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東映(9605)・施策賃貸好調・ホテル増収も物価高で減益

インバウンド需要を背景としたホテル収益の確保

FY2018-Q1に初出。33回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-11-13。

33記載
10年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023-Q1 – FY2025-H12017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 62026
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ホテル運営事業の収益基盤強化45社が書いているテーマ・逆風1社・追い風72社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。35社中11社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13その他決算

    「新潟東映ホテルが好調に稼働し、諸経費等の物価高の影響を受けるなか、価格改定やコスト管理の徹底を行うなど収益の確保に努めました。」

    ホテルの稼働、価格改定、コスト管理を記載したが、観光不動産事業は増収減益となった。
  2. FY2027-H1賃貸好調・ホテル増収も物価高で減益有価証券報告書

    「不動産賃貸事業では、全国に所有する「東映プラザ(渋谷・福岡・広島・仙台)」「新宿三丁目イーストビル」等の複合商業施設及びマンション等において、市場実勢に合わせた賃料の適正化を進めた結果、賃貸運営が好調に推移いたしました。また、ホテル事業においては、新潟東映ホテルが好調に稼働し、諸経費等の物価高の影響を受けるなか、価格改定やコスト管理の徹底を行うなど収益の確保に努めました。」

    賃貸事業では賃料適正化により運営が好調となり、ホテルでは新潟東映ホテルが好調に稼働した。物価高に対して価格改定・コスト管理を継続したが、観光不動産事業は売上高12.0%増、営業利益2.0%減となった。
  3. FY2026団体利用減少・物価高の中で過去最高実績有価証券報告書

    「ホテル事業においては、インバウンド需要等の回復により稼働率が向上した一方、引き続き国内団体利用の減少及び光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、独自の物販や、需要に応じた弾力的な価格設定、徹底した経費削減を推し進めた結果、湯沢東映ホテル・福岡東映ホテルにおいて、収入・利益ともに、過去最高の実績となりました。」

    団体利用減少・物価高の影響が続く一方、価格設定、物販、経費削減により一部ホテルで収入・利益が過去最高となった。
  4. 2026-05-15実績引用業績予想の修正

    「湯沢東映ホテル・福岡東映ホテルにおいて、収入・利益ともに、過去最高の実績となりました。」

    インバウンド需要の回復、価格設定、物販および経費削減の取り組みと関連して、ホテル事業の過去最高実績を記載した。
  5. FY2026-H1団体利用減少・物価高の中で減収増益有価証券報告書

    「ホテル業においては、団体利用の減少に加え、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。以上により、当セグメントの売上高は31億円(前年同期比4.4%減)、営業利益は12億6千8百万円(前年同期比8.1%増)となりました。」

    団体利用の減少と物価高の影響が続く中、価格改定とコスト管理を実施した。観光不動産事業は減収となった一方、営業利益は増加した。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。以上により、当セグメントの売上高は32億4千3百万円(前年同期比5.5%増)、営業利益は11億7千3百万円(前年同期比6.1%減)となりました。」

    インバウンド需要・団体利用の回復を背景に、価格改定とコスト管理を継続した。売上高は増加した一方、物価高の影響もあり営業利益は減少した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。以上により、当セグメントの売上高は47億2千2百万円(前年同四半期比11.0%増)、営業利益は19億6百万円(前年同四半期比24.9%増)となりました。」

    インバウンド需要・団体利用の回復を背景に、価格改定とコスト管理を実施した。観光不動産事業は増収増益となった一方、物価高の影響も継続記載した。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。以上により、当セグメントの売上高は30億7千5百万円(前年同四半期比12.4%増)、営業利益は12億5千万円(前年同四半期比37.1%増)となりました。」

    インバウンド需要・団体利用の回復を背景に、価格改定とコスト管理を実施し、観光不動産事業は前年同期比で増収増益となった。物価高の影響も継続記載した。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めました。以上により、当セグメントの売上高は15億1百万円(前年同四半期比11.5%増)、営業利益は6億2千2百万円(前年同四半期比21.9%増)となりました。」

    インバウンド需要・団体利用の回復を背景に、価格改定とコスト管理を実施し、観光不動産事業は増収増益となった。一方、物価高の影響も記載した。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、2022年10月からの入国制限緩和によりインバウンド需要が回復し、売上高は新型コロナウイルス感染症拡大前に概ね戻りつつありますが、その一方、光熱費等の物価高の影響を受けております。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど営業努力を重ねました。」

