消費者マインドの停滞と一部商品の販売不振
FY2017-Q2に初出。33回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
スバル興業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1外食需要堅調・節約志向継続有価証券報告書
「飲食業界においては、インバウンド需要の後押しもあり、外食需要は概ね堅調に推移しましたが、消費者の節約志向の高まりや、原材料価格の高騰等、引き続き予断を許さない状況が続きました。」
インバウンド需要により外食需要が概ね堅調とする一方、消費者の節約志向の高まりと原材料価格の高騰が引き続きリスク要因として記載されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善し緩やかな回復傾向にあるものの、国際情勢の不安定化や米国の通商政策の動向に加え、物価上昇の継続による消費者の節約志向の高まり等、先行きは依然として厳しい状況で推移しました。」
物価上昇の継続による消費者の節約志向の高まりを、消費関連事業に影響し得る新たな環境要因として記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「飲食業界においては、アフターコロナのなかで、客数も順調に回復しましたが、原材料価格や人件費・光熱費の上昇等、引き続き厳しい事業環境が続きました。」
客数の回復を認める一方、原材料価格、人件費、光熱費の上昇による厳しい飲食事業環境が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「飲食業界においては、行動制限のない社会生活を取り戻し、外食に対する需要が好調のなか、客数も順調に回復しましたが、原材料価格の高騰や人件費・光熱費の上昇等、依然として厳しい事業環境が続きました。」
客数・外食需要の回復を認める一方、原材料価格、人件費、光熱費の上昇による厳しい環境が続くとの認識を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「飲食業界においては、行動制限のない社会生活を取り戻し、客数も順調に回復しておりますが、仕入価格の高騰や人件費・光熱費の上昇等、依然として厳しい事業環境が続きました。」
行動制限のない社会生活の回復と客数の順調な回復を記載する一方、仕入価格、人件費、光熱費の上昇による厳しい事業環境が継続している。 - FY2024-Q1客足回復・コスト圧力継続有価証券報告書
「飲食事業においては、ウィズコロナの下で行動制限のない社会生活が取り戻され、客足も順調に回復しましたが、原材料価格の高騰や人件費・光熱費の上昇等、引き続き厳しい事業環境が続きました。」
行動制限のない社会生活の回復に伴い客足が順調に回復した一方、原材料価格、人件費、光熱費の上昇による厳しい環境が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「飲食事業は、社会経済活動の正常化が進み、客足の回復基調がみられたものの、コロナ禍以前の水準には至らず、事業環境は依然として厳しい状況が続きました。」
社会経済活動の正常化と客足の回復基調を認める一方、コロナ禍以前の水準には戻らず、飲食事業の厳しい環境が継続していると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「飲食事業は、まん延防止等重点措置が解除され、一時的に客足の回復基調がみられたものの、新型コロナウイルス感染症の再拡大により、本格的な回復には至らず、事業環境は依然として厳しい状況が続きました。」
まん延防止等重点措置の解除後に一時的な客足回復があった一方、感染症再拡大により飲食事業の本格回復には至らず、厳しい環境が継続している。 - FY2023-Q1規制解除後も夜間客足は鈍化有価証券報告書
「飲食事業は、まん延防止等重点措置が解除され、人流に回復基調がみられたものの、夜間の客足の戻りは鈍く、事業環境は厳しい状況で推移しました。」
まん延防止等重点措置の解除と人流の回復基調を記載する一方、夜間の客足の戻りは鈍く、飲食事業の厳しい環境が続くとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「飲食部門は、政府・自治体からの各種要請に伴う営業時間の短縮や外出自粛傾向の長期化により、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。」
営業時間短縮要請と外出自粛傾向の長期化により、飲食部門の事業環境が極めて厳しいとの認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「飲食部門は、緊急事態宣言等による営業時間の短縮要請や外出自粛傾向の長期化により、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。」
緊急事態宣言等による営業時間短縮要請と外出自粛傾向の長期化により、飲食部門の厳しい事業環境が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「飲食部門は、緊急事態宣言等による営業時間の短縮要請や外出自粛傾向の長期化により、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。」
緊急事態宣言等による営業時間短縮要請と外出自粛傾向の長期化により、飲食部門の事業環境が極めて厳しいとの認識を継続している。一方、売上高は前年同期並みとなった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「飲食部門は、新型コロナウイルス感染拡大の影響による営業時間の短縮や外出自粛要請により、極めて厳しい事業環境で推移しました。このような状況のなか、お客様が安心して利用できる店舗運営の徹底を図るとともに、テイクアウト商品の店頭販売や、デリバリー販売を実施する等、消費者ニーズへの対応に努めましたが、売上高は前期を大きく下回りました。」
感染症の影響による営業時間短縮・外出自粛が続き、飲食部門の売上高は前期を大きく下回った。レジャー事業全体でも売上高は前期比26.2％減、セグメント利益は同64.8％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「飲食事業は、新型コロナウイルス感染症の影響による消費者の外出自粛傾向や在宅勤務者の増加により、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。当社グループにおいても、テイクアウト需要への対応を図る等、感染防止に配慮した店舗運営に努めましたが、売上高は前年同期を大きく下回りました。」
従来の人件費・原材料価格等の圧力に加え、外出自粛傾向や在宅勤務者の増加が飲食事業に影響し、事業環境を極めて厳しい状況とし、売上高が前年同期を大きく下回った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「飲食事業は、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言の発令に伴い、個人消費が大きく減退し、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。当社グループにおいても、来店者数の減少や店舗営業の自粛による影響は大きく、売上高は前年同期を大きく下回りました。」
