働き方改革による魅力ある職場づくり
FY2017に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「指標 実績（前事業年度） 実績（当事業年度） 目標値（2030年度） 正規社員における女性社員比率 25.3％ 26.1％ 30.0％ 管理職に占める女性労働者の割合 6.8％ 6.6％ 10.0％ 男性労働者の育児休業取得率 90.0％ 83.3％ 100.0％ 年次有給休暇の取得日数 15.9日 16.5日 17.0日」
人的資本の2030年度目標を更新し、管理職に占める女性労働者の割合の目標を従来の8.0％から10.0％へ引き上げている。各指標の当年度実績も開示している。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）認定」
働き方改革・職場づくりに関する実績として、健康経営優良法人2026の認定取得を記載している。 - FY2025人的資本実績と健康経営認定を更新有価証券報告書
「2025年３月 「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」の認定を取得」
健康経営優良法人2025の認定取得を新たな実績として記載している。また、2030年度目標に対する当年度実績として、正規社員の女性比率25.3％、女性管理職比率6.8％、男性育休取得率90.0％、年休取得日数15.9日を開示している。 - FY20242030年目標と実績を更新有価証券報告書
「指標 目標値（2030年度） 実績（当事業年度） 正規社員における女性社員比率 30.0％ 24.3％ 管理職に占める女性労働者の割合 8.0％ 6.4％ 男性労働者の育児休業取得率 100.0％ 86.7％ 年次有給休暇の取得日数 17.0日 16.6日」
働き方改革・ダイバーシティに関する指標を2030年度目標として更新し、女性社員比率、女性管理職比率、男性育休取得率、有給休暇取得日数の目標と当年度実績を開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、お客さまとの最適なコミュニケーションを図るための活動や環境整備、人を活かすしくみづくりの一環として、執務領域のリニューアルなど働きやすい職場環境の整備に努めてまいりました。」
働き方改革・魅力ある職場づくりについて、執務領域のリニューアルなど職場環境整備の具体的な取組みを記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社はダイバーシティ推進に取り組み、厚生労働大臣が認定する「くるみん認定」「えるぼし認定」を取得しました。社員がさらに働きやすい職場環境の整備に引き続き取り組んでまいります。指標 目標値（目標年度） 実績（当事業年度） 正規社員における女性社員比率 24.0％（2023年度） 23.5％ 管理職に占める女性労働者の割合 8.2％（2023年度） 5.3％ 男性労働者の育児休業取得率 60.0％（2023年度） 57.1％ 年次有給休暇の取得日数 15.0日（毎事業年度） 15.3日」
従来の魅力ある職場づくりに加え、女性比率、女性管理職比率、男性育休取得率、有給休暇取得日数について目標年度・目標値・実績を開示し、人的資本施策を定量化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「構造改革」、「戦略投資」では、働き方改革に取り組んだ一定の成果として、厚生労働省が認定する「くるみん」、「えるぼし」を同時に取得いたしました。」
働き方改革について、厚生労働省認定の「くるみん」と「えるぼし」を同時取得したという具体的な進展を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様で柔軟な働き方への対応、全社員の活躍を通して、魅力ある職場づくりを推進いたします。」
多様で柔軟な働き方と全社員の活躍を通じた魅力ある職場づくりを継続して掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様で柔軟な働き方への対応、全社員の活躍を通して、魅力ある職場づくりを推進します。」
多様で柔軟な働き方と全社員の活躍を通じた魅力ある職場づくりを継続して掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、多様で柔軟な働き方への対応、全社員の活躍を通して、魅力ある職場づくりを推進します。」
多様で柔軟な働き方と全社員の活躍を通じた魅力ある職場づくりを継続して掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループでは、多様で柔軟な働き方への対応、全社員の活躍を通して、魅力ある職場づくりを推進します。」
多様で柔軟な働き方と全社員の活躍を掲げている。前回の「女性活躍も含めた」という表現から「全社員の活躍」へ表現が変化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、多様で柔軟な働き方への対応、女性活躍も含めた全社員の活躍を通して、魅力ある職場づくりを推進します。」
人口・生産人口減少と長時間労働等を背景に、多様で柔軟な働き方と女性を含む全社員の活躍を進める新たな課題・施策を掲げている。