映像4部門連携・興行および催事拡大による収益成長
FY2017-Q1に初出。40回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-11-13。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-13その他決算
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び保有IPの効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は904億8千5百万円(前年同期比0.9%減)、経常利益は206億9千6百万円(前年同期比12.5%減)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は80億7千8百万円(前年同期比32.2%減)となりました。」
コンテンツ強化・保有IP活用の方針を継続した一方、売上高、経常利益、親会社株主帰属中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2027-H1全社は減収減益、映像関連事業は増収減益有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び保有IPの効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は904億8千5百万円(前年同期比0.9%減)、経常利益は206億9千6百万円(前年同期比12.5%減)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は80億7千8百万円(前年同期比32.2%減)となりました。」
コンテンツ事業の強化と保有IPの効率活用を継続したが、全社では売上高、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期比で減少した。映像関連事業単体では売上高は2.0%増、営業利益は6.7%減となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び保有IPの効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、売上高は1,853億3千3百万円、営業利益は360億9千6百万円、経常利益は435億4千3百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は233億2千万円となりました。」
コンテンツ強化・保有IPの効率活用を継続し、2026年3月期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益を計上した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は913億3千6百万円(前年同期比4.1%増)、経常利益は236億4千7百万円(前年同期比14.8%増)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は119億1千7百万円(前年同期比57.0%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、当中間連結会計期間は売上高、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は877億6千4百万円(前年同期比1.3%増)、経常利益は206億7百万円(前年同期比11.4%増)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は75億9千2百万円(前年同期比6.3%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、当中間連結会計期間は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q3小幅増収・減益継続有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用に努めるなど、堅実な営業施策を遂行いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,283億8千6百万円(前年同四半期比0.2%増)、経常利益は273億6千7百万円(前年同四半期比15.9%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は107億8千2百万円(前年同四半期比24.2%減)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続したが、第3四半期累計期間は売上高が0.2%増にとどまり、経常利益は15.9%減、親会社株主帰属四半期純利益は24.2%減となった。 - FY2024-Q2増収減益有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は866億1千8百万円(前年同四半期比1.4%増)、経常利益は184億9千4百万円(前年同四半期比16.9%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は71億4千2百万円(前年同四半期比27.1%減)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続した結果、売上高は前年同期比で増加した一方、経常利益と親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は430億6千3百万円(前年同四半期比26.3%増)、経常利益は84億8千9百万円(前年同四半期比18.8%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は41億9千9百万円(前年同四半期比33.6%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、第1四半期累計期間の売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、売上高は1,743億5千8百万円、営業利益は363億3千9百万円、経常利益は401億7千2百万円となり、また、特別利益として投資有価証券売却益を、特別損失として減損損失等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は150億2千5百万円となりました。」
映像・興行・催事等の連携を通じた収益拡大について、当期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益を具体的な実績として記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用に努めるなど、堅実な営業施策を遂行いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,281億6千万円(前年同四半期比48.2%増)、経常利益は325億4千6百万円(前年同四半期比84.9%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は142億2千万円(前年同四半期比95.1%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、第3四半期累計期間の売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は854億2千2百万円(前年同四半期比47.1%増)、経常利益は222億4千3百万円(前年同四半期比87.0%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は97億9千1百万円(前年同四半期比118.5%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、第2四半期累計期間で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は341億3百万円(前年同四半期比32.2%増)、経常利益は71億4千8百万円(前年同四半期比41.8%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は31億4千2百万円(前年同四半期比69.8%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、第1四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大防止策を徹底し、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用に努めるなど、堅実な営業施策を遂行いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は864億9千2百万円(前年同四半期比13.5%増)、経常利益は176億1百万円(前年同四半期比43.9%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は72億8千8百万円(前年同四半期比84.5%増)となりました。」
感染拡大防止策とコンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、第3四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は580億8千4百万円(前年同四半期比26.6%増)、経常利益は118億9千3百万円(前年同四半期比87.6%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は44億8千万円(前年同四半期比181.0%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、当第2四半期累計期間は売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は258億5百万円(前年同四半期比22.8%増)、経常利益は50億4千万円(前年同四半期比52.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億5千万円(前年同四半期比207.3%増)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用を継続し、当第1四半期は売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「映像関連事業におきましては、グループ横断で企画・製作・営業体制を構築し、収益の最大化を目指してまいります。」
従来の映像4部門の連携強化による収益拡大から、グループ横断の企画・製作・営業体制を構築し、収益を最大化する方向へ目標と手段を拡張した。 - FY2021-Q3減収減益は継続、減少幅は縮小有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、自治体からの各種要請や政府により緊急事態宣言が発出されたことを受け、劇場用映画の公開延期やシネコン等の営業休止、イベントの中止等の対応を実施しておりましたが、緊急事態宣言解除後は新型コロナウイルス感染症拡大防止策を徹底し、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用に努めるなど、堅実な営業施策を遂行いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は761億7千7百万円(前年同四半期比29.0%減)、経常利益は122億3千2百万円(前年同四半期比41.0%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は39億5千1百万円(前年同四半期比59.4%減)となりました。」
