コスト適正化による収益性の改善
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-05。
- 2026-08-05再掲決算
「売上高は64,944百万円と前年同期比4.3％の増収となり、セグメント利益は稼働率上昇や価格交渉の進展などにより収益性が改善し、2,065百万円と前年同期比12.8％の増益となりました。」
単体サービスでは、稼働率上昇や価格交渉の進展による収益性改善を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益につきましては、CXサービスおよびBPOサービスの収益性が改善し、営業利益は16,558百万円となり前期比14.4％の増益、経常利益は18,970百万円となり前期比21.0％の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は13,084百万円となり前期比15.5％の増益となりました。」
CXサービスおよびBPOサービスの収益性改善により、営業利益などが前期比で増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益につきましては、CXサービスおよびBPOサービスの収益性が改善し、営業利益は8,072百万円となり前年同中間期比13.2％の増益、経常利益は9,307百万円となり前年同中間期比29.3％の増益、親会社株主に帰属する中間純利益は6,526百万円となり前年同中間期比57.1％の増益となりました。」
CXサービスおよびBPOサービスの収益性改善により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益が前年同期比で増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、価格交渉の進展や稼働率上昇などで売上総利益率が改善したことなどに加えて、海外で収益性が改善したことにより、営業利益は14,475百万円となり前期比26.1％の増益、経常利益は15,683百万円となり前期比13.8％の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は11,332百万円となり前期比12.2％の増益となりました。」
価格交渉の進展、稼働率上昇、海外収益性改善により、営業利益などが前期比で増加し、前期の収益性低下から改善を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「海外関係会社につきましては、韓国および中国子会社のコスト適正化による収益性改善や、ASEAN子会社の利益増加などにより2,344百万円と前年同中間期比151.3％の増益となりました。」
韓国・中国子会社のコスト適正化による収益性改善などにより、海外関係会社のセグメント利益が2,344百万円、前年同中間期比151.3％増となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「コロナ関連業務の反動減や中期成長に向けた先行的な投資を実施した影響などで、売上高362,201百万円となり前期比3.1％の減収となりました。利益につきましては、単体サービスでのサービス進化、デジタル技術活用、グローバル拡大など中期成長に向けた先行的な投資を実施した影響などで、営業利益は11,474百万円となり前期比50.7％の減益、経常利益は13,782百万円となり前期比40.3％の減益、親会社株主に帰属する当期純利益は10,097百万円となり前期比36.0％の減益となりました。」
先行投資の影響とコロナ関連業務の反動減により、通期で減収となり、営業利益以下の減益が確定した。 - FY2024-Q3先行投資影響による減益継続有価証券報告書
「単体サービス）当社におけるアウトソーシングサービス事業等につきましては、コロナ関連業務以外のサービスにおいて新規受注が拡大しましたが、コロナ関連業務の反動減や中期成長に向けた先行的な投資を実施した影響などで、売上高は177,632百万円と前年同期比3.1％の減収となり、セグメント利益は5,628百万円と前年同期比54.4％の減益となりました。」
単体サービスでは新規受注が拡大した一方、コロナ関連業務の反動減と中期成長に向けた先行投資により減収・大幅減益となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「単体サービスでのサービス進化、デジタル技術活用、グローバル拡大など中期成長に向けた先行的な投資を実施した影響などで一時的に収益性が低下し、営業利益は5,841百万円となり前年同期比54.0％の減益、経常利益は7,290百万円となり前年同期比43.7％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,388百万円となり前年同期比44.7％の減益となりました。」
中期成長に向けた先行投資などの影響により、連結営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が大幅に減少し、収益性の低下が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「単体サービスの売上高の減少や各セグメントにおける収益性の低下により、営業利益は2,222百万円となり前年同期比72.0％の減益、経常利益は3,240百万円となり前年同期比61.7％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,468百万円となり前年同期比71.5％の減益となりました。」
