中期経営計画Ⅲによる収益性向上
FY2016に初出。36回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、前期より引き続き、事業基盤再建に向けた各拠点のマネジメントを徹底すると共に、人材育成の取り組みを強化し、強固で強靭なセレスポを目指しております。以上の結果、当事業年度の業績は下記のとおりとなりました。売上高 15,138百万円(前期同期の売上高は13,667百万円)営業利益 1,083百万円(前期同期の営業利益は799百万円)経常利益 1,086百万円(前期同期の経常利益は810百万円)当期純利益 766百万円(前期同期の当期純損失は764百万円)」
事業基盤再建、各拠点のマネジメント、人材育成の強化を継続し、通期では売上高15,138百万円、営業利益1,083百万円、当期純利益766百万円を計上した。前期の当期純損失から当期純利益へ転じている。 - 2026-05-14実績引用決算
「当事業年度の業績は下記のとおりとなりました。 売上高 15,138百万円(前期同期の売上高は13,667百万円) 営業利益 1,083百万円(前期同期の営業利益は799百万円) 経常利益 1,086百万円(前期同期の経常利益は810百万円) 当期純利益 766百万円(前期同期の当期純損失は764百万円)」
事業基盤再建等の継続下で、売上高が増加し、営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも改善した実績を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、前期より引き続き、事業基盤再建に向けた各拠点のマネジメントを徹底すると共に、人材育成の取り組みを強化しております。さらに、コンプライアンスの徹底を図ることにより信頼回復へ繋げ、強固で強靭なセレスポを目指しております。 以上の結果、当中間会計期間の業績は下記のとおりとなりました。 売上高 6,013百万円(前期同期の売上高は5,171百万円) 営業利益 103百万円(前期同期の営業損失は133百万円) 経常利益 104百万円(前期同期の経常損失は122百万円) 中間純利益 60百万円(前期同期の中間純損失は98百万円)」
事業基盤再建、各拠点のマネジメント、人材育成、コンプライアンス徹底を継続する中、売上高は前年同期比16.3%増となり、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、事業基盤再建のため各拠点のマネジメントを徹底するよう行動し、また、若手社員を中心に人材育成の取り組みを強化しております。さらに、コンプライアンスの徹底を図ることにより信頼回復へ繋げ、これらによってリバイバル(復活)を果たすべく活動しております。以上の結果、当中間会計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 5,171百万円(前期同期の売上高は3,533百万円)営業損失 133百万円(前期同期の営業損失は568百万円)経常損失 122百万円(前期同期の経常損失は566百万円)中間純損失 98百万円(前期同期の中間純損失は405百万円)」
事業基盤再建、拠点管理、人材育成、コンプライアンス徹底を進める方針を記載し、売上高は前年同期比46.3%増、営業損失は568百万円から133百万円へ、経常損失は566百万円から122百万円へ、中間純損失は405百万円から98百万円へ縮小した。黒字化には至っていないが、収益性は前年同期から改善している。 - FY2024年間赤字化と収益性指標の悪化有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度の業績は下記のとおりとなりました。売上高 8,959百万円(前期同期の売上高は19,925百万円)営業損失 383百万円(前期同期の営業利益は3,022百万円)経常損失 378百万円(前期同期の営業利益は3,081百万円)当期純損失 269百万円(前期同期の当期純利益は2,073百万円)」
当事業年度は売上高が55.0%減少し、営業利益・経常利益・当期純利益からそれぞれ損失へ転じた。売上高営業利益率も15.2%から△4.3%、ROEも20.7%から△2.6%となっている。 - FY2024-Q3前年同期の利益から累計赤字へ転落継続有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 7,369百万円(前期同期の売上高は14,680百万円)営業損失 65百万円(前期同期の営業利益は2,434百万円)経常損失 60百万円(前期同期の経常利益は2,492百万円)四半期純損失 64百万円(前期同期の四半期純利益は1,678百万円)」
当第3四半期累計期間は売上高7,369百万円、営業損失65百万円となり、前年同期の営業利益2,434百万円から赤字へ転じた状態が続いている。 - FY2024-Q2指名停止措置等で赤字幅が拡大有価証券報告書
「しかしながら、売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の対応案件の減少と、東京オリンピック・パラリンピックに関する独禁法違反容疑において、官公庁からの指名停止措置を受けた関係で、案件数及び単価が減少いたしました。この結果、4,677百万円の減収となりました。以上の結果、当第2四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 3,533百万円(前期同期の売上高は8,210百万円)営業損失 568百万円(前期同期の営業利益は909百万円)経常損失 566百万円(前期同期の経常利益は966百万円)四半期純損失 405百万円(前期同期の四半期純利益は626百万円)」
