2020年東京オリンピック・パラリンピックを契機としたスポーツ事業開発
FY2016に初出。26回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前年の実績と比較して案件数と案件単価が増加したことにより、売上高は1,398百万円と前年同期比38.7％の増収となりました。」
スポーツ事業では案件数と案件単価がともに増加し、通期売上高は1,398百万円、前年同期比38.7％増となった。 - 2026-05-14前進決算
「前年の実績と比較して案件数と案件単価が増加したことにより、売上高は1,398百万円と前年同期比38.7％の増収となりました。」
スポーツ事業部門で案件数・案件単価の増加と増収実績を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 前年の実績と比較して案件数が増加したことにより、売上高は589百万円と前年同期比6.7％の増収となりました。」
スポーツ事業部門では案件数の増加により、中間期売上高が589百万円、前年同期比6.7％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前年の実績と比較して請負範囲の拡大による案件単価の増加により、売上高は552百万円と前年同期比36.1％の増収となりました。」
スポーツ事業で請負範囲を拡大し、それに伴う案件単価の増加により、売上高が前年同期比36.1％増となった。 - FY2024スポーツ事業の通期減収継続有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前年の実績と比較して、案件数は増加したものの案件単価の減少により、売上高は774百万円と前年同期比7.7％の減収となりました。」
案件数は増加した一方、案件単価の減少により、スポーツ事業部門は通期売上高774百万円、前年同期比7.7％減となった。 - FY2024-Q3案件数増でも単価低下による減収が継続有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 前年の実績と比較して、案件数は増加したものの案件単価の減少により、売上高は653百万円と前年同期比6.9％の減収となりました。」
スポーツ事業部門は案件数が増加した一方で案件単価が減少し、売上高653百万円、前年同期比6.9％減となった。 - FY2024-Q2スポーツ事業は案件数増加でも単価低下により減収有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前年の実績と比較して、案件数は増加したものの案件単価の減少により、売上高は405百万円と前年同期比7.6％の減収となりました。」
スポーツ事業は案件数が増加した一方、案件単価が低下し、売上高405百万円、前年同期比7.6％減となった。 - FY2024-Q1指名停止措置等でスポーツ事業減収有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 受注件数の増加に反して、東京オリンピック・パラリンピックの入札に関する指名停止措置の影響などによる大型案件数及び単価の減少により、売上高は226百万円と前年同期比15.9％の減収となりました。」
スポーツ事業は受注件数が増加した一方、指名停止措置の影響等により大型案件数と単価が減少し、売上高226百万円、前年同期比15.9％減となった。 - FY2023-Q3前年の一時的国際スポーツ大会案件の反動減が継続・拡大有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 新型コロナウイルス感染症の影響や、前年同期の一時的な国際的スポーツ大会に関する案件受注と比較すると、案件数及び単価の減少が顕著になり、売上高は701百万円と前年同期比90.6％の減収となりました。」
前年同期の一時的な国際的スポーツ大会案件との比較で、スポーツ事業部門の案件数・単価の減少が顕著となり、売上高701百万円、前年同期比90.6％減となった。 - FY2023-Q2前年の一時的国際スポーツ大会案件の反動で減収拡大有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 新型コロナウイルス感染症の影響や、前年同期の一時的な国際的スポーツ大会に関する案件受注と比較すると、案件数及び単価の減少が顕著になり、売上高は439百万円と前年同期比93.5％の減収となりました。」
前年同期の一時的な国際的スポーツ大会案件との反動により、スポーツ事業部門の案件数・単価の減少が顕著となり、売上高は439百万円、前年同期比93.5％減となった。 - FY2023-Q1スポーツ案件の反動減有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 新型コロナウイルス感染症の影響や、前年同期の一時的な国際的スポーツ大会に関する案件受注と比較すると、案件数および単価の減少が顕著になり、売上高は269百万円と前年同期比67.4％の減収となりました。」
前年同期の一時的な国際的スポーツ大会案件との反動および新型コロナウイルス感染症の影響により、スポーツ事業部門の案件数・単価が減少し、売上高が前年同期比67.4％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕国際的スポーツ大会に関する案件等が影響したことによる案件数の増加および単価の上昇により、売上高は12,184百万円と前年同期比1165.4％の増収となりました。」