収益性改善の流れに対し、単体サービスの売上高減少と各セグメントの収益性低下により、営業利益・経常利益・最終利益が前年同期を大きく下回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「以上の結果、当期の連結業績は、売上高373,830百万円となり前期比5.6％の増収となりました。利益につきましては、不透明な経済環境の中、売上は順調に拡大したものの、収益性が低下したことなどにより、営業利益は23,290百万円となり前期比9.9％の減益、経常利益は23,072百万円となり前期比20.2％の減益、親会社株主に帰属する当期純利益は15,767百万円となり前期比26.6％の減益となりました。」
売上拡大の一方、連結営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益が減少し、全体収益性の低下を通期実績として記載している。 - FY2023-Q3全体収益性の低下有価証券報告書
「不透明な経済環境の中、民間企業中心に売上は拡大したものの、収益性が低下したことなどにより、営業利益は17,235百万円となり前年同期比10.0％の減益、経常利益は16,777百万円となり前年同期比11.3％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は9,979百万円となり前年同期比28.6％の減益となりました。」
売上拡大があった一方で収益性が低下し、営業利益以下の各利益が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、受注の増加に加えて案件の採算性改善などにより、9,223百万円と前年同期比29.5％の増益となりました。」
単体サービスで受注増加と案件採算性改善により、セグメント利益が9,223百万円、前年同期比29.5％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、受注の増加に加えて案件の採算性改善などにより、6,217百万円と前年同期比57.6％の増益となりました。」
単体サービスで受注増加と案件の採算性改善により、セグメント利益が前年同期比57.6％増加している。 - FY2022前進有価証券報告書
「単体サービス）当社におけるアウトソーシングサービスの需要拡大などにより、売上高は238,812百万円（前期240,763百万円）となり、セグメント利益は、受注の増加に加えて案件の採算性改善などにより、17,839百万円（前期11,237百万円）となりました。」
単体サービスで案件の採算性改善と受注増加により、セグメント利益が11,237百万円から17,839百万円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「単体サービス）当社におけるアウトソーシングサービスの需要拡大などにより、売上高は176,335百万円（前年同期178,551百万円）となり、セグメント利益は、公共案件の受注増加や案件の採算性改善などにより、13,644百万円（前年同期8,767百万円）となりました。」
公共案件の受注増加と案件の採算性改善により、単体サービスのセグメント利益が前年同期の8,767百万円から13,644百万円へ増加している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「単体サービス）当社におけるアウトソーシングサービスの需要拡大などにより、売上高は114,305百万円（前年同期118,287百万円）となり、セグメント利益は、公共案件の受注増加や案件の採算性改善などにより、7,123百万円（前年同期5,699百万円）となりました。」
単体サービスでは、公共案件の受注増加と案件の採算性改善により、セグメント利益が前年同期の5,699百万円から7,123百万円へ増加している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社におけるアウトソーシングサービスの需要拡大などにより、売上高は56,935百万円（前年同期56,749百万円）となり、セグメント利益は、案件の採算性改善や売上高販管費率の改善などにより、3,944百万円（前年同期2,357百万円）となりました。」
案件の採算性改善と売上高販管費率の改善により、単体サービスのセグメント利益が前年同期の2,357百万円から3,944百万円へ改善している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス対策を積極的に推進したことにより管理費用が増加したものの、受注業務の採算性改善や高収益案件の獲得などにより収益性が改善しました。」
管理費用の増加要因がある中で、受注業務の採算性改善と高収益案件の獲得により収益性が改善したと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、既存の大型業務の採算性改善や大型スポット業務の獲得などにより、8,767百万円と前年同期比48.2％の増益となりました。」
既存大型業務の採算性改善と大型スポット業務の獲得により、単体サービスのセグメント利益が前年同期比48.2％増加している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、既存の大型業務の採算性改善や大型スポット業務の獲得などにより、5,699百万円と前年同期比70.4％の増益となりました。」
既存大型業務の採算性改善と大型スポット業務の獲得により、単体サービスのセグメント利益が前年同期比70.4％増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、既存の大型業務の採算性改善や大型スポット業務の獲得などにより、2,357百万円と前年同期比137.8％の増益となりました。」
