国内大型開発案件の契約時期後倒し
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
ウィルソン・ラーニング ワールドワイドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「日本では、前年同期にあった大型カスタマイズ案件とライセンス案件の受注納品の反動により、売上高、営業損益とも悪化しております。」
前年同期の大型カスタマイズ案件・ライセンス案件の受注納品がなくなった反動が、国内売上高41.2％減、営業損失1億1,163万3千円として実績に表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「しかしながら、経年継続の大型案件が今期は見送りとなった影響が大きく、減収となりました。」
国内大型案件の受注不足が、継続案件の今期見送りによる国内売上高の減少として具体的に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新しいリーダーシップ育成型研修の提案や受注は新規顧客含め堅調に推移しましたが、前連結会計年度に相当する大型案件の受注を当連結会計年度では獲得に至りませんでした。」
新しい研修案件の提案・受注は堅調だが、前年度に相当する大型案件を通期でも獲得できなかった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新しいリーダーシップ育成型研修の提案や受注は新規顧客含め堅調に推移していますが、前年同期に相当する案件の受注を当第３四半期連結累計期間も獲得するに至っておりません。」
新しい研修案件の提案・受注は堅調だが、前年同期に相当する大型案件の不足が第2四半期に続いている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「新規事業創出型ワークショップや次世代リーダーシップ研修の新規案件など、新しいリーダーシップ育成型研修の提案や受注は堅調に推移していますが、前連結会計年度に匹敵する大型案件の受注を当第２四半期連結累計期間には獲得しておりません。」
大型案件の問題は、従来の契約時期後倒しから、前年度に匹敵する大型案件を当四半期累計期間に獲得できていないという受注不足の説明へ移った。 - FY2018対処有価証券報告書
「国内は、昨年度より継続受注した大型プロジェクトや、価値創造型リーダーシップ研修等により売上が増加いたしました。」
前年度からの大型案件のずれ込みに関して、継続受注した大型プロジェクトが売上増加に寄与し、受注時期後倒しの影響は通期では緩和された。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「前年度からずれこんでいた大型開発案件は予定通り受注しましたが、売上高の多くの部分の計上は第４四半期になる見込みです。」
前年度からずれ込んでいた大型開発案件は受注に至り、受注時期の後倒しは緩和された。ただし、売上計上は第4四半期に集中する見込みである。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「第３四半期に予定していた大型の受注が、お客さまの都合で延期になった一方で、これを補う新規の受注獲得ができず、予算に対して減収となりました。」
第2四半期に大型案件を受注していたが、第3四半期では予定案件が延期され、代替受注も得られず、国内売上高は前年同期比1.3％減となった。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「金融、自動車、製薬、ITなどのお客様から、大型の案件を発注いただき、売上高は前年同期を上回りました。」
第1四半期に示された大型案件の受注時期後倒しに対し、第2四半期は国内で大型案件を受注し、売上高が前年同期を上回った。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「顧客企業の多くが年度始めで、例年同様、大型案件の受注は第２四半期以降に持ち越されています。」
大型案件の受注時期が後ろ倒しとなり、国内売上高が前年同期を下回ったと記載されている。