固定費負担による収益悪化
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定費負担による収益悪化を含む主要なリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定費負担による収益悪化を含む主要なリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「人件費や賃借料、減価償却費などの固定費の負担は大きく、雇用調整助成金や新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金などの各種経済対策も最大限利用しましたが、依然として営業損失を補うには至らず経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上いたしました。」
固定費負担が継続する中、各種支援策や経費削減を活用しても営業損失を補えず、通期で経常損失・純損失を計上した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は前年同期比43.7％増の12,290百万円となりましたが、営業費用における固定費負担等を補うには至らず営業損失は5,462百万円となり、雇用調整助成金等を加味した経常損失は3,820百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は3,810百万円となりました。」
売上高が前年同期比で増加した後も、営業費用における固定費負担等を補えず、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は前年同期比74.9％増の5,788百万円となりましたが、営業費用における固定費負担等を補うには至らず営業損失は2,996百万円となり、雇用調整助成金等を加味した経常損失は2,162百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,175百万円となりました。」
売上高が前年同期比で増加した後も、営業費用における固定費負担等を補えず、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「一方で、業務全般の効率化による諸経費の削減に努めたものの、人件費や賃借料、減価償却費などの固定費の負担は大きく、雇用調整助成金などの各種経済対策も最大限利用しましたが、営業損失を補うには至らず経常損失となりました。」
売上急減下で固定費負担が大きく、経費削減や雇用調整助成金の活用を行っても損失を補えない状況が通期で示された。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、訪日外国人客数・国内利用客数の激減、全事業所における営業活動の縮小等の影響により、当第１四半期連結累計期間における売上高は前年同期比77.0％減の3,309百万円となり、さらに、固定費の負担が大きく、営業損失は3,539百万円、経常損失は3,496百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は3,014百万円となりました。」
固定費の負担が大きいことが、売上高の急減下で営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が生じた要因として初めて独立して示された。