人材不足・人件費高騰・資機材仕入価格高騰リスク
FY2017に初出。25回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-12。
セレスポがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「売上原価は前期に比べ7.2％増の9,788百万円となりました。売上高の増加に伴い、外注費等の経費も増加しました。販売費及び一般管理費は前期に比べ14.2％増の4,266百万円となりました。主に給料及び手当、賞与が増加しました。」
資材・人件費等のコスト増加リスクが、外注費等の経費増加、売上原価9,788百万円、販売費及び一般管理費4,266百万円として当期にも実際の費用増加に現れている。 - 2026-05-14再掲決算
「資材価格及び人件費等の上昇によるコスト増加リスクを注視していく必要があるものの」
資材価格・人件費等の上昇によるコスト増加リスクを継続して記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境により、当社においても、資材価格及び人件費等の上昇によるコスト増加リスクを注視していく必要があるものの、主要領域におけるイベントの開催も回復基調にあります。」
資材価格・人件費等の上昇によるコスト増加リスクへの注視を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く環境は、資材価格及び人件費等が上昇しているものの、リアルな人流及びインバウンド需要の回復により、景気は一部で足踏みしていますが緩やかな回復基調が継続しております。このような環境により、当社においても、資材価格及び人件費等の上昇によるコスト増加リスクを注視していく必要があるものの、主要領域におけるイベントの開催も回復基調にあります。」
資材価格・人件費等の上昇と、それに伴うコスト増加リスクへの注視を引き続き記載している。リスクは残る一方、イベント開催は回復基調にあるとされている。 - FY2024-Q3価格高騰リスク継続下で外注費減少有価証券報告書
「当社を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の影響が緩和され感染防止と社会経済活動の両立を推進する動きが高まっているものの、国際情勢の不安定化による資材価格及びエネルギー価格等の高騰にも注意する必要があります。費用につきましても、外注費の減少等に伴い、売上原価が4,816百万円減少しました。」
資材価格・エネルギー価格等の高騰への注意を継続して示す一方、外注費の減少等により売上原価は4,816百万円減少した。 - FY2023-Q3価格高騰リスク継続下で外注費減少有価証券報告書
「当社を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大リスクに加え、国際情勢の不安定化による資材価格及びエネルギー価格等の高騰にも注意する必要があります。」「費用につきましては、外注費の減少等に伴い、売上原価が3,842百万円減少しました。」
資材価格・エネルギー価格等の高騰リスクへの注意を引き続き示す一方、当第3四半期累計期間は外注費の減少等により売上原価が3,842百万円減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進み、経済活動に回復の兆しがみられましたが、新たな変異株の感染拡大リスクに加え、資材価格及びエネルギー価格等の高騰にも注意する必要があります。」「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が305百万円増加しました。」
資材価格・エネルギー価格等の高騰への注意が必要な環境で、外注費の増加に伴い売上原価が305百万円増加し、コスト圧力が引き続き実際の費用増加として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が13,224百万円増加しました。」
人材・制作環境に関係するコスト圧力が、外注費等の増加による売上原価13,224百万円の増加として通期業績に実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が11,506百万円増加しました。」
人材・制作環境に関係するコスト圧力が、外注費の増加等による売上原価11,506百万円の増加として当第3四半期累計期間にも実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が8,865百万円増加しました。」
人材・制作環境に関係するコスト圧力が、外注費の増加等による売上原価8,865百万円の増加として当第2四半期累計期間にも実際に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が1,149百万円増加しました。」
人材・制作環境に関係するコスト圧力が、外注費の増加による売上原価1,149百万円の増加として当第1四半期にも実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が3,199百万円増加しました。また、人員数の増加及び賞与の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が679百万円増加しました。」
外注費、人員数、賞与の増加に伴うコスト圧力が実際の費用増加として発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が3,342百万円増加しました。また、人員数の増加及び賞与の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が184百万円増加しました。」
人材・外注費等のコスト圧力が、外注費の増加による売上原価3,342百万円増加、人員数・賞与の増加による販売費及び一般管理費184百万円増加として実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、外注費の増加等に伴い、売上原価が2,045百万円増加しました。また、人員数の増加及び賞与引当金繰入額の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が113百万円増加しました。」
人員数の増加、賞与引当金繰入額の増加、外注費の増加が実際の費用負担として発生し、売上原価は2,045百万円、販売費及び一般管理費は113百万円増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、人員数の増加及び広告宣伝の増加等に伴い、販売費及び一般管理費が27百万円増加しました。」
人員数の増加等に伴う販売費及び一般管理費の増加が実際の費用負担として発生し、前年同期比での営業損失拡大要因となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「費用につきましては、資材費・労務費を中心とした外注費の高騰により売上原価率が0.4ポイント上昇する一方、前期に計上したシステム導入関連費用が減少すると共に、「働き方改革」推進に伴う社員残業費の減少等により、販売費及び一般管理費が12百万円減少しました。」
人材不足・人件費や資機材価格に関係するコスト圧力が、資材費・労務費を中心とした外注費の高騰および売上原価率0.4ポイント上昇として引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社は平成30年4月にスタートした「中期経営計画Ⅳ」に基づき、収益性の向上に向けて取り組んでおります。売上に関しては、スポーツ及びフェスティバル部門を中心とした大型案件の増加、案件単価の上昇により増収となり、費用に関しては、外注費の費用計上が増加しました。」
人材不足等に伴うコスト圧力に関連して、外注費の費用計上が増加したことが実際の費用負担として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「売上に関しては、大型案件の増加及び案件単価の上昇により増収になり、費用に関しては、外注費とシステムの費用計上が増加しました。」
人材・制作環境に関係するコスト圧力について、外注費およびシステム費用の増加として実際の費用負担が発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は前期に比べ1.9％増の8,663百万円となりました。売上高の増加に伴い、外注費等の経費が増加しました。販売費及び一般管理費は前期に比べ4.8％増の3,349百万円となりました。人件費が増加しました。」
人件費・外注費等のコスト圧力が当事業年度にも実際の費用増加として発生したと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高に関しては、受注単価のアップもあり順調に推移しましたが、費用面において、外部労務費や運送費の上昇などにより外注費が増えたため、収益面では前年同期比で厳しい状況で推移しました。」
人材不足等に伴うコスト圧力に関連して、外部労務費および運送費の上昇が外注費の増加として実際に発生し、前年同期比での減益要因となっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上に関しては、大型案件の減少、及び一部案件の下期へのずれ込み、費用に関しては、外部労務費の上昇、中途採用増による人件費の増加及び、運送費・新システム開発費用等の増加などの諸要因により、前年同期に比べると厳しい経営環境のなか推移しました。」
人材不足等に伴う人件費圧力に加え、外部労務費、運送費、資材関連費用および新システム開発費用の増加が実際の費用負担として継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「売上に関しては、大型案件の減少による減収、費用に関しては、中途採用増を含む人件費、運送費、資材価格や新システムの費用計上が増加しました。」
人件費、運送費、資材価格の上昇・増加という従来のコスト圧力が実際の費用増加として現れ、営業損失などの業績悪化要因となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「加えて、社会全般における人材不足及びそれに伴う人件費の高騰、資機材の仕入金額の高騰など制作環境の変化への対応も迫られております。」
人材不足、人件費の高騰、資機材の仕入金額の高騰を、制作環境の変化に伴うリスクとして新たに明示している。