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ビジネスブレイン太田昭和(9658)・目標再定義

セキュリティ事業の3倍化

FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024。

27記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2019-Q3その他FY2020-Q1 – FY2021-Q1前進FY2021-Q2 – FY2023再定義FY2024-Q1 – FY20242016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 220212022: 420222023: 320232024: 12024
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サイバーセキュリティ事業の子会社化・強化とサービス展開19社が書いているテーマ・逆風1社・追い風19社

ビジネスブレイン太田昭和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 5,544 392 △5,152 736 △6 △742」

    GSX社の連結除外・持分法適用会社化により、情報セキュリティコンサルティングの連結対象範囲が大きく変化し、連結セグメント上の売上収益は392百万円、利益は損失となった。
  2. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティングが連結子会社の一部株式売却により持分法適用関連会社になった事により減少したものの、会計システムコンサルティング及びシステム開発事業ほかその他の事業が好調に推移したため、事業全体として若干の減少となりました。」

    セキュリティ事業はGSX株式の一部売却・持分法適用関連会社化に伴い、連結売上収益の対象範囲が変化した。情報セキュリティコンサルティングの売上収益は391百万円となった一方、セグメント利益には支配喪失に伴う利益が含まれている。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 4,366 5,544 1,178 318 736 418」

    情報セキュリティコンサルティングは売上収益が4,366百万円から5,544百万円、セグメント利益が318百万円から736百万円へ増加し、事業規模と収益性の伸長が示された。
  4. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 3,081 4,008 927 324 553 229」

    情報セキュリティコンサルティングは、売上収益が3,081百万円から4,008百万円、セグメント利益が324百万円から553百万円へ増加した。セキュリティ事業の拡大と収益改善が続いているが、3倍化目標の到達度自体は記載されていない。
  5. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 1,902 2,563 661 208 346 138」

    情報セキュリティコンサルティングは、売上収益2,563百万円、セグメント利益346百万円となり、前年同期の1,902百万円・208百万円を上回った。受注・売上・利益の伸長が続いている。
  6. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 845 1,169 324 87 127 40」

    情報セキュリティコンサルティングは売上収益1,169百万円、セグメント利益127百万円となり、前年同期の845百万円・87百万円を上回った。セキュリティ事業の業績面で具体的な伸長が示されている。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング事業の受注につきましては、情報セキュリティに関する意識の高まり等により引き続き好調で、前連結会計年度を上回る結果となりました。売上収益につきましても好調な受注環境を背景に前連結会計年度を大きく上回る結果となりました。利益につきましても、広告宣伝や事業拡大に伴う費用が増加しているものの、好調な売上収益を受けて前連結会計年度を上回る結果となりました。」

    情報セキュリティコンサルティングは売上収益4,366百万円、セグメント利益318百万円となり、受注・売上・利益が前年度を上回った。
  8. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング事業につきましては、前連結会計年度末から引き続き受注・売上収益とも好調であり、前年同四半期を大きく上回る結果となりました。利益につきましても、サービスの認知度向上のための広告宣伝を行うなど事業拡大に伴う費用が増加しているものの、好調な売上のため前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」

    情報セキュリティコンサルティングは売上収益3,081百万円、セグメント利益324百万円となり、前年同期の2,011百万円・196百万円を上回った。広告宣伝など事業拡大に伴う費用増加がある中でも、受注・売上・利益が大きく伸長している。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 1,190 1,902 712 69 208 139」

    情報セキュリティコンサルティングは、売上収益1,902百万円、セグメント利益208百万円となり、前年同期の1,190百万円・69百万円を上回った。事業拡大に伴う広告宣伝費等の増加があるものの、受注・売上収益・損益が大きく改善している。
  10. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング 1,435 2,011 576 18 194 176 情報セキュリティコンサルティング事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大によるテレワークの導入などから社会全体の情報セキュリティに対する意識が急速に高まった結果、第2四半期連結累計期間までの受注・売上が例年になく好調でした。当該事業は下期偏重型であることから、当第3四半期連結累計期間は更に受注・売上を伸ばしており、結果として前年同四半期を大きく上回りました。利益につきましても、事業拡大に伴い費用が増加しているものの、前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」

