グループ経営基盤の強化
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。45社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- 2026-05-28前進M&A・子会社異動
「弊社子会社の株式会社ＢＳＣおよび弊社西日本統括本部と協働することで同社との間で相乗効果が生まれ」
システムワンをBSCおよび西日本統括本部と協働させることで、グループ内の相乗効果を生み出す構想を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上収益につきましては、会計システムコンサルティング及びシステム開発事業において弊社の注力業種であるインフラ系顧客への売上が伸長したことや、グループ会社間におけるシナジー効果の拡大等により増加しております。」
グループ会社間のシナジー効果の拡大が、会計システムコンサルティング等の売上増加要因として記載され、グループ連携の実績面で進展が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、この３年間におけるグループ会社間の紹介案件533件、受注296件を達成するとともに、グループ各社における協働の機運が高まりました。」
グループ会社間の紹介案件533件、受注296件というBBS2023の3年間の実績を報告している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「毎月のグループ営業会議にてグループ会社間の情報共有、顧客紹介を継続して行い、お客様の経営課題解決に向けて総合的なソリューション提案を実現しております。」
グループ営業会議、情報共有、顧客紹介を通じたワンストップ提案とグループシナジーの強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「毎月のグループ営業会議にてグループ会社間の情報共有、顧客紹介を継続して行い、お客様の経営課題解決に向けて総合的なソリューション提案を実現ました。その結果、グループ会社間の顧客紹介数は162社となり、受注実績は93件となりました。」
グループ営業会議を通じた情報共有・顧客紹介を継続し、顧客紹介162社、受注93件という具体的な実績を報告している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと説明しており、グループ経営基盤に関する従来方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ管理機能を強化しグループ一体運営を推進します。」
グループ管理機能の強化とグループ一体運営を、引き続き事業基盤強化の施策として掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような環境下におきましては、グループ経営基盤の強化と安定化・高付加価値化に向けた事業ポートフォリオ改革の推進が引き続き中心的な課題となりますが、生産性向上や差別化による競争力強化への取り組みも継続的な課題であります。」
グループ経営基盤の強化、ポートフォリオ改革、生産性向上および差別化を引き続き中心課題としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループ連携による事業最適化の推進、各社得意分野・成長分野への集約を図ると共に、「人財力（ぢから）アップ」の継続により企業体質の強化を図ってまいります。」
グループ連携、事業集約、人財力向上を通じた経営基盤強化を引き続き中心課題としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度にて当社グループが集約している日比谷本社への移転等が当社グループのシナジー効果を一層強め、受注は着実に増えております。」
日比谷本社への集約・移転によるグループシナジーと受注増加への言及を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度にて当社グループが集約している日比谷本社への移転等が当社グループのシナジー効果を一層強め、受注は着実に増えております。」
日比谷本社への集約・移転によるグループシナジーと受注増加への言及を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度にて当社グループが集約している日比谷本社への移転等が当社グループのシナジー効果を一層強め、受注・売上も着実に増えております。」
日比谷本社への集約・移転によるグループシナジーの強化と、受注・売上の増加を報告している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ経営基盤の強化 グループ連携による事業最適化の推進、各社得意分野・成長分野への集約を図ると共に、「人財力(ぢから)アップ」により企業体質の強化を図ってまいります。」
グループ連携、得意分野への集約、人財力向上を通じた経営基盤強化を掲げている。