燦ホールディングス（9628）・方針再定義
業績連動報酬・株式報酬による役員報酬制度
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成440社が書いているテーマ・逆風1社・追い風374社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの441件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「取締役 ①基本報酬 （55％） ②賞 与 （15％） ③株式報酬 （30％）」
役員報酬の基準構成比率を、従来の基本報酬68％・賞与17％・株式報酬15％から、基本報酬55％・賞与15％・株式報酬30％へ変更し、株式報酬の比重を高めた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の役員報酬制度は、固定報酬として基本報酬、業績連動報酬として賞与および株式報酬にて構成します。報酬間構成比率の基準値は、取締役について基本報酬68％、賞与17％、株式報酬15％としております。」
基本報酬・賞与・株式報酬からなる役員報酬制度と、その基準構成比率を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、当社および子会社の従業員に対する福利厚生制度を拡充させるとともに、従業員の帰属意識を醸成し経営参画意識を持たせ、中長期的な業績向上や株価上昇に対する意識を高めることにより、企業価値向上を図ることを目的としたインセンティブ・プランとして導入しております。」
従業員向け株式インセンティブ・プランの目的と運用を引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、当社および子会社の従業員に対する福利厚生制度を拡充させるとともに、従業員の帰属意識を醸成し経営参画意識を持たせ、中長期的な業績向上や株価上昇に対する意識を高めることにより、企業価値向上を図ることを目的としたインセンティブ・プランとして導入しております。」
従業員向け株式インセンティブ・プランの目的と運用を引き続き記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2019年７月18日開催の当社取締役会において決議されました、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関し、2019年８月６日に払込手続きが完了いたしました。」
譲渡制限付株式報酬について、取締役・執行役員等への自己株式12,300株の処分および払込手続きを完了した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の役員報酬制度は、固定報酬として基本報酬、業績連動報酬として賞与および株式報酬にて構成します。」
中期経営計画、中長期的な安定成長、人財確保、透明性・公正性・客観性を意識した報酬ポリシーを記載している。賞与の業績連動、譲渡制限株式、マルス・クローバックの仕組みも示している。