    情報セキュリティコンサルティングは売上高2,011百万円、セグメント利益194百万円となり、前年同期の1,435百万円・18百万円から大きく伸長した。テレワーク導入を背景とする需要増と、EPコンサルティングサービスの一部事業譲渡の効果が続いている。
  11. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大によるテレワークの導入などから社会全体の情報セキュリティに対する意識が急速に高まった結果、当第2四半期連結累計期間の受注・売上は例年になく好調であり前年同四半期を大きく上回る結果となりました。また、第1四半期連結会計期間において、連結子会社である(株)EPコンサルティングサービスの一部事業を当事業を営むグローバルセキュリティエキスパート(株)へ事業譲渡しておりますが、この事業譲渡による効果も出てきております。」

    情報セキュリティコンサルティングはテレワーク導入を背景に受注・売上が大幅に伸び、EPコンサルティングサービスの一部事業譲渡の効果も現れた。
  12. FY2021-Q1事業拡大下で受注・売上好調と損益改善有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティング事業につきましては、前連結会計年度末から引き続き受注・売上とも好調であり前年同四半期を大きく上回る結果となりました。損益につきましても、事業拡大に伴い費用が増加しているものの、好調な売上のため前年同四半期比で大きく改善しております。」

    情報セキュリティ事業は受注・売上が前年同期を大きく上回り、事業拡大に伴う費用増加がある一方で損益は大きく改善した。なお、セグメント損益は28百万円の損失である。
  13. FY2020-Q3受注・売上好調と損益改善の継続有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、情報セキュリティリスクへの関心の高さから、受注・売上とも好調であり前年同期間を大きく上回る結果となりました。損益につきましては、稼働率の改善等の施策が寄与していることや、収益認識に関する会計基準の適用により一部の案件の利益計上が前倒しされたことから、前年同期間比較で大きく改善しております。」

    セキュリティ事業は受注・売上が前年同期を大きく上回り、稼働率改善等の施策と収益認識会計基準の適用により損益も大きく改善した。3倍化目標の到達度自体は記載されていない。
  14. FY2020-Q2稼働率改善と会計基準適用による損失幅改善有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、情報セキュリティリスクへの関心の高さから、受注・売上とも好調であり前年同期間を大きく上回る結果となりました。損益につきましては、稼働率の改善等の施策が寄与していることや、収益認識に関する会計基準の適用により一部の案件の利益計上が前倒しされたことから、前年同期間比較で大きく改善しております。」

    セキュリティ事業は受注・売上が前年同期を大きく上回り、稼働率改善等の施策と収益認識会計基準の適用により損益も大きく改善した。ただし、セグメント利益はなお5百万円の損失である。
  15. FY2020-Q1収益構造改善による損失額減少有価証券報告書

    「情報セキュリティコンサルティングにつきましては、情報セキュリティに対するリスクへの関心は高く、前年同四半期を上回る受注を獲得しております。売上につきましては前述の堅調な受注動向を受けて前年同四半期をやや上回る実績を確保しております。損益につきましては、利益が年度末に偏る傾向があることから前年同四半期同様損失を計上しておりますが、収益構造の改善が進み損失額は減少しております。」

    情報セキュリティへの需要と受注は堅調である一方、年度末偏重により損失は残っている。ただし、収益構造の改善により損失額は減少した。
  16. FY2019前進有価証券報告書

    「情報セキュリティ事業の黒字化を達成しました。」

    3倍化目標そのものの到達度は示していないが、情報セキュリティ事業について通期黒字化という具体的な収益改善を報告している。
  17. FY2019-Q3受注回復と損失改善の継続有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、情報セキュリティリスクへの関心の高さから、受注は堅調に推移しており、前年同四半期を上回る結果となりました。売上につきましては前年同四半期とほぼ同じ水準を確保しております。損益につきましては、利益が年度末に偏る傾向がある中で、体制スリム化等の体質改善が寄与し、前年同四半期と同様に損失を計上したものの大きく改善しております。」