緊急事態宣言に伴う個人消費の大幅減退、来店者数の減少、店舗営業自粛の影響が継続し、飲食事業の売上高が前年同期を大きく下回ったと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「飲食事業は、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言の発令に伴い、個人消費が大きく減退し、事業環境は極めて厳しい状況で推移しました。当社グループにおいても、来店者数の減少や店舗営業の自粛による影響は大きく、売上高は前年同期を大きく下回りました。」
従来の人件費・原材料価格等の圧力に加え、緊急事態宣言に伴う個人消費の大幅減退、来店者数減少、店舗営業自粛が発生し、飲食事業の厳しい環境が深刻化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「飲食事業は、人件費の上昇や原材料価格の高止まりが続くなか、大型台風が相次ぐ等の天候不順や消費税率引上げ等の影響により、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人件費上昇、原材料価格の高止まり、天候不順に加え、消費税率引上げの影響を新たな圧力として記載し、飲食事業の厳しい環境を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「飲食事業は、人件費の上昇や原材料価格の高止まり、相次ぐ天候不順による来店者の減少等、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人件費上昇、原材料価格の高止まり、天候不順による来店者減少を含む厳しい飲食事業環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「飲食事業は、業界全体としては緩やかな回復基調にあるものの、人件費の上昇や原材料価格の高止まり等により、依然として厳しい事業環境が続きました。」
業界全体の緩やかな回復基調を記載する一方、人件費上昇と原材料価格の高止まりによる厳しい飲食事業環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「飲食事業は、業界全体としては緩やかな回復基調にあるものの、人件費の上昇や原材料価格の高止まり等により、依然として厳しい事業環境が続きました。」
業界全体の緩やかな回復基調を記載する一方、人件費上昇と原材料価格の高止まりによる厳しい事業環境を引き続き記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「飲食事業は、人手不足や相次ぐ自然災害の影響等による原材料価格の上昇、コンビニエンスストア等との業種を超えた競争の激化もあり、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人手不足、自然災害による原材料価格上昇に加え、コンビニエンスストア等との業種横断的な競争激化を新たな圧力として記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「飲食事業は、人手不足や相次ぐ自然災害・天候不順による来店者の減少や原材料価格の上昇等もあり、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人手不足、原材料価格上昇に加え、相次ぐ自然災害・天候不順による来店者減少が記載され、厳しい飲食事業環境がより具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「飲食事業は、人手不足や原材料価格の上昇等により、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人手不足と原材料価格上昇による飲食事業の厳しい環境を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「飲食事業は、人手不足を要因とする人件費の上昇や天候不順による原材料価格の高騰等が影響し、依然として厳しい事業環境が続きました。」
人手不足による人件費上昇、天候不順による原材料価格高騰、厳しい飲食事業環境を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「飲食事業は、個人消費の持ち直しの動きが続いているものの、本格的な回復には至っておらず、原材料価格の上昇や人手不足を要因とする人件費の増加等、依然として厳しい状況が続きました。」
個人消費には持ち直しの動きがあるものの本格回復には至らず、原材料価格上昇と人手不足による人件費増加を含む厳しい飲食事業環境を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「飲食事業は、原材料価格の上昇や人手不足を要因とする人件費の増加が継続しており、依然として厳しい事業環境が続いておりますが、食の安全を第一とし、お客様に安心を提供し信頼を得る店づくりに心がけ、サービスの向上に努めました。なお、期中５月に『ドトールコーヒーショップ サンシャインシティアルパ店』を閉店いたしました。」
原材料価格上昇、人手不足による人件費増加、厳しい事業環境の継続に加え、期中の飲食店舗閉店を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「飲食事業は、人手不足を要因とする人件費の増加等、依然として厳しい事業環境が続いております」
人手不足による人件費増加と厳しい飲食事業環境を引き続き記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「飲食事業は、消費者の節約志向が依然として継続しており、人手不足による人件費の増加や天候不順等による材料費の高騰等が影響し、また、夏季に頻発した台風等の影響で一部商品の出荷が停止する等、厳しい事業環境となりました。」
消費者の節約志向と販売環境の厳しさに加え、人手不足による人件費増、材料費高騰、台風による出荷停止が記載されている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「飲食事業は、消費者の節約志向が依然として高く、個人消費が伸び悩む中、今夏に多数発生した大雨や台風などの天候不順の影響により客足は遠のき、また物販部門では『龍泉洞の水』など一部商品が出荷停止になるなど厳しい事業環境となりました。」
従来の消費者マインド停滞や販売不振に加え、天候不順による客足減少と一部商品の出荷停止が発生し、飲食・物販部門の事業環境をより具体的かつ厳しいものとして記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「飲食事業は、消費者マインドに足踏みがみられるなか、季節に合わせた新メニューの提供や、一部店舗でランチタイムのオードブルバイキングを開始するなど、新たなサービスの提供による集客増に努めました。期中４月にイタリア料理「トラットリアＡＤＯＮＥ青山店」の閉店や、高速道路売店向け商品の販売が振るいませんでした」
消費者マインドの停滞、飲食店舗の閉店、高速道路売店向け商品の販売不振を実際の事業環境・業績上の問題として記載している。