不動産賃貸資産の安定稼働
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。42社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1低空室率維持・賃貸減益有価証券報告書
「保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細やかな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当中間連結会計期間末において0.3％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は18,759百万円（前年同期比0.7％減）、営業利益は6,737百万円（同3.0％減）となりました。」
空室率は0.3％と低水準を維持した一方、賃貸事業は営業収入・営業利益とも前年同期比で減少した。 - 2026-07-15その他決算
「全国に所有する不動産が堅調に稼働いたしました。保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細やかな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第１四半期連結会計期間末において0.3％となりました。」
不動産の堅調稼働と空室率0.3％が示された。 - FY2026低空室率維持・賃貸増益有価証券報告書
「保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細やかな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当連結会計年度末において0.4％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は37,779百万円（前年度比0.4％減）、営業利益は12,881百万円（同19.9％増）となりました。」
空室率0.4％を維持し、営業収入は微減となった一方、営業利益は19.9％増加した。 - 2026-04-14その他業績予想の修正
「全国に所有する不動産が堅調に稼働いたしました。保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細やかな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当連結会計年度末において0.4％となりました。」
不動産の堅調稼働と空室率0.4％が記載された。 - FY2026-H1低空室率・増収増益有価証券報告書
「保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細やかな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当中間連結会計期間末において0.2％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は18,894百万円（前年同期比0.3％増）、営業利益は6,945百万円（同21.5％増）となりました。」
空室率は0.2％となり、営業収入は微増、営業利益は前年同期比21.5％増となった。 - FY2025東京楽天地連結で増収減益・空室率0.9％有価証券報告書
「賃貸用不動産の空室率は、当連結会計年度末において0.9％となりました。再開発物件や新規に取得した物件の寄与がありましたが、建設工事費の高騰や大規模修繕費など一時的な費用の増加もあったことから、不動産賃貸事業の営業収入は37,949百万円（前年度比29.1％増）、営業利益は10,740百万円（同7.3％減）となりました。」
東京楽天地の通期連結効果や再開発・新規取得物件により増収となった一方、建設工事費・大規模修繕費の増加により減益となった。空室率は0.9％となった。 - FY2025-H1東京楽天地連結後の空室率上昇・増収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、前連結会計年度末に㈱東京楽天地を連結子会社としており、当中間連結会計期間より経営成績に含んでおります。賃貸用不動産の空室率は、当中間連結会計期間末において0.7％となりました。一方で、大規模修繕費など一時的な費用の増加があったことから、不動産賃貸事業の営業収入は18,842百万円（前年同期比29.7％増）、営業利益は5,716百万円（同5.2％減）となりました。」
東京楽天地の連結効果などにより営業収入は増加した一方、空室率は0.7％となり、大規模修繕費等の一時的費用により営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2025-Q1東京楽天地連結で増収・修繕費増で減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、前連結会計年度末に㈱東京楽天地を連結子会社としており、当第１四半期連結累計期間より経営成績に含んでおります。賃貸用不動産の空室率は、当第１四半期連結会計期間末において0.5％となりました。一方で、大規模修繕費など一時的な費用の増加があったことから、不動産賃貸事業の営業収入は9,419百万円（前年同四半期比29.6％増）、営業利益は2,835百万円（同14.1％減）となりました。」
東京楽天地を連結したことなどにより不動産賃貸事業は増収となり、空室率は0.5％となった一方、大規模修繕費等の増加により営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2024新規物件取得で賃貸増収・低空室率有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、新規物件の取得に加え、その他全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。一方で、減価償却費等の費用は増加しております。賃貸用不動産の空室率は、当連結会計年度末において0.2％となりました。」
新規物件の取得を含む不動産が堅調に稼働し、空室率0.2％を維持した一方、減価償却費等の費用増加も記載された。 - FY2024-Q3空室率低下・賃貸増収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第３四半期連結会計期間末において0.2％となりました。一方で、減価償却費等の費用の増加がありました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は21,917百万円（前年同四半期比4.7％増）、営業利益は8,841百万円（同2.2％減）となりました。」
保有物件の有効活用とテナント対応を継続し、空室率は0.5％から0.2％へ低下した。営業収入は増加した一方、減価償却費等の費用増加により営業利益は減少した。 - FY2024-Q2空室率低下・賃貸増収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、依然として不確実性の高いオフィス市況が続く中、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第２四半期連結会計期間末において0.5％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は14,530百万円（前年同四半期比4.5％増）、営業利益は6,031百万円（同0.7％減）となりました。」
保有物件の有効活用とテナント対応を継続し、空室率は第1四半期の1.1％から0.5％へ低下した。営業収入は増加した一方、営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1空室率上昇・賃貸増収増益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス市況の変化など引き続き厳しい状況下にありましたが、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第１四半期連結会計期間末において0.8％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は7,269百万円（前年同四半期比4.7％増）、営業利益は3,302百万円（同9.1％増）となりました。」