    セキュリティ事業は受注が前年同期を上回り、売上はほぼ同水準となった。損失は残るものの、体制スリム化等の体質改善により大きく改善している。
  18. FY2019-Q2体制スリム化による損失改善有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、情報セキュリティリスクへの関心の高さから、受注は堅調に推移しており、前年同四半期を上回る結果となりました。売上につきましても前述の堅調な受注動向を受けて前年同四半期を上回る実績を確保しております。損益につきましては、利益が年度末に偏る傾向がある中で、体制スリム化等の体質改善が寄与し、前年同四半期と同様に損失を計上したものの大きく改善しております。」

    受注・売上は前年同期を上回り、損失は残るものの体制スリム化等の体質改善により大きく改善した。
  19. FY2019-Q1収益構造見直しに伴う案件・損益構造の変化有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、依然として情報セキュリティに対するリスクへの関心は高く、多くの引き合いを頂いているものの、収益構造の見直しにより受注案件毎の成約額が変わってきていることもあり、前年同四半期に比べますと下回る結果となっております。売上につきましては前述の堅調な受注動向を受けて前年同四半期をやや上回る実績を確保しております。損益につきましては、利益が年度末に偏る傾向があることに加え、収益構造の見直しによる先行投資もあり、前年同四半期同様損失を計上することとなりました。」

    情報セキュリティへの需要は維持されているが、収益構造の見直しにより案件ごとの成約額が変化し、受注実績は前年同期を下回った。売上はやや上回った一方、先行投資等により損失を計上している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、受注・売上ともに引き続き堅調に推移しておりますが、大型案件があった前連結会計年度を下回る結果となりました。当連結会計年度は新規サービスの開始に伴いコストが先行する時期に重なったこともあり、損失での着地となっております。」

    セキュリティ事業の継続を示す一方、大型案件の反動と新規サービスの先行コストにより通期では損失となった。3倍化目標の新たな到達点は記載されていない。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、引き続き情報セキュリティに対するリスクへの関心は高く、多くの引き合いを頂いており受注は堅調に推移しているものの、比較的大きな受注案件があった前年同四半期に比べますと下回る結果となっております。」

    情報セキュリティへの関心と引き合いの多さ、受注の堅調さを継続して説明しているが、前年同期の大型案件との比較では受注が下回った。3倍化目標の新たな到達点は示していない。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、引き続き情報セキュリティに対するリスクへの関心は高く、多くの引き合いを頂いており受注は堅調に推移しているものの、比較的大きな受注案件があった前年同四半期に比べますと下回る結果となっております。」

    情報セキュリティへの関心と引き合いの多さ、受注の堅調さを継続して説明しているが、前年同期の大型案件との比較では受注が下回った。3倍化目標の新たな到達点は示していない。
  23. FY2017前進有価証券報告書

    「シグマクシスが保有するGSX株式(発行済株式総数の49%)全てを平成29年2月27日に譲受いたしました。」

    合弁契約を解消し、GSXの非支配株式49%を追加取得する具体的な進展があった。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、標的型サイバー攻撃に対する各種リスクを多くの企業が認識する社会環境にあり、引き続き需要は高く、受注に関して前年同四半期を上回る結果となりました。」

    セキュリティ需要の高さと受注の前年同期超過を説明しているが、3倍化目標の新たな到達点は示していない。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、標的型サイバー攻撃に対する各種リスクを多くの企業が認識する社会環境にあり、引き続き需要は高く」

    標的型サイバー攻撃への企業のリスク認識を背景に、セキュリティ需要が高いとの説明を継続している。
  26. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「ネットワークセキュリティに関する分野につきましては、標的型サイバー攻撃に対する各種リスクを多くの企業が認識する社会環境にあり、引き続き需要は高く、受注に関して前年同四半期を上回る結果となりました。」

    セキュリティ需要の高さと前年同期を上回る受注を説明しているが、3倍化目標の新たな到達点は示していない。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「セキュリティ事業3倍化に向けて事業体制の整備、確立」

    セキュリティ事業を3倍化する数値目標と、体制整備・確立という手段を示している。
一緒に動いた変遷

「BPO事業の売上拡大」は、この変遷が動いた27回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1BPO事業の売上拡大9回
  3. 2連結営業利益率6%・ROE10%の安定実現9回
  4. 3PLMconsoleを中心としたPLM支援ソリューション8回
  5. 4売上拡大下での利益率低下7回
  6. 5連結管理領域・経営管理基盤コンサルティングの体系化6回
  7. 6BPO業務プロセスの見直し6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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