指名停止措置等による案件数・単価の減少が第2四半期累計期間にも継続し、4,677百万円の減収、営業損失568百万円となった。 - FY2024-Q1指名停止措置等で赤字化有価証券報告書
「売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の対応案件の減少と、東京オリンピック・パラリンピックの入札に関して、官公庁からの指名停止措置を受けた関係で、案件数及び単価が減少いたしました。この結果、1,382百万円の減収となりました。費用につきましては、外注費の減少等に伴い、売上原価が779百万円減少しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 1,782百万円(前期同期の売上高は3,164百万円)営業損失 251百万円(前期同期の営業利益は381百万円)経常損失 250百万円(前期同期の経常利益は429百万円)四半期純損失 180百万円(前期同期の四半期純利益は260百万円)」
中期経営計画Ⅴへの移行後、感染症対応案件の減少と東京オリンピック・パラリンピック入札に関する官公庁の指名停止措置により、案件数・単価が減少した。売上高は1,782百万円、営業損失は251百万円となり、前年同期の営業利益381百万円から赤字に転じている。 - FY2023-Q3回復局面で前年同期比減収減益有価証券報告書
「売上高につきましては、案件数及び単価は堅調となっていますが、前年同期の一時的な国際的スポーツ大会に関する案件と比較すると、案件数及び単価が減少いたしました。この結果、4,291百万円の減収となりました。以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 14,680百万円(前年同期比22.6%減)営業利益 2,434百万円(前年同期比17.7%減)経常利益 2,492百万円(前年同期比17.1%減)四半期純利益 1,678百万円(前年同期比19.8%減)」
案件数・単価は堅調とする一方、前年同期の一時的な国際的スポーツ大会案件との比較では減少し、売上高14,680百万円、営業利益2,434百万円など前年同期比で減収減益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、案件数が増加し、単価も上昇しました。その結果、679百万円の増収となりました。以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 3,164百万円(前年同期比27.3%増)営業利益 381百万円(前年同期比741.3%増)経常利益 429百万円(前年同期比427.5%増)四半期純利益 260百万円(前年同期比242.4%増)」
中期経営計画Ⅴへの移行後の第1四半期において、案件数・単価の上昇により増収となり、営業利益381百万円、前年同期比741.3%増など、収益性の改善を示す実績を記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社としては、2022年4月からスタートした「中期経営計画Ⅴ」で掲げました「社会変化に適応し続けられる経営環境を実現」するため、①向上心の発揮、②現場対応力の向上、③発信力の強化の実現に取り組んでまいります。」
中期経営計画Ⅳから、2022年4月開始の中期経営計画Ⅴへ計画が更新された。収益性向上中心の表現から、社会変化への適応を経営環境として実現し、向上心・現場対応力・発信力を強化する内容へ再構成されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高につきましては、案件数が増加し、単価も上昇しました。その結果、16,274百万円の増収となりました。費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が11,506百万円増加しました。以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 18,971百万円(前年同期の売上高は2,697百万円)営業利益 2,958百万円(前年同期の営業損失は1,483百万円)経常利益 3,006百万円(前年同期の経常損失は1,283百万円)四半期純利益 2,091百万円(前年同期の四半期純損失は923百万円)」
案件数・単価の上昇により16,274百万円の増収となり、営業利益2,958百万円、経常利益3,006百万円、四半期純利益2,091百万円を計上した。前年同期の営業損失等から大幅な増益に転じている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、案件数が増加し、単価も上昇しました。その結果、11,301百万円の増収となりました。以上の結果、当第2四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 12,920百万円(前年同期の売上高は1,618百万円)営業利益 1,126百万円(前年同期の営業損失は1,081百万円)経常利益 1,185百万円(前年同期の経常損失は916百万円)四半期純利益 836百万円(前年同期の四半期純損失は662百万円)」
収益性向上に関連する業績として、案件数・単価の上昇により売上高が12,920百万円となり、営業利益等が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、案件数が増加し、単価も上昇しました。その結果、1,994百万円の増収となりました。以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は下記のとおりとなりました。売上高 2,485百万円(前年同期の売上高は490百万円)営業利益 45百万円(前年同期の営業損失は754百万円)経常利益 81百万円(前年同期の経常損失は654百万円)四半期純利益 76百万円(前年同期の四半期純損失は462百万円)」
