ICT投資減速・景気後退リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-10-28。
クレオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-28悪化決算
「一方で、継続的な物価高や労務費の上昇に加え、国際情勢の緊張や各国の政策動向による影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の地政学・通商政策に関する不透明感に加え、継続的な物価高と労務費上昇が明示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、地政学リスクや不透明な通商政策の影響を受けつつも、ITサービス市場においては、生産性向上や競争力強化を目的としたDX投資が引き続き堅調に推移いたしました。」
従来の景気・ICT投資減速リスクに加え、地政学リスクと不透明な通商政策による経済環境への影響を改めて明示した。 - 2026-05-08再掲決算
「地政学リスクや不透明な通商政策の影響を受けつつも、ITサービス市場においては、生産性向上やデジタル化に向けた投資需要が引き続き堅調に推移いたしました。」
地政学リスクや不透明な通商政策による影響を認識しつつ、ITサービス需要は堅調と記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いている中、一方で米国の通商政策の影響による不透明な状況が続いております。」
従来の景気後退やICT投資減速に関するリスク認識に加え、米国の通商政策による経済環境の不透明感を明示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で地政学リスクの高まりや円安による各種製造原価価格の高騰、これら物価上昇がお客様の事業運営やICT投資に影響を及ぼす可能性や、ICT需要の高まりに伴うICTエンジニアの採用競争過熱などリスクについても顕在化してまいりました。」
従来の景気・ICT投資減速リスクに加え、円安や製造原価・物価上昇が顧客のICT投資へ影響する可能性を明示し、リスク要因が広がった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「感染拡大の長期化、悪化によって顧客企業の業績悪化等が生じ、ICTに対する投資意欲が大きく減退した場合には当社グループの一部またはすべての事業に影響を与える可能性があります。」
従来の一般的なICT投資減速リスクに加え、新型コロナウイルス感染拡大による顧客業績悪化とICT投資意欲減退の可能性が具体的に記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経済情勢や企業業績などにより、顧客情報化投資の抑制や投資サイクルの長期化があった場合、受注時期の遅延、受注額の減少、場合によっては競争激化による失注など、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客情報化投資の抑制・投資サイクル長期化による受注遅延、受注額減少、失注リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経済情勢や企業業績などにより、顧客情報化投資の抑制や投資サイクルの長期化があった場合、受注時期の遅延、受注額の減少、場合によっては競争激化による失注など、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の情報化投資抑制や投資サイクル長期化による受注遅延・減少・失注リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当社が属するICTサービス市場においては、今後の経済状況の不透明感などを理由に、IT投資を抑制する企業が増加しつつあると認識しております。」
定型のリスク欄では重要な変更なしとされている一方、業績分析ではIT投資を抑制する企業の増加が新たに認識されており、顧客投資減速リスクの状況が悪化方向に示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経済情勢や企業業績などにより、顧客情報化投資の抑制や投資サイクルの長期化があった場合、受注時期の遅延、受注額の減少、場合によっては競争激化による失注など、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
顧客のIT投資抑制、投資サイクル長期化、受注遅延・減少・失注を外部環境リスクとして挙げている。