豪雨・洪水・熱波等の気象リスクによる旅行需要への影響
FY2018-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-30。
エイチ・アイ・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1大雪によるスキー営業継続有価証券報告書
「グループ会社であるオリオングループでは、近年まれに見る大雪の影響もあり、各スキー場がシーズン終了まで営業が可能となったことで、スキー＆スノーボードの日帰り・宿泊バスツアーにおける売上・送客数がともに増加しました。」
気象条件が旅行需要に影響するテーマについて、近年まれに見る大雪によりスキー場の営業継続が可能となり、スキー関連ツアーの売上・送客数が増加した事例を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「気候変動や環境規制の強化により、事業運営に影響が生じる可能性があります。特に、自然災害の発生は、観光やインフラに影響を及ぼし」
従来の天候不順等の個別リスクから、気候変動・環境規制・自然災害を含む環境リスクとして整理し直している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「前期の「全国旅行支援」効果からの反動減や、暖冬による各スキー場の開業の遅れの影響もあり、前期に比べ2019年同期比では回復の弱さがみられました。」
暖冬によるスキー場開業の遅れが国内旅行の回復の弱さとして当四半期に実際に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、週末の天候不良が重なったこともあり、入場者数は前期比91.0％（2019年度比93.0％）となりました。」
週末の天候不良がテーマパークの入場者数を押し下げる要因として当四半期に実際に発生している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間における経営環境は、各種政策の効果や海外経済の改善により、一部で持ち直しの動きが続いているものの、依然として新型コロナウイルス感染拡大の影響による、企業収益の大幅な減少や雇用情勢の悪化など経済活動が停滞しており、厳しい状況となりました。」
感染症による経済活動停滞と企業収益悪化を、厳しい経営環境として引き続き記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「大型台風による影響や香港・韓国の情勢不安による減少が見られました」
自然災害が旅行事業の需要減少要因として通期業績に実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内旅行では、大型連休効果も一部見られたものの、梅雨明けの遅れや天候不順などもあり、前年水準となりました。」
梅雨明けの遅れや天候不順が国内旅行の業績を前年水準にとどめる要因として実際に表れている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「日本人出国者数は、世界的に頻発する豪雨、洪水、熱波などの気象リスクが目立ったものの」
豪雨、洪水、熱波などの気象リスクが旅行市場の環境要因として新たに明示されている。