前年同期の営業損失754百万円、経常損失654百万円、四半期純損失462百万円から、当第1四半期累計期間は営業利益45百万円、経常利益81百万円、四半期純利益76百万円へ転じた。売上高も前年同期比で1,994百万円増加しており、収益性が四半期ベースで回復している。 - FY2021計画最終年度に通期大幅赤字・目標未達有価証券報告書
「当社では、中期経営計画Ⅳ(2018年度~2020年度)において、最終年度となる2020年度の業績目標を以下のとおり掲げております。売上高16,000百万円、営業利益800百万円、売上高営業利益率5.0%、当期純利益500百万円、自己資本当期利益率(ROE)9.5%、1株当たり当期純利益(EPS)90.00円 当事業年度における売上高は4,394百万円、営業損失1,829百万円、売上高営業利益率△41.6%、当期純損失は1,107百万円、自己資本当期純利益率は△21.4%、1株当たり当期純損失は199.97円となりました。」
中期経営計画Ⅳの最終年度について、掲げた売上高・営業利益・利益率・当期純利益・ROE・EPSの目標に対し、実績は売上高4,394百万円、営業損失1,829百万円、ROE△21.4%などとなった。計画継続方針のもとで、感染症の影響により通期業績は大幅赤字となっている。 - FY2021-Q3計画継続下で第3四半期累計も大幅赤字有価証券報告書
「当社は2018年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでまいりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大等による緊急事態宣言及びイベントの開催制限の発出を受け、多くのイベントの開催が自粛されました。以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は、売上高2,697百万円(前年同期の売上高は14,735百万円)、営業損失1,483百万円(前年同期の営業利益は2,275百万円)、経常損失1,283百万円(前年同期の経常利益は2,285百万円)、四半期純損失923百万円(前年同期の四半期純利益は1,570百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上の方針は継続しているが、イベント自粛等により第3四半期累計期間の売上高は前年同期比81.7%減となり、営業利益等から大幅な損失へ転じている。 - FY2021-Q1計画継続下で感染症により大幅減収減益有価証券報告書
「当社は2018年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでまいりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大等による緊急事態宣言及びイベントの開催制限の発出を受け、多くのイベントの開催が自粛されました。売上高につきましては、案件数が減少し、単価も低下しました。その結果、2,024百万円の減収となりました。費用につきましては、外注費の減少等に伴い、売上原価が1,221百万円減少しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は下記の通りとなりました。売上高 490百万円(前年同期の売上高は2,515百万円)営業損失 754百万円(前年同期の営業損失は66百万円)経常損失 654百万円(前年同期の経常損失は61百万円)四半期純損失 462百万円(前年同期の四半期純損失は48百万円)」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上の取組みを継続しているが、緊急事態宣言とイベント開催制限により案件数・単価が低下し、売上高は前年同期比80.5%減の490百万円、営業損失は754百万円となった。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社では、中期経営計画Ⅳ(2018年度~2020年度)において、最終年度となる2020年度の業績目標を以下のとおり掲げております。売上高16,000百万円、営業利益800百万円、売上高営業利益率5.0%、当期純利益500百万円、自己資本当期利益率(ROE)9.5%、1株当たり当期純利益(EPS)90.00円 当事業年度における売上高は16,589百万円、営業利益1,208百万円、売上高営業利益率7.3%、当期純利益は802百万円、自己資本当期利益率は14.7%、1株当たり当期純利益は145.41円となりました。」
中期経営計画Ⅳの最終年度について、売上高、営業利益、営業利益率、当期純利益、ROE、EPSの実績が掲げた2020年度目標をいずれも上回ったと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は2018年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでまいりました。売上高につきましては、小規模案件を中心として案件数が減少したものの、国際的スポーツ大会等を受注し、単価が大きく上昇しました。その結果、5,190百万円の増収となりました。費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が3,342百万円増加しました。また、人員数の増加及び賞与の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が184百万円増加しました。