読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-7.2
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高90,485百万円前年比 -0.9%進捗 47.9%
営業利益18,288百万円前年比 -7.2%進捗 63.7%
経常利益20,696百万円前年比 -12.5%進捗 62.0%
純利益（親会社株主帰属）8,078百万円前年比 -32.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益129円28銭
期末の財政状態
総資産524,784百万円
うち純資産 410,288 百万円自己資本比率 59.6%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+11,545
投資-74
財務-10,162
純増減+1,309
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高111,820百万円
セグメント別売上高
映像関連事業62,84469.5%+2.0%
興行関連事業13,15914.5%-6.0%
催事関連事業6,1116.8%-5.3%
観光不動産事業3,4713.8%+12.0%
建築内装事業4,8975.4%-20.5%
セグメント別利益
映像関連事業15,91379.3%-6.7%
興行関連事業1,5807.9%-11.6%
催事関連事業6893.4%-23.8%
観光不動産事業1,2436.2%-2.0%
建築内装事業6543.3%-7.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高189,000百万円（前年比 +2.0%）
営業利益28,700百万円（前年比 -20.5%）
経常利益33,400百万円（前年比 -23.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益12,600百万円（前年比 -46.0%）
業績予想の修正無
年間配当予想36円 → 12円（-66.7%）
業績の増減要因
映像関連では映画作品、配信権販売、海外販売、版権許諾などが業績を牽引した。興行関連では大ヒット作品があったものの、人件費増や減価償却費増で減収減益となった。催事関連では各種催事や商品販売が好調だったが、減価償却費・宣伝費が増加した。観光不動産では賃料の適正化や価格改定・コスト管理を進めた。建築内装では前年同期の大型工事の反動減により減収減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失当中間期は計上なし（－）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 273百万円 / 特別損失 解体撤去費用 316百万円、固定資産除却損 3百万円
減価償却費2,331百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数73,844,545株
期末自己株式数11,356,164株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 90,485百万円（前年比 -0.9%） |
| 営業利益 | 18,288百万円（前年比 -7.2%） |
| 経常利益 | 20,696百万円（前年比 -12.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,078百万円（前年比 -32.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 129円28銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 59.6 / 前期末 58.3 |
| 総資産 | 524,784百万円 |
| 純資産 | 410,288百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 11,545百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -74百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10,162百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 111,820百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 189,000百万円（前年比 +2.0%） / 営業利益 28,700百万円（前年比 -20.5%） / 経常利益 33,400百万円（前年比 -23.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 12,600百万円（前年比 -46.0%） |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 36円 → 12円（-66.7%） |
| セグメント別売上高 | 映像関連事業 62,844百万円（前年比 +2.0%） / 興行関連事業 13,159百万円（前年比 -6.0%） / 催事関連事業 6,111百万円（前年比 -5.3%） / 観光不動産事業 3,471百万円（前年比 +12.0%） / 建築内装事業 4,897百万円（前年比 -20.5%） |
| セグメント別利益 | 映像関連事業 15,913百万円（前年比 -6.7%） / 興行関連事業 1,580百万円（前年比 -11.6%） / 催事関連事業 689百万円（前年比 -23.8%） / 観光不動産事業 1,243百万円（前年比 -2.0%） / 建築内装事業 654百万円（前年比 -7.4%） |
| 減価償却費 | 2,331百万円 |
| 減損損失 | 当中間期は計上なし（－） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 273百万円 / 特別損失 解体撤去費用 316百万円、固定資産除却損 3百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 73,844,545株 |
| 期末自己株式数 | 11,356,164株 |
| 業績の増減要因 | 映像関連では映画作品、配信権販売、海外販売、版権許諾などが業績を牽引した。興行関連では大ヒット作品があったものの、人件費増や減価償却費増で減収減益となった。催事関連では各種催事や商品販売が好調だったが、減価償却費・宣伝費が増加した。観光不動産では賃料の適正化や価格改定・コスト管理を進めた。建築内装では前年同期の大型工事の反動減により減収減益となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コンテンツ事業の強化や保有IPの活用、映画・配信権・版権許諾などの好調があった一方、興行関連では人件費・減価償却費、催事関連では減価償却費・宣伝費が増加した。建築内装事業では前年同期の大型工事の反動減があり、観光不動産事業では物価高の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。