読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1471
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高15,138百万円前年比 +10.8%
営業利益1,083百万円
経常利益1,086百万円
純利益（親会社株主帰属）766百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益139.98円
期末の財政状態
総資産12,629百万円
うち純資産 9,777 百万円自己資本比率 77.4%前期末比 +7.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+13
投資-2,125
財務-183
純増減-2,295
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,499百万円
セグメント別売上高ベース事業部門 10,714百万円（前年比 +14.3%）、スポーツ事業部門 1,398百万円（前年比 +38.7%）、ロイヤルイベント事業部門 3,025百万円（前年比 -8.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,500百万円（前年比 +2.4%）
営業利益1,000百万円（前年比 -7.7%）
経常利益1,000百万円（前年比 -8.0%）
純利益680百万円（前年比 -11.3%）
年間配当予想40円／株 → 50円／株（+25.0%）
業績の増減要因
国際的なイベント開催の影響によるベース事業の案件単価増加、スポーツ事業の案件数・案件単価増加、ロイヤルイベント事業の大型案件の受注範囲縮小
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失の計上なし
減価償却費65,648千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 15,138百万円（前年比 +10.8%） |
| 営業利益 | 1,083百万円 |
| 経常利益 | 1,086百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 766百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 139.98円 |
| 自己資本比率 | 当期末 77.4 / 前期末 70.2 |
| 総資産 | 12,629百万円 |
| 純資産 | 9,777百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,125百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -183百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,499百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,500百万円（前年比 +2.4%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 -7.7%） / 経常利益 1,000百万円（前年比 -8.0%） / 純利益 680百万円（前年比 -11.3%） |
| 年間配当予想 | 40円／株 → 50円／株（+25.0%） |
| セグメント別売上高 | ベース事業部門 10,714百万円（前年比 +14.3%）、スポーツ事業部門 1,398百万円（前年比 +38.7%）、ロイヤルイベント事業部門 3,025百万円（前年比 -8.0%） |
| 減価償却費 | 65,648千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失の計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 国際的なイベント開催の影響によるベース事業の案件単価増加、スポーツ事業の案件数・案件単価増加、ロイヤルイベント事業の大型案件の受注範囲縮小 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国際的なイベント開催の影響でベース事業の案件単価が増加し、スポーツ事業では案件数と案件単価が増加した。一方、ロイヤルイベント事業では大型案件の受注範囲が縮小した。次期は創立50周年記念事業を全国で計画している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。