以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は下記の通りとなりました。売上高 14,735百万円(前年同期比54.4%増)営業利益 2,275百万円(前年同期比271.8%増)経常利益 2,285百万円(前年同期比268.0%増)四半期純利益 1,570百万円(前年同期比287.6%増)」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上について、国際的スポーツ大会等の受注と単価上昇により、売上高54.4%増、営業利益271.8%増などの第3四半期累計期間の大幅な増収増益を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は2018年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでまいりました。売上高につきましては、小規模案件を中心として案件数が減少したものの、国際的スポーツ大会等を受注し、単価が大きく上昇しました。その結果、2,826百万円の増収となりました。費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が2,045百万円増加しました。また、人員数の増加及び賞与引当金繰入額の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が113百万円増加しました。以上の結果、当第2四半期累計期間の業績は下記の通りとなりました。売上高 8,113百万円(前年同期比53.5%増)営業利益 703百万円(前年同期比1,889.3%増)経常利益 710百万円(前年同期比1,647.4%増)四半期純利益 488百万円(前年同期比5,470.9%増)」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上の取組みについて、国際的スポーツ大会等の受注と単価上昇により、売上高は前年同期比53.5%増、営業利益は703百万円、経常利益は710百万円、四半期純利益は488百万円となった。 - FY2020-Q1計画継続下で減収減益・損失有価証券報告書
「当社は2018年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでまいりました。売上高につきましては、基本事業部門及びスポーツ事業部門は案件数が減少しました。一方で、競争事業部門の受注額は増加しましたが、案件数の減少をカバーするには至らず、30百万円の減収となりました。費用につきましては、人員数の増加及び広告宣伝の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が27百万円増加しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の業績は、売上高2,515百万円(前年同期比1.2%減)、営業損失66百万円(前年同期の営業損失は0百万円)、経常損失61百万円(前年同期の経常利益は2百万円)、四半期純損失48百万円(前年同期の四半期純損失は9百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上の取組みは継続しているが、基本事業部門・スポーツ事業部門の案件数減少と販売費及び一般管理費の増加により、売上高が前年同期比1.2%減となり、営業損失・経常損失・四半期純損失が拡大した。 - FY2019中期経営計画Ⅳの数値目標を明示する一方、初年度は減収減益有価証券報告書
「当社では、中期経営計画Ⅳ(2018年度~2020年度)において、最終年度となる2020年度の業績目標を以下のとおり掲げております。売上高16,000百万円、営業利益800百万円、売上高営業利益率5.0%、当期純利益500百万円、自己資本当期利益率(ROE)9.5%、1株当たり当期純利益(EPS)180.00円。来期以降に向けた国際的スポーツ大会の準備が既に本格化しており、人員配置を含む社内の体制整備を迅速に進めるとともに、労務費・資材費等の高騰などの外部環境要因に適切に対応することで、中期経営計画Ⅳに掲げた「最大収益の追求」の実現を図ってまいります。」
中期経営計画Ⅳの2020年度目標として売上高、営業利益、利益率、当期純利益、ROE、EPSを具体的に明示した。一方、2019年3月期は売上高11,975百万円、営業利益474百万円となり、前期比で減収減益となった。国際的スポーツ大会に向けた人員配置を含む体制整備とコスト対応を進める方針も示している。 - FY2019-Q3計画修正下で業績悪化と対応強化有価証券報告書
「平成30年11月30日付け「業績予想の修正及び中期経営計画Ⅳの修正並びに配当予想の修正(増配)に関するお知らせ」にてご報告しました通り、売上高につきましては、主としてセレモニー部門における第3四半期を中心とする大型入札案件の受注が前期に比べ不調となりました。スポーツ部門及びフェスティバル部門において、新規案件の受注増、並びに案件単価の上昇等により増収となりましたが、この減収分をカバーするには至らず、771百万円の減収となりました。費用につきましては、資材費・労務費を中心とした外注費の高騰により売上原価率が0.4ポイント上昇する一方、前期に計上したシステム導入関連費用が減少すると共に、「働き方改革」推進に伴う社員残業費の減少等により、販売費及び一般管理費が12百万円減少しました。以上の結果、当第3四半期累計期間の業績は下記の通りとなりました。売上高 9,545百万円(前年同期比7.5%減)営業利益 612百万円(前年同期比31.1%減)経常利益 621百万円(前年同期比31.0%減)四半期純利益 405百万円(前年同期比32.4%減)」
