クレディセゾンへの売上依存
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
セゾンテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中24社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の31.1％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は前年度の28.4％から31.1％へ上昇し、依存度が高まった。 - 2026-05-13悪化ガバナンス
「当連結会計年度の売上高に占める同社の割合は31.2％と第１位の販売先であります。」
クレディセゾン向け売上比率が、直近の28.4％から31.2％へ上昇した。 - FY2025.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の28.4％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は前年度の30.2％から28.4％へ低下した。新技術・新領域への展開を対応策として継続している。 - FY2024.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の30.2％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は前年度の31.4％から30.2％へ低下した。新技術・新領域への展開を対応策として継続している。 - FY2023.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の31.4％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は前年度の34.1％から31.4％へ低下した。新技術・新領域への展開による対応方針も継続している。 - FY2022.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の34.1％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は、前回の24.5％から34.1％へ上昇した。新技術・新領域への展開による対応方針も記載している。 - FY2020.有価証券報告書
「当社グループは、株式会社クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の24.5％（当連結会計年度）を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
クレディセゾン向け売上比率は36.0％から24.5％へ低下した。依存リスクを記載しつつ、新技術・新領域展開による顧客分散も対応策としている。 - FY2018.有価証券報告書
「当社グループは、㈱クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の36.0％(当連結会計年度)を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
クレディセゾン向け売上高の構成比が、前回記載の34.5％から36.0％へ上昇している。 - FY2016.有価証券報告書
「当社グループは、㈱クレディセゾン向けの売上高が売上高全体の34.5％(当連結会計年度)を占めており、当該企業向けの販売額が縮小した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
当期の売上高に占めるクレディセゾン向け比率を34.5％と開示している。