪神方面が堅調に推移しましたが、相次ぐ台風や雪害等の影響もあり、全体として伸び悩みました。」
台風に加えて雪害等の自然災害が国内旅行全体の伸び悩み要因として実績に現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「国内旅行は、沖縄や京阪神方面が比較的堅調に推移しましたが、秋口以降、週末に台風が相次いだこともあり、全体として伸び悩みました。」
秋口以降の相次ぐ台風が国内旅行全体の伸び悩み要因として新たに記載され、自然災害による需要影響が引き続き実績に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「国内旅行は、沖縄や京阪神方面が堅調でありましたものの、豪雨被害により九州方面の回復が遅れるなど、全体として低調に推移いたしました。」
豪雨被害により九州方面の旅行需要回復が遅れ、自然災害リスクが当期の業況に引き続き現れた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「国内旅行は、昨年大幅に落ち込んだ九州方面の需要が一部回復するなど、団体旅行、個人旅行ともに改善が見られました。」
前年に大きく落ち込んだ九州方面の需要が一部回復し、自然災害後の旅行需要への影響が弱まったと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内旅行は４月に熊本地震に見舞われた九州地区のほか、東日本地域で台風被害が相次いだこともあり前年を下回る結果となりました。」
熊本地震と台風被害が九州・東日本の国内旅行需要減少および前年割れとして実績に現れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「国内旅行は、北海道新幹線の開業により北海道地区は堅調に推移しましたが、熊本地震に見舞われた九州地区で旅客数が著しく減少したほか、相次ぐ台風等の影響もあり、押しなべて前年を下回る状況となりました。」
熊本地震に加え、相次ぐ台風等の自然災害が九州地区の旅客減少と国内旅行全体の前年割れとして引き続き業績に現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「旅行業界におきましては、国内旅行は、北海道新幹線の開業により北海道地区は堅調に推移しましたが、熊本地震に見舞われた九州地区で旅客数が著しく減少したほか、相次ぐ台風等の影響もあり、押しなべて前年を下回る状況となりました。」
熊本地震に加え、相次ぐ台風等の影響によって国内旅行需要が前年を下回り、自然災害リスクが当期の業況に現れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「国内旅行は、北海道新幹線の開業により北海道地区は堅調に推移しましたが、平成28年熊本地震の影響により九州地区への旅客が著しく減少しました。」
自然災害リスクが熊本地震による九州地区への旅客著減として実際の旅行需要に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「予想を超える重大な自然災害が発生し、旅行実施が困難な状況となった場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の自然災害により旅行実施が困難となる可能性をリスクとしている。