中期経営計画Ⅳの修正が開示され、売上高・利益が前年同期比で減少した。一方、来期以降の国際的スポーツ大会に向けた体制整備とコスト対応により、計画に掲げた最大収益の追求を図る方針を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は平成30年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでおります。売上に関しては、スポーツ及びフェスティバル部門を中心とした大型案件の増加、案件単価の上昇により増収となり、費用に関しては、外注費の費用計上が増加しました。以上の結果、当第2四半期累計期間の売上高は5,287百万円(前年同期比5.5%増)、営業利益は35百万円(前年同期の営業損失は12百万円)、経常利益は40百万円(前年同期の経常損失は3百万円)、四半期純利益は8百万円(前年同期の四半期純損失は18百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅳに基づく収益性向上の取り組みを継続し、スポーツ・フェスティバル部門の大型案件増加と案件単価上昇により増収となった。営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じており、測定可能な進展が記載されている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社は平成30年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けての新たな取り組みを開始しました。売上に関しては、大型案件の増加及び案件単価の上昇により増収になり、費用に関しては、外注費とシステムの費用計上が増加しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は2,545百万円(前年同期比3.9%増)、営業損失は0百万円(前年同期の営業損失は19百万円)、経常利益は2百万円(前年同期の経常損失は14百万円)、四半期純損失は9百万円(前年同期の四半期純損失は19百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅲから平成30年4月開始の中期経営計画Ⅳへ計画が更新され、収益性向上に向けた新たな取り組みの開始を明示している。売上高は前年同期比3.9%増、営業損失は19百万円からほぼゼロ、経常損益は損失から2百万円の利益に転じた一方、四半期純損失は継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成27年4月スタートの「中期経営計画Ⅲ」の最終年度となる当事業年度は、目標として掲げた収益性の向上、及び新基幹システムへの移行をはじめとする経営基盤の強化に取り組んで参りました。この結果、売上高は12,607百万円(前期比2.7%増)、営業利益は593百万円(前期比3.2%増)、経常利益は608百万円(前期比2.7%増)、当期純利益は379百万円(前期比0.2%増)と創業以来の過去最高額を記録し、7期連続の増収増益を達成することができました。」
中期経営計画Ⅲの最終年度に、収益性向上と経営基盤強化を継続し、創業以来の過去最高額および7期連続の増収増益を記録した。加えて、開発中だった基幹システムが平成30年2月に稼働を開始した。 - FY2018-Q3継続方針下で減益継続有価証券報告書
「当社では平成27年4月にスタートした「中期経営計画Ⅲ」に基づき、引き続き収益性の向上に取り組んでまいりました。 売上高に関しては、受注単価のアップもあり順調に推移しましたが、費用面において、外部労務費や運送費の上昇などにより外注費が増えたため、収益面では前年同期比で厳しい状況で推移しました。 以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は10,316百万円(前年同期比1.1%増)、営業利益は888百万円(前年同期比16.5%減)、経常利益は900百万円(前年同期比16.4%減)、四半期純利益は599百万円(前年同期比17.0%減)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく収益性向上の方針は継続している。受注単価の上昇により売上高は前年同期比1.1%増となった一方、外部労務費・運送費の上昇による外注費増加により、営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2018-Q2継続方針下で赤字継続有価証券報告書
「当社では平成27年4月にスタートした「中期経営計画Ⅲ」に基づき、引き続き収益性の向上に取り組んでまいりました。売上に関しては、大型案件の減少、及び一部案件の下期へのずれ込み、費用に関しては、外部労務費の上昇、中途採用増による人件費の増加及び、運送費・新システム開発費用等の増加などの諸要因により、前年同期に比べると厳しい経営環境のなか推移しました。以上の結果、当第2四半期累計期間の売上高は5,010百万円(前年同期比5.9%減)、営業損失は12百万円(前年同期の営業利益は176百万円)、経常損失は3百万円(前年同期の経常利益は185百万円)、四半期純損失は18百万円(前年同期の四半期純利益は112百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく収益性向上の方針は継続しているが、大型案件の減少や案件の下期ずれ込み、外部労務費・人件費・運送費・新システム開発費用の増加により、第2四半期累計期間も前年同期の営業利益等から営業損失等へ転じている。 - FY2018-Q1継続方針下で収益性悪化有価証券報告書