    入国制限緩和によるインバウンド需要回復と、価格改定・コスト管理による対応を記載し、観光不動産事業は増収増益となった。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、水際対策緩和によるインバウンドの増加や全国旅行支援の実施により観光需要の回復が見られました。以上により、当セグメントの売上高は42億5千3百万円(前年同四半期比14.1%増)、営業利益は15億2千6百万円(前年同四半期比47.0%増)となりました。」

    水際対策緩和によるインバウンド増加と全国旅行支援を背景に観光需要が回復し、観光不動産事業は増収増益となった。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、2022年3月にまん延防止等重点措置が解除となり、行動の制限が緩和されたことで、徐々に回復が見られました。以上により、当セグメントの売上高は27億3千6百万円(前年同四半期比13.6%増)、営業利益は9億1千1百万円(前年同四半期比40.4%増)となりました。」

    行動制限の緩和を背景にホテル需要の回復が進み、観光不動産事業は増収増益となった。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、2022年3月にまん延防止等重点措置が解除となり、行動の制限が緩和されたことで、徐々に需要の回復が見られました。以上により、当セグメントの売上高は13億4千7百万円(前年同四半期比12.7%増)、営業利益は5億1千万円(前年同四半期比49.2%増)となりました。」

    行動制限の緩和を背景にホテル需要の回復が見られ、観光不動産事業は増収増益となった。
  14. FY2022-Q3旅行需要に回復の兆しも完全回復未達有価証券報告書

    「ホテル業においては、新型コロナウイルス感染症の感染者数が減少したことで、旅行需要の回復する兆しが見られ、宿泊者数もある程度戻りました。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の宿泊者数には至らず、業績の完全回復には時間を要すると想定されます。」

    感染者数の減少を背景に旅行需要・宿泊者数の回復兆しを記載したが、感染拡大前の水準には戻らず、完全回復には時間を要するとした。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、前連結会計年度より引き続き、新型コロナウイルス感染症の大流行や緊急事態宣言下の移動自粛要請等により宿泊・飲食需要が低迷し、非常に厳しい経営環境にありました。こうした状況下でコロナ禍における施策として、巣ごもり需要に向けてオードブル重等のテイクアウト・デリバリー料理、レトルトカレー等の東映ホテルPB商品の開発・販売の強化や、皆様に安心してご利用いただけるよう館内全域に抗ウイルス・抗菌コート「キノシールド」の施工等を実施しました。以上により、当セグメントの売上高は24億8百万円(前年同四半期比0.1%減)、営業利益は6億4千9百万円(前年同四半期比6.0%減)となりました。」

    需要低迷下で、テイクアウト・デリバリー、ホテルPB商品の開発・販売強化、抗ウイルス・抗菌コート施工を実施した。売上高・営業利益は前年同期を下回った。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、客室を「ワーキングスペース」「サービスアパートメント」等として販売、また、テイクアウトやデリバリー等、新たな需要の開拓に挑戦するなど、収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    感染症で宿泊需要が低迷する中、客室のワーキングスペース・サービスアパートメント利用やテイクアウト・デリバリーによる新たな需要開拓を実施した。
  17. FY2021-Q3需要低迷とキャンセルで回復未達有価証券報告書

    「ホテル業においては、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響でインバウンド需要が低迷するなど、非常に厳しい経営環境にありました。7月より始まりました「Go To トラベル事業」の追い風を受けたものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でキャンセルが相次ぎ、業績を回復するまでには至りませんでした。当セグメントは今後も一定期間にわたり、新型コロナウイルス感染症の影響を受けることが想定されます。以上により、当セグメントの売上高は37億1千4百万円(前年同四半期比23.3%減)、営業利益は10億9千6百万円(前年同四半期比45.6%減)となりました。」