保有物件の有効活用とテナント対応を継続し、営業収入・営業利益は前年同期を上回った。一方、空室率は前年度末の0.5％から0.8％へ上昇した。 - FY2023-Q3空室率低下・賃貸増収増益有価証券報告書
「保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第３四半期連結会計期間末において0.5％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は20,937百万円（前年同四半期は20,273百万円）、営業利益は9,044百万円（前年同四半期は8,768百万円）となりました。」
保有物件の有効活用とテナント対応を継続し、空室率は第2四半期の1.1％から0.5％へ低下、営業収入・営業利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2023-Q2賃貸増収増益・空室率横ばい有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス市況の変化など引き続き厳しい状況下にありましたが、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第２四半期連結会計期間末において1.1％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は13,899百万円（前年同四半期は13,470百万円）、営業利益は6,072百万円（前年同四半期は5,884百万円）となりました。」
空室率は第1四半期と同じ1.1％で推移し、累計営業収入・営業利益はいずれも前年同四半期を上回った。 - FY2023-Q1空室率上昇・賃貸増収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス市況の変化など引き続き厳しい状況下にありましたが、保有物件の有効活用に努めつつ、テナントに対するきめ細かな対応により、賃貸用不動産の空室率は、当第１四半期連結会計期間末において1.1％となりました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は6,939百万円（前年同四半期は6,725百万円）、営業利益は3,027百万円（前年同四半期は3,136百万円）となりました。」
保有物件の有効活用とテナント対応を進めたが、空室率は前年度末の0.3％台から1.1％へ上昇し、営業収入は増加、営業利益は減少した。 - FY2022通期賃貸減収減益・空室率低位有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス市況の変化や商業施設の休館等で、引き続き厳しい状況下にありました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、0.3％台で推移いたしましたが、一時的なテナントの入れ替え等もあり減収となりました。不動産賃貸事業の営業収入は27,155百万円（前年度比2.7％減）、営業利益は11,733百万円（同4.8％減）となりました。」
空室率は0.3％台と低位で推移したが、オフィス市況の変化、商業施設休館、テナント入れ替え等により通期で減収減益となった。 - FY2022-Q3空室率低下も賃貸減収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス環境の変化や商業施設の休館等で、引き続き厳しい状況下にありました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、0.3％台で推移いたしましたが、一時的なテナントの入れ替え等もあり減収となりました。不動産賃貸事業の営業収入は20,273百万円（前年同四半期比3.9％減）、営業利益は8,768百万円（同8.8％減）となりました。」
空室率は前四半期の0.4％台から0.3％台へ低下した一方、賃貸収入は3.9％減、営業利益は8.8％減となった。 - FY2022-Q2空室率上昇・賃貸減収減益有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス環境の変化や商業施設の休館等で、引き続き厳しい状況下にありました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、0.4％台で推移いたしましたが、一時的なテナントの入れ替え等もあり減収となりました。不動産賃貸事業の営業収入は13,470百万円（前年同四半期比4.3％減）、営業利益は5,884百万円（同9.2％減）となりました」
オフィス環境の変化や商業施設休館の影響が続き、空室率は0.4％台、営業収入・営業利益とも前年同期比で減少した。 - FY2022-Q1空室率上昇・賃貸減収有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、オフィス環境の変化や商業施設の休館等で、引き続き厳しい状況下にありました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、0.8％台で推移いたしましたが、一時的なテナントの入れ替え等もあり減収となりました。」
オフィス環境の変化や商業施設の休館が続き、空室率は0.8％台へ上昇し、賃貸事業は前年同期比3.4％減収となった。 - FY2021-Q3賃料減免継続・空室率改善有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、緊急事態宣言を受けて商業施設の臨時休館を実施したことに伴う賃料の免除や歩合家賃の減少、保有する物件の入居テナントに対しても賃料減額の措置を講じたこと等もあり、前年同四半期比で減収となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.2％台で推移しております。」
賃料免除・減額や歩合家賃の減少が続き、賃貸事業は前年同期比減収となった。空室率は前四半期の0.7％台から0.2％台へ低下した。 - FY2021-Q2賃料減免・減額継続、空室率上昇有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、緊急事態宣言を受けて商業施設の臨時休館を実施したことに伴う賃料の免除や、保有する物件の入居テナントに対しても賃料減額の措置を講じたこと等もあり、前年同四半期比で減収となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.6％台で推移しております。」
商業施設の休館等に伴う賃料免除・減額が続き、賃貸収入は前年同期比4.7％減、空室率は0.6％台となった。 - FY2021-Q1賃料減免・減額による減収有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、コロナ禍の厳しい状況下にありましたが、企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては0.1％台で推移いたしました。しかしながら、政府や自治体からの要請等を踏まえ、感染拡大防止に努めるとの観点から商業施設の営業時間短縮や臨時休館を実施したことに伴う賃料の免除や、保有する物件の入居テナントに対しても賃料減額の措置を講じたこと等もあり、前年同四半期比で減収となりました。」
空室率は0.1％台で推移した一方、商業施設の休館等に伴う賃料免除・テナントへの賃料減額により賃貸収入が減少した。 - FY2020通期賃貸収益・営業利益増、空室率改善有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の「天神東宝ビル」が３月に開業、その他全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。東宝ツインタワービルは12月末に閉館し、再開発のため解体工事に着手いたしました。」