「当社では平成27年4月にスタートした「中期経営計画Ⅲ」に基づき、引き続き収益性の向上に取り組んでまいりました。売上に関しては、大型案件の減少による減収、費用に関しては、中途採用増を含む人件費、運送費、資材価格や新システムの費用計上が増加しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は2,451百万円(前年同期比6.5%減)、営業損失は19百万円(前年同期の営業利益は111百万円)、経常損失は14百万円(前年同期の経常利益は116百万円)、四半期純損失は19百万円(前年同期の四半期純利益は73百万円)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく収益性向上の方針は継続している一方、大型案件の減少と複数の費用増加により、前年同期の営業利益・経常利益・四半期純利益から営業損失・経常損失・四半期純損失へ転じた。 - FY2017達成有価証券報告書
「当社では平成27年4月にスタートした「中期経営計画Ⅲ」に基づき、引き続き収益性の向上に取組んでまいりました。以上の結果、売上高は12,272百万円(前期比14.2%増)、営業利益は575百万円(前期比36.1%増)、経常利益は592百万円(前期比34.9%増)、当期純利益は378百万円(前期比39.2%増)となりました。これにより、中期経営計画Ⅲで掲げた業績目標値を前倒しで達成するとともに、売上高および営業利益、経常利益、当期純利益の各利益額・利益率は過去最高を更新いたしました。」
中期経営計画Ⅲの業績目標値を前倒しで達成し、売上高・各利益額および利益率が過去最高を更新したと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社では、平成28年3月期より開始した「中期経営計画Ⅲ」に基づき、顧客起点の実践による課題解決に向けた対応力を強化するとともに、効率的な組織運営の推進と利益管理の徹底による収益の安定化を軸とした基盤強化に取り組んでまいりました。 この結果、売上高に関しては総じて堅調に推移して増収となり、利益に関しては材料費の見直しや資材の効率的な運用などの各種原価低減への取組みも功を奏し、売上総利益、営業利益、経常利益、四半期純利益ともに増加しました。 以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は10,208百万円(前年同期比17.5%増)、営業利益は1,065百万円(前年同期比61.9%増)、経常利益は1,077百万円(前年同期比60.9%増)、四半期純利益は721百万円(前年同期比69.7%増)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく顧客対応力の強化、効率的な組織運営、利益管理、原価低減を継続し、売上高17.5%増、営業利益61.9%増などの第3四半期累計期間の具体的な増収増益を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社では平成28年3月期より開始した「中期経営計画Ⅲ」に基づき、顧客起点の実践による顧客の課題解決に向けた対応力を強化するとともに、効率的な組織運営の推進と利益管理の徹底による収益の安定化と基盤強化に取り組んでまいりました。この結果、売上高に関しては総じて堅調に推移して増収となり、利益に関しては、売上高の増加に加え、材料費の見直しや資材の効率的な運用などの各種原価低減への取組みが功を奏し、売上総利益、営業利益、経常利益、四半期純利益ともに増加しました。以上の結果、当第2四半期累計期間の売上高は5,323百万円(前年同期比10.6%増)、営業利益は176百万円(前年同期比60.7%増)、経常利益は185百万円(前年同期比58.3%増)、四半期純利益は112百万円(前年同期比71.9%増)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく顧客対応力、組織運営、利益管理および原価低減の取組みを継続し、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益の前年同期比増加という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社では平成28年3月期より開始した「中期経営計画Ⅲ」に基づき、顧客起点の実践による顧客の課題解決に向けた対応力を強化するとともに、効率的な組織運営の推進と利益管理の徹底による収益の安定化と基盤強化に取り組んでまいりました。この結果、売上高に関しては総じて堅調に推移して増収となり、利益に関しては、売上高の増加に加え、材料費の見直しや資材の効率的な運用などの各種原価低減への取組みが功を奏し、売上総利益、営業利益、経常利益、四半期純利益ともに増加しました。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は2,622百万円(前年同期比13.1%増)、営業利益は111百万円(前年同期比306.5%増)、経常利益は116百万円(前年同期比266.6%増)、四半期純利益は73百万円(前年同期比427.1%増)となりました。」
中期経営計画Ⅲに基づく顧客対応力、組織運営、利益管理および原価低減の取組みを具体化し、増収・増益という測定可能な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況下、当社では平成27年4月にスタートした「中期経営計画Ⅲ」に基づき、引き続き収益性の向上に取組んでまいりました。」
平成27年4月開始の中期経営計画Ⅲに基づく収益性向上を明記している。