DTS（9682）・リスク顕在化
短納期化要求に伴う不採算プロジェクトリスク
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
4記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
プロジェクトの工数超過・納期遅延による不採算化92社が書いているテーマ・逆風91社・追い風3社
DTSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「売上原価に含まれる受注損失引当金繰入額は、次のとおりです。前連結会計年度27百万円、当連結会計年度561百万円。」
短納期化に伴う不採算プロジェクトリスクについて、受注損失引当金繰入額が561百万円となり、前年度の27百万円から増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「お客様自らの競争優位性を確保することを目的としたシステム開発期間の短縮、いわゆる短納期化に対する要求はますます厳しさを増しており、プロジェクト管理および品質管理の重要性はこれまで以上に高まっています。」
短納期化要求に伴う採算悪化リスクと、プロジェクト管理・品質管理の重要性を継続して記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社においては、一定金額以上の一括受託案件についての受注可否およびプロジェクトの進捗状況を定期的に審議することを目的としたプロジェクト推進会議を設置し、不採算案件の発生を抑止しており、現時点では当社グループに大きな影響を与えるおそれのある不採算案件はありません。」
短納期化に伴う不採算プロジェクトリスクに対し、プロジェクト推進会議による受注可否・進捗審議と、現時点で重大な不採算案件がないことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様自らの競争優位性を確保することを目的としたシステム開発期間の短縮、いわゆる短納期化に対する要求はますます厳しさを増しており、プロジェクト管理および品質管理の重要性はこれまで以上に高まっております。」
短納期化要求を背景に、プロジェクト管理・品質管理上のリスクを記載している。