国際的スポーツ大会に関する案件の進行により、スポーツ事業部門の売上高は12,184百万円、前年同期比1165.4％増となった。前年の感染症下の減収から、東京2020関連案件を含む国際スポーツ案件による大幅増収へ進展している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 国際的スポーツ大会に関する案件等が影響したことによる案件数の増加および単価の上昇により、売上高は7,443百万円と前年同期比983.8％の増収となりました。」
国際的スポーツ大会に関する案件等により、スポーツ事業部門は売上高7,443百万円、前年同期比983.8％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 国際的スポーツ大会に係る業務が順調に進行した結果、売上高は6,718百万円と前年同期比1,357.7％の増収となりました。」
国際的スポーツ大会に係る業務の進行により、スポーツ事業部門の売上高が6,718百万円、前年同期比1,357.7％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕国際的スポーツ大会に係る業務が順調に進行した結果、売上高は827百万円と前年同期比1,078.6％の増収となりました。」
国際的スポーツ大会に係る業務が順調に進行し、スポーツ事業部門の売上高は827百万円、前年同期比1,078.6％増となった。前年の感染症下における大幅減収から、国際スポーツ案件の進行を伴って大幅増収へ転じている。 - FY2021感染症下でスポーツ事業の通期大幅減収有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 前述の新型コロナウイルスの感染拡大等による影響を受けた結果、売上高は962百万円と前年同期比70.0％の減収となりました。」
国際的スポーツ大会等を契機としたスポーツ事業開発の後、感染症の影響によりスポーツ事業部門の通期売上高は962百万円、前年同期比70.0％減となった。 - FY2021-Q3感染症下でスポーツ事業の大幅減収が継続有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前述の新型コロナウイルスの感染拡大等による影響を受けた結果、売上高は686百万円と前年同期比77.4％の減収となりました。」
スポーツ事業部門は新型コロナウイルスの影響により、売上高686百万円、前年同期比77.4％減となった。前年の国際的スポーツ大会等による増収から大幅減収へ転じた状況が続いている。 - FY2021-Q1感染症でスポーツ案件急減有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕前述の新型コロナウイルスの感染拡大等による影響を受けた結果、売上高は70百万円と前年同期比83.0％の減収となりました。」
スポーツ事業開発を進めてきたが、新型コロナウイルスの感染拡大等によりスポーツ事業部門の売上高は70百万円、前年同期比83.0％減となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「〔スポーツ事業部門〕 小規模案件を中心として案件数が減少しましたが、国際的スポーツ大会等の大型案件の増加によって受注額が増加しました。この結果、売上高は3,212百万円と前年同期比194.3％の増収となりました。」
国際的スポーツ大会等の大型案件の増加により、スポーツ事業部門の売上高が3,212百万円、前年同期比194.3％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当期及び来期における国際的スポーツ大会にかかる案件の受注状況は、要員等をシフトして体制を整えており、順調に進捗しております。」
国際的スポーツ大会に関する案件について、当期および来期を対象に、要員等をシフトして体制を整えながら受注状況が順調に進捗していると記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「来期以降に向けた国際的スポーツ大会の準備が既に本格化しており、人員配置を含む社内の体制整備を迅速に進めるとともに、労務費・資材費等の高騰などの外部環境要因に適切に対応することで、中期経営計画Ⅳに掲げた「最大収益の追求」の実現を図って参ります。」
来期以降の国際的スポーツ大会に向けた準備が本格化し、人員配置を含む社内体制整備を進める段階に入ったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「広告宣伝・販売促進案件の金額が減少したものの、2020文化プログラムに取り組んだ案件など、オリンピック・パラリンピック関連の広報・ＰＲに関する大型案件が牽引したことで、売上高は2,171百万円と前期比8.5%の増収となりました。」
2020年に向けたスポーツ・オリンピック関連機会について、2020文化プログラムや関連広報・PRの大型案件を受注し、プロモーション部門の増収につながったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「イベント市場においては2020年に向けてスポーツイベントを中心にあらゆるイベントが活況になることが予測される中、新規参入企業も増加しており、競争優位性を保つ必要性が高まっております。」
2020年に向けたスポーツイベント市場の活況を事業機会として捉える文脈を再確認している。新たな施設完成や組織設置などの進捗は本 filing では示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた「2020準備室」を設立」
沿革上、平成26年に2020準備室を設立し、平成27年には同室を統合してスポーツ事業開発室を開設している。