東宝（9602）・リスク悪化直近の決算（2026-07-15）では「再掲」
人口減少・動画配信拡大による市場構造変化
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-07-15。
4記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人口減少と動画配信拡大による映像市場構造変化1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-15再掲決算
「物価上昇による影響や中東情勢の動向、金融資本市場の変動を注視する必要があるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
外部環境の不透明感に関する記載が継続した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「動画配信プラットフォーム各社が急速に会員数を増やしたことは、当社作品の二次利用等の機会創出につながる反面、それら配信プラットフォーマーが日本国内において自ら作品製作に乗り出すことにより、映画等の製作における影響力を強めていく懸念があります。」
動画配信の拡大が二次利用機会を生む一方、配信プラットフォーマーの製作参入による影響力拡大という競争上の懸念が具体化した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「一方で、中長期的に見れば、人口減少による国内市場の縮小や、テクノロジーの進化によるメディア環境の変化など、先行きが懸念される要因も抱えております。」
従来の動画配信拡大による市場構造変化という表現から、テクノロジー進化によるメディア環境の変化という、より広い表現に改められた。 - FY2018初出有価証券報告書
「一方、中長期的に見れば、人口減少による国内市場の縮小や、動画配信の拡大による市場構造の変化など、先行き不透明な要因も抱えております。」
中長期的な外部環境上のリスクとして、人口減少による国内市場縮小と動画配信拡大による市場構造変化を挙げている。