物流配置の最適化による価格競争力強化
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、展示場の拡充や移転、新規開設等の積極的な投資を継続的に行って販売拡大に注力するとともに、配送体制の効率化を図ってまいりました。」
配送体制の効率化を、展示場投資と並行する販売・供給体制の施策として継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「レンタルは営業強化による受注拡大と配送体制の効率化による供給体制強化により、稼働棟数を前年同期より増加することができました。」
配送体制の効率化による供給体制強化が、前年同期を上回る稼働棟数につながったと記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「運送費はユニットハウス事業の旺盛なレンタル対応に向けた物流体制を構築するうえで、稼働ピークを迎える前に、計画的に自社工場より不足予定地域へ移動運送したことにより、増加しております。」
需要ピーク前に不足予定地域へ自社工場から事前移送する物流体制が継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「レンタルは配送体制の強化と効率化により高い稼働率の維持、向上をすることができました。」
物流配置・配送体制の強化と効率化について、高い稼働率の維持・向上につながったという具体的な効果が記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「レンタルは配送体制の強化と効率化により高い稼働率の維持、向上をすることができました。」
配送体制の強化・効率化について、高い稼働率の維持・向上につながったという具体的な効果が記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、生産したハウスを比較的閑散期である上期中に全国の物流拠点へあらかじめ配置し、稼働期の機会損失を撲滅し稼働増に努めました。」
生産したハウスを閑散期に全国の物流拠点へ事前配置し、稼働期の機会損失を抑える物流施策が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「レンタルは引き続き堅調な需要に対応するため、期初より自社・委託工場の生産能力増強で生産棟数を拡大し、閑散期に全国への配備を完了させる施策にて機会損失を徹底的に撲滅した結果、年間を通じて高い稼働率で推移しました。」
生産したハウスを閑散期に全国へ配備する物流施策を完了し、需要期の機会損失を抑え、年間高稼働率を実現したと記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、工場からあらかじめデポセンターへの移動を施策的に実施し、繁忙時に適時・適地からの効率的な物流が可能な体制の整備にも注力してまいりました。」
物流体制の強化について、工場からデポセンターへの事前移動によって繁忙時の適時・適地出荷を可能にする具体策を実施している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ユニットハウス事業においては拡大するレンタル需要に対応すべく、工場の生産能力増強はもちろん、物流体制の強化にも取り組んでまいりました。」
レンタル需要への対応として、工場の生産能力増強と物流体制強化を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「レンタルは、旺盛な需要に対応するため、物流体制の効率化のため、配送車両にタブレット端末を導入し、位置情報の把握と検収作業の電子化を実施しました。」
物流体制の最適化・強化について、配送車両へのタブレット端末導入、位置情報把握、検収作業の電子化という具体的な進展が記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工場の生産能力増強はもちろん、物流体制の強化にも取り組んでまいりました。」
価格競争力・需要対応に向けた物流体制強化が、生産能力増強と併せて継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、価格競争力を強化するため、引き続き物流配置の最適化を行ってまいります。」
物流拠点・配置を最適化して価格競争力を高める施策を明示している。