    Go To トラベル事業の追い風があったものの、キャンセルが相次ぎ業績回復には至らなかった。ホテルを含む観光不動産事業は減収減益となり、一定期間の影響継続を想定した。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「不動産賃貸業では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で一部テナントの家賃減免及び賃料改定、支払猶予等の対応を余儀なくされ、「プラッツ大泉」「オズ スタジオ シティ」「渋谷東映プラザ」「新宿三丁目イーストビル」「広島東映プラザ」等の賃貸施設は売上が減少したものの、将来見通しが立ち辛い現状の中、堅調に稼働いたしました。ホテル業においては、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響でインバウンド需要が低迷する等、非常に厳しい経営環境にありました。7月より始まりました「Go To トラベル事業」等の各種政策の効果は不透明であり、当セグメントは今後も一定期間にわたり影響を受けることが想定されます。以上により、当セグメントの売上高は24億1千万円(前年同四半期比24.7%減)、営業利益は6億9千万円(前年同四半期比47.7%減)となりました。」

    テナントへの家賃減免・賃料改定・支払猶予が必要となり、ホテルではインバウンド需要低迷が続いた。観光不動産事業は減収減益となり、今後も一定期間の影響が想定された。
  19. FY2021-Q1感染症でホテル需要急減有価証券報告書

    「ホテル業においては、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響でインバウンド需要が低迷し、また、国内においても緊急事態宣言下の移動自粛要請等により宿泊・飲食需要が急減し、非常に厳しい経営環境にありました。以上により、当セグメントの売上高は11億8千万円(前年同四半期比25.3%減)、営業利益は3億7千1百万円(前年同四半期比45.4%減)となりました。」

    ホテルの収益確保策を継続する一方、インバウンドおよび国内の宿泊・飲食需要が急減し、売上高・営業利益が減少した。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、2019年7月に湯沢東映ホテルにおいて温浴施設を、同年11月に新潟東映ホテルにおいてステーキハウスをリニューアルするなど、収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    ホテル収益確保策として、湯沢東映ホテルの温浴施設および新潟東映ホテルのステーキハウスをリニューアル。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、新規参入により競争が激化するなか収益の確保に向けて積極的な営業活動に努めました。」

    新規参入による競争激化のなか、ホテル収益確保に向けた積極的な営業活動を継続。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴いマーケットは好調を維持する一方、民泊の解禁など新規参入により競争が激化するなか、湯沢東映ホテルの温浴施設のリニューアルを実施するなど、収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    ホテル市場の好調と新規参入による競争激化を併記し、温浴施設のリニューアルを含む収益確保策を継続。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴いマーケットは好調を維持する一方、民泊の解禁など新規参入により競争が激化するなか、湯沢東映ホテルの温浴施設のリニューアルを実施するなど、収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    ホテル市場の好調と競争激化を併記し、湯沢東映ホテルの温浴施設リニューアルを実施。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、福岡東映ホテル本館のリニューアルを実施するなど、収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    ホテル収益確保に向けた営業活動に加え、福岡東映ホテル本館のリニューアルを実施。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要とホテル業界の回復基調を背景に、収益確保に向けた営業活動を継続。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要とホテル業界の回復基調を背景に、収益確保に向けた営業活動を継続。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要の拡大とホテル業界の回復基調を背景に、収益確保に向けた営業活動を継続した。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要の拡大に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移いたしました。当連結会計年度は、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開するとともに、原価・経費の改善にも努めました。また、賃借物件であった福岡東映ホテル別館を購入したことにより、賃料の削減にもつながりました。」

    ホテル収益確保に向けた営業活動と原価・経費改善を継続し、福岡東映ホテル別館を購入して賃料削減につなげた。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要とホテル業界の回復基調を背景に、各ホテルで収益確保に向けた営業活動を継続。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要とホテル業界の回復基調を背景に、各ホテルで積極的な営業活動を行い収益確保を目指す施策を継続。
  31. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「ホテル業においては、インバウンド需要に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開いたしました。」

    インバウンド需要とホテル業界の回復基調を背景に、各ホテルで積極的な営業活動を行い収益確保を目指す施策を初めて記録。
一緒に動いた変遷

「映像コンテンツの多様な製作と多角的営業」は、この変遷が動いた33回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1414131276★123456
  1. ★この変遷
  2. 1映像コンテンツの多様な製作と多角的営業14回
  3. 2催事事業とキャラクター関連営業の積極展開14回
  4. 3映像4部門連携・興行および催事拡大による収益成長13回
  5. 4映像権利の海外配信・ゲーム化等への展開12回
  6. 5建築内装事業の既存顧客維持・新規顧客開拓7回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東映の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
インバウンド需要を背景としたホテル収益の確保|東映(9605)の変遷 | Komori