エンドユーザーでの知名度向上
FY2016に初出。22回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「今期も2025年７月から主要都市圏を中心に、当社グループ最大規模となるビジネスイベント「PCA FES2025」を開催しました。今回は「働くが変わる、未来が拓く」をテーマに、AIを活用した業務改善の具体的な事例や、組織の未来を切り拓く最新の課題解決ソリューションを紹介しました。」
2025年7月から、過去最大規模のPCA FES2025を主要都市圏で開催し、AI活用事例や課題解決ソリューションを紹介する顧客接点を設けた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、当社が開催しているビジネスイベント『PCAフェス2024』を2024年７月～2024年８月に東京・大阪・名古屋・仙台の４都市でリアル開催いたしました。多くの来場者を迎え「総務・人事・経理の今知りたいが集まる日」をテーマに、本格的に運用が開始されたインボイス制度や電子帳簿保存法、そして人的資本経営、健康経営、エンゲージメント向上につながる情報をご案内しました。」
2024年7月から8月にかけて、PCAフェス2024を4都市でリアル開催した。インボイス制度、電子帳簿保存法、人的資本経営、健康経営等をテーマに、顧客・来場者への情報発信を実施している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「そのような中で、当社が開催しているビジネスイベント『PCAフェス2023』を2023年７月～2023年８月に全国８都市でリアル開催いたしました。多くの来場者を迎え「総務・人事・経理の今知りたいが集まる日」をテーマに、制度開始を直前に控えたインボイス制度をはじめとした法改正や人的資本経営、健康経営などのエンゲージメント向上に関するセミナーを開催し、『PCA Hub』サービスを中心としたバックオフィス業務の「生産性向上」「デジタル化」を推進するための製品を数多く紹介いたしました。」
2023年7月から8月にかけて、全国8都市でPCAフェス2023をリアル開催した。法改正、人的資本経営、健康経営、PCA Hubを含むバックオフィスの生産性向上・デジタル化を顧客・来場者に訴求している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような中、2022年10月より「"総務・人事・経理"の今知りたいが集まる日」と題し、３年ぶりのリアルイベントとして『PCAフェス2022』を開催致しました。イベントでは改正電子帳簿保存法の施行やインボイス制度導入といった制度対応に向けて、今後、企業が準備すべき法改正に関するセミナーやバックオフィス業務をデジタル化、DX化するためのサービスを数多く紹介し、多くの反響があったと認識しております。」
従来のオンライン中心の顧客接点から、2022年10月に3年ぶりのリアルイベントを開催し、制度対応やバックオフィスのデジタル化・DX化に関するサービスを訴求した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような中、2021年10月より「総務・人事・経理の今知りたいが集まる40日間」と題し、オンラインイベントとして『PCAフェス2021』を開催致しました。各分野に精通したスピーカーをゲストに迎え、バックオフィス業務をデジタル化するためのテクノロジーやサービスをオンライン配信し、PCAの新タグラインでもある「働く、が変わるとき。」におけるPCAのチャレンジや、バックオフィス部門の新たな働き方を紹介させていただきました。」
2021年10月から40日間のオンラインイベント「PCAフェス2021」を開催し、バックオフィスのデジタル化や新たな働き方を訴求する具体的な顧客接点を設けた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社では2020年12月に『総務・人事・経理の今知りたいが集まるオンライン展示会』をテーマに「PCAフェス2020」をWEB開催しました。例年は全国の各会場での開催をしておりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、初のオンラインによるフェス開催となりました。」
従来の全国会場開催から、2020年12月に初のオンライン開催へ訴求手段を切り替え、オンライン展示会を実施した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、引き続き対面でのイベントに関しては取りやめ、ウェビナー等による非対面でのセミナーを実施してまいりました。」
従来の対面イベントによる訴求から、感染症下でウェビナー等の非対面セミナーへ訴求手段を切り替えている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、2019年10月より『共創するサブスクリプションビジネス ～カスタマーサクセスへ導く新たなパートナーシップ～』をテーマに「PCA 戦略フォーラム2020」を全国主要都市にて開催するとともに、「クラウド」「RPA」を活用したデジタルファーストの製品をアピールして参りました。」
2019年10月から全国主要都市でPCA戦略フォーラム2020を開催し、サブスクリプション、クラウド、RPAを活用した製品・サービスの訴求を実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社では、2019年６月９日より「PCAフェス2019」を全国主要都市にて開催し、クラウド＆ソリューションサービスの提供により、主に総務・人事・経理業務に従事するユーザーの業務改善につながる製品サービスを紹介いたしました。引き続き販売パートナーとともにクラウドを中心にサービスを展開してまいります。」
2019年6月9日から全国主要都市でPCAフェス2019を開催し、クラウドを中心とした製品・サービスをユーザーに紹介する具体的な訴求活動を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況下10月に札幌でスタートした「PCA戦略フォーラム2019」は「モノからコトへ」をテーマに全11会場で開催され、昨年を大幅に上回る販売パートナーの来場があり、当社の新たな技術、コンセプトの発信をいたしました。」
2018年10月から全11会場でPCA戦略フォーラム2019を開催し、販売パートナーへの来場拡大と新技術・コンセプトの発信を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、2018年10月より「PCA 戦略フォーラム2019」を全国主要都市にて開催し、「改元」「消費税改正」という制度対応、また、「クラウド」「RPA」を活用したデジタルファーストの製品をアピールして参りました。」
2018年10月から全国主要都市でPCA戦略フォーラム2019を開催し、クラウド等を活用した製品をエンドユーザーに訴求する具体的な活動を実施している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社では、2018年６月８日より「PCAフェス2018」を全国主要都市にて開催し、ユーザー様の業務改善につながる様々なニーズに、クラウドを中心にパートナー様とともにお応えするサービスを展開させて頂く姿をアピールして参ります。」
2018年6月8日から全国主要都市でPCAフェス2018を開催し、クラウドを中心としたサービス展開をユーザーに訴求する具体的な施策を開始した。 - FY2018TVCM再開方針有価証券報告書
「一方、売上全体の底上げを図るためには、エンドユーザ様レベルでの当社製品群に対する知名度の向上が不可欠であると認識しており、８％消費税改正後に中断した「TV-CM」の再開等、市場への訴求効果の期待できる施策を実施してまいります。」
前期に見合わせていたTVCMについて、再開を含む市場訴求施策を実施する方針に変化している。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「経費執行については、現状の売上状況を注視し、TVCMの放映執行見合わせに加え、一般的経費の削減、執行時期の見直し等、慎重かつ効果的な執行に注力しております。」
従来実施していたTVCMについて、放映執行を見合わせる方針が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、売上全体の底上げを図るためには、エンドユーザー様レベルでの当社製品群に対する知名度の向上が不可欠であると認識しており、「TV-CM」等、継続して市場への訴求効果の期待できる施策を実施しております。」
TV-CM等を通じた市場訴求を販売基盤の底上げ策として位置付けている。