既存大型業務の採算性改善と大型スポット業務の獲得により、単体サービスのセグメント利益が2,357百万円、前年同期比137.8％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、受注業務の採算性改善や販管費率の低下による収益性の改善により5,916百万円と前年同期比137.7％の増益となりました。」
単体サービスで受注業務の採算性改善と販管費率低下が進み、セグメント利益が5,916百万円、前年同期比137.7％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、受注業務の採算性改善や販管費率の低下による収益性の改善により3,344百万円と前年同期比167.9％の増益となりました。」
単体サービスで受注業務の採算性改善と販管費率低下が進み、セグメント利益が3,344百万円、前年同期比167.9％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、受注業務の採算性改善や販管費率の低下による収益性改善により991百万円（前年同期はセグメント損失57百万円）となりました。」
単体サービスで受注業務の採算性改善と販管費率低下が進み、前年同期の損失から991百万円のセグメント利益へ転換している。 - FY2019-Q3単体サービス減益幅拡大有価証券報告書
「セグメント利益は、前期の大型スポット案件の反動減や、前期実施の先行投資などの影響もあり2,489百万円と前年同期比40.0％の減益となりました。」
単体サービスは増収となった一方、大型スポット案件の反動減と先行投資の影響により、セグメント利益が前年同期比40.0％減少している。 - FY2019-Q2先行投資影響による単体サービス収益性悪化有価証券報告書
「単体サービスにつきましては、当社におけるアウトソーシングサービスの需要拡大などにより、売上高は101,854百万円と前年同期比2.8％の増収となりました。セグメント利益は、前期実施の先行投資などの影響もあり1,248百万円と前年同期比36.0％の減益となりました。」
単体サービスは増収となった一方、前期実施の先行投資などの影響によりセグメント利益が前年同期比36.0％減少している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「なお、販売費及び一般管理費は、前期より将来の成長に向けた先行投資の影響で増加傾向となっておりましたが、前第４四半期連結会計期間（平成30年１月～３月）との比較では、559百万円減少しております。」
先行投資により販管費は増加傾向にある一方、前第4四半期との比較では559百万円減少したと記載している。 - FY2018下半期の収益性改善有価証券報告書
「また収益面では、下半期にかけて先行していた投資コストの影響が薄れ、オペレーションセンターの稼働率も改善するなど収益性は改善基調で推移したものの、人件費を中心に将来の成長に向けた先行投資に伴う販売費及び一般管理費が増加しました。」
先行投資コストの影響薄れとオペレーションセンター稼働率の改善により、下半期の収益性が改善基調となった一方、先行投資による販管費増加も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、第２四半期連結累計期間においてコストが先行していた単体サービスの大型案件の収益性が改善し、グループ全体としての収益性は改善基調で推移しました。」
コスト先行だった単体サービスの大型案件について収益性が改善し、グループ全体でも改善基調となったことを記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは現在、売上高の拡大と共に、原価低減策やサービスの高付加価値化および新サービスの開発などを推進しながら売上総利益率の向上を図り、株主資本利益率（ROE）の向上に努めてまいります。」
原価低減を含む収益性改善の手段を、売上総利益率およびROEの向上と結び付けて記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社におけるアウトソーシングサービス事業等につきましては、BPOサービスの需要拡大やコスト適正化による収益性の改善の効果などにより、売上高は93,674百万円と前年同期比9.7％の増収となり、セグメント利益は3,942百万円と前年同期比17.2％の増益となりました。」
BPO需要拡大とコスト適正化による収益性改善を、単体サービスの増収増益要因として継続して説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社におけるアウトソーシングサービス事業等につきましては、BPOサービスの需要拡大やコスト適正化による収益性の改善の効果などにより、売上高は45,183百万円と前年同期比11.7％の増収となり、セグメント利益は1,328百万円と前年同期比14.0％の増益となりました。」
単体サービスでは、コスト適正化が収益性改善の要因であるとの説明を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社におけるアウトソーシングサービス事業等につきましては、BPOサービスの需要拡大やコスト適正化による収益性の改善の効果などにより、売上高は179,107百万円と前期比13.9％の増収となり、セグメント利益は8,602百万円と前期比16.7％の増益となりました。」
コスト適正化を収益性改善の要因として説明している。