感染症下で公開延期、営業休止、イベント中止への対応とコンテンツ強化・効率活用を継続した。累計業績は前年同期比で減収減益となったが、FY2021-Q2と比べると減少幅は縮小した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、自治体からの各種要請や政府により緊急事態宣言が発出されたことを受け、劇場用映画の公開延期やシネコン等の営業休止、イベントの中止等の対応を実施しておりましたが、緊急事態宣言解除後は新型コロナウイルス感染症拡大防止策を徹底し、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用に努めるなど、堅実な営業施策を遂行いたしました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は458億8千3百万円(前年同四半期比39.7%減)、経常利益は63億3千8百万円(前年同四半期比58.5%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億9千4百万円(前年同四半期比76.9%減)となりました。」
コンテンツ強化や効率的活用を継続したものの、公開延期・営業休止・イベント中止等の影響により、売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で大幅に減少した。 - FY2021-Q1感染症影響で業績悪化有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は210億1千9百万円(前年同四半期比36.0%減)、経常利益は33億1千1百万円(前年同四半期比52.5%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億2百万円(前年同四半期比80.2%減)となりました。」
コンテンツ事業の強化・効率活用などの営業施策を継続した一方、新型コロナウイルス感染症の影響により、売上高・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2020業績は増減混在有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、売上高は1,413億7千6百万円、営業利益は220億3百万円、経常利益は253億6千万円となり、また、特別利益として投資有価証券売却益等を、特別損失として投資有価証券評価損等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は113億5千7百万円となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の展開を継続し、売上高は前年度比3.2%増、親会社株主帰属当期純利益は5.0%増となった一方、営業利益は4.2%減、経常利益は2.4%減となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大を図るとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,072億7千9百万円(前年同四半期比7.4%増)、経常利益は207億2千3百万円(前年同四半期比4.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は97億3千9百万円(前年同四半期比17.2%増)となりました。」
映像4部門の連携、興行・催事の積極展開等を継続し、第3四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大を図るとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は760億4千4百万円(前年同四半期比17.4%増)、経常利益は152億7千万円(前年同四半期比24.4%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は69億4百万円(前年同四半期比47.8%増)となりました。」
映像4部門の連携、興行・催事の積極展開等を継続し、当第2四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は328億2千7百万円(前年同四半期比0.4%増)、経常利益は69億6千8百万円(前年同四半期比0.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億4千2百万円(前年同四半期比13.4%増)となりました。」
映像4部門の連携、興行・催事の積極展開等を継続し、第1四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、売上高は1,370億3千8百万円(前年度比10.2%増)、営業利益は229億7千万円(前年度比31.5%増)、経常利益は259億8千3百万円(前年度比21.5%増)となり、また、特別利益として投資有価証券売却益を、特別損失として災害による損失等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は108億1千6百万円(前年度比1.0%増)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、当連結会計年度は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益が前年度を上回った。 - FY2019-Q3実績は増減混在有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大を図るとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は999億1千5百万円(前年同四半期比8.3%増)、経常利益は198億9千7百万円(前年同四半期比15.9%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は83億7百万円(前年同四半期比7.4%減)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、売上高と経常利益は前年同期比で増加した一方、親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2019-Q2実績は増減混在有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大を図るとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は647億6千4百万円(前年同四半期比2.8%増)、経常利益は122億7千4百万円(前年同四半期比4.0%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は46億7千万円(前年同四半期比23.7%減)となりました。」
映像4部門の連携強化や興行・催事の積極展開を継続し、売上高と経常利益は増加した一方、親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2019-Q1実績は増減混在有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は327億1千2百万円(前年同四半期比7.0%増)、経常利益は69億5千4百万円(前年同四半期比5.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億8千2百万円(前年同四半期比21.2%減)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、売上高と経常利益は前年同期比で増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2018実績は増減混在有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、売上高は1,243億1千7百万円(前年度比3.2%減)、営業利益は174億6千9百万円(前年度比0.0%増)、経常利益は213億7千9百万円(前年度比6.7%増)となり、また、特別利益として投資有価証券売却益を、特別損失として減損損失等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は107億1千万円(前年度比2.3%減)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続したが、売上高と親会社株主帰属当期純利益は減少し、経常利益は増加、営業利益は横ばいとなった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は922億8千万円(前年同四半期比2.8%減)、経常利益は171億6千3百万円(前年同四半期比8.7%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は89億7千2百万円(前年同四半期比11.2%増)となりました。」
映像4部門の連携強化や興行・催事の積極展開を継続し、第3四半期累計で経常利益と親会社株主帰属四半期純利益が増加した。売上高は前年同期比で減少している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は630億7百万円(前年同四半期比0.3%減)、経常利益は118億4百万円(前年同四半期比15.3%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は61億1千9百万円(前年同四半期比16.6%増)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、累計期間で経常利益と親会社株主帰属四半期純利益が増加した。売上高は前年同期比で微減となっている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は305億7千8百万円(前年同四半期比7.7%増)、経常利益は66億1千万円(前年同四半期比52.7%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は34億3百万円(前年同四半期比47.8%増)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、第1四半期累計で売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても厳しい事業環境に対応して堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当連結会計年度の売上高は1,284億1千1百万円(前年度比4.5%増)、営業利益は174億6千2百万円(前年度比8.9%増)、経常利益は200億4千6百万円(前年度比7.6%増)となり、また、特別利益として投資有価証券売却益等、特別損失として減損損失等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は109億5千9百万円(前年度比26.1%増)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開を継続し、通期で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益が前年度を上回った。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなかで当社グループは、映像関連事業におきましては、映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業・建築内装事業の各部門におきましても厳しい事業環境に対応して堅実な営業施策の遂行に努めました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は949億2百万円(前年同四半期比1.9%増)、経常利益は157億8千9百万円(前年同四半期比3.7%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は80億6千5百万円(前年同四半期比9.1%増)となりました。」
映像4部門の連携や興行・催事の積極展開による収益拡大方針を継続し、当第3四半期累計期間では売上高、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかる」
映像4部門の連携強化と興行・催事の積極展開による収益拡大方針を継続して記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等によって収益の拡大をはかる」
収益拡大を目標とし、その手段として映像4部門の連携強化と興行・催事の積極展開を挙げている。