キーパーソンの確保・育成
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ビジネスブレイン太田昭和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「必要人財の確保も困難になってきている」
従来の人材不足・採用コスト上昇に加え、必要人財の確保自体が困難になっているとの認識を示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかし、コンサルタントやIT人財の不足が著しく、これらの受注機会を充分に生かせない状況が続きました。」
人材不足が著しい状態となり、受注環境が好調であるにもかかわらず受注機会を十分に活用できない影響が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの成長と発展は人材に依存しており、当社グループでは「社員が最大の経営資源」と認識しております。」
人材を最大の経営資源とする認識と、キーパーソンの確保・育成が不十分な場合のリスクを継続して開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、人員増加による人件費の増加等により前年同四半期を上回る結果となりました。」
人員増加に伴う人件費の増加が販管費の増加要因となっており、人材確保に伴う費用負担を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、売上増加に伴う生産拡大のため人財確保に向けた費用の増加により前年同四半期連結累計期間に対し増加しております。」
生産拡大に伴う人財確保費用の増加が実績に表れており、人材確保に関する費用負担を継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「コンサルタントやＳＥの人材市場も逼迫しており、採用コストや外注費の高騰によるコスト増や要員不足による受注機会の喪失など、マイナス面も顕著になってきております。」
人材市場の逼迫が、採用・外注コストの上昇や要員不足による受注機会の喪失として、より具体的に業績上の制約となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、売上増加に伴う生産拡大のため人財確保に向けた費用の増加により前年同四半期比では増加しております。」
生産拡大に伴う人財確保費用の増加が販管費増加要因となっており、人材確保に関する負担を引き続き記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方、労働力不足が顕著となっていますが、賃金上昇の動きは鈍い状態が続いており個人消費を後押しするまでに至らず、景気拡大への影響は限定的です。」
労働力不足が「顕著」とされ、人材確保をめぐる外部環境上の制約が一段と明確に記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「労働力不足が成長のボトルネックとなりつつあり」
人手不足が成長の制約要因となりつつあるとの認識を示しており、人材確保リスクの外部環境面が広がっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「医療機関等に対する人材派遣・事務請負につきましては、受注については前年同四半期を上回ったものの、売上については派遣要員の確保が十分でなかったことなどもあり前年同四半期を若干下回る結果となっております。」
派遣要員を十分に確保できず、医療関連人材派遣の売上が前年同期を下回った。人材確保リスクの実際の影響が継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「人材派遣につきましては、受注・売上において引き合いは多く頂戴しているものの、派遣スタッフの確保が思うように進まず成約に至らず、前連結会計年度をやや下回る実績となっております。」
派遣需要がある一方でスタッフを確保できず、成約、受注、売上が前年度を下回る影響が実際に生じている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「人材派遣につきましては、受注・売上において、引き合いは多く頂戴しているものの派遣スタッフの確保に苦慮しており、前年同四半期をやや下回る実績となっております。」
派遣需要がある一方で派遣スタッフの確保に苦慮し、受注・売上が前年同期を下回る影響が実際に生じている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの成長と発展は人材に依存しており、当社グループでは「社員が最大の経営資源」と認識しております。」
キーパーソンの確保・育成が不十分な場合の業績影響をリスクとしている。