天神東宝ビルの開業等により、不動産賃貸事業の営業収入は29,665百万円、営業利益は13,611百万円となり、空室率は1月以降0.1％台で推移した。 - FY2020-Q3賃貸収益増・営業利益微減・空室率上昇有価証券報告書
「不動産賃貸事業の営業収入は22,229百万円（前年同四半期比1.6％増）、営業利益は9,671百万円（同0.3％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、再開発を控えた「東宝ツインタワービル」のテナント退去のほか、一時的なテナントの入れ替え等により、0.7％台で推移しております。」
賃貸収入は前年同期比1.6％増となった一方、営業利益は0.3％減少した。東宝ツインタワービルのテナント退去等により、空室率は前年度末の0.3％台から0.7％台へ上昇した。 - FY2020-Q1賃貸収益・営業利益増、空室率横ばい有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の「天神東宝ビル」が３月に開業いたしました。また、全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は7,382百万円（前年同四半期比2.6％増）、営業利益は3,577百万円（同12.4％増）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.3％台で推移しております。」
不動産賃貸事業は営業収入・営業利益とも前年同期比で増加し、空室率は0.3％台で推移した。 - FY2019通期賃貸収益減・営業利益増・空室率横ばい有価証券報告書
「これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は29,283百万円（前年度比0.9％減）、営業利益は13,497百万円（同2.0％増）となりました。」
通期の賃貸営業収入は前年度比0.9％減となった一方、営業利益は2.0％増加した。空室率は0.3％台で推移した。 - FY2019-Q3賃貸収益減・営業利益増・空室率横ばい有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の「日比谷シャンテ」を３月にリニューアルオープンいたしました。また、全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。東宝㈱の東宝スタジオでは、ステージレンタル事業におきまして、映画・TV・CMともに順調に稼働いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は21,880百万円（前年同四半期比2.1％減）、営業利益は9,704百万円（同3.7％増）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.3％台で推移しております。」
累計営業収入は前年同期比2.1％減、営業利益は3.7％増となった。空室率は前四半期と同じ0.3％台で推移した。 - FY2019-Q2賃貸収益減・営業利益増・空室率低下有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の「日比谷シャンテ」を３月にリニューアルオープンいたしました。また、全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。東宝㈱の東宝スタジオでは、ステージレンタル事業におきまして、映画・TV・CMともに順調に稼働いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は14,517百万円（前年同四半期比4.1％減）、営業利益は6,350百万円（同4.0％増）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.3％台で推移しております。」
累計営業収入は前年同期比4.1％減となった一方、営業利益は4.0％増加した。空室率は第1四半期の0.4％台から0.3％台へ低下した。 - FY2019-Q1賃貸収益減・空室率上昇有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の「日比谷シャンテ」を３月にリニューアルオープンいたしました。また、全国に所有する不動産が堅調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。東宝㈱の東宝スタジオでは、ステージレンタル事業におきまして、映画・TV・CMともに順調に稼働いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は7,194百万円（前年同四半期比4.5％減）、営業利益は、「日比谷シャンテ」リニューアル関連費用等により3,182百万円（同2.5％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.4％台で推移しております。」
日比谷シャンテのリニューアル関連費用等により、賃貸事業の営業収入・営業利益は前年同期比で減少した。空室率は前年同期の0.1％台から0.4％台となった。 - FY2018通期賃貸収益減・空室率改善有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、全国に所有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は29,541百万円（前年度比5.8％減）、営業利益は13,230百万円（同3.6％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.5％台で推移しております。」
通期の賃貸収入・営業利益は前年度比で減少した一方、空室率は第3四半期の0.6％台から0.5％台となった。 - FY2018-Q3賃貸収益減・空室率上昇有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、全国に所有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は22,358百万円（前年同四半期比7.4％減）、営業利益は9,357百万円（同9.6％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.6％台で推移しております。」
賃貸収入・営業利益の前年同期比減少が続き、空室率は第２四半期の0.2％台から0.6％台へ上昇した。 - FY2018-Q2賃貸収益減・空室率上昇有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、全国に所有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は15,144百万円（前年同四半期比6.8％減）、営業利益は6,107百万円（同14.2％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.2％台で推移しております。」
賃貸収入・営業利益の前年同期比減少が続き、空室率は第1四半期の0.1％台から0.2％台となった。 - FY2018-Q1賃貸収益減・空室率改善有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、全国に所有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は7,535百万円（前年同四半期比7.9％減）、営業利益は3,264百万円（同14.3％減）となりました。企業集団の保有する賃貸用不動産の空室率につきましては、一時的なテナントの入れ替えにより、0.1％台で推移しております。」
不動産賃貸事業の営業収入・営業利益は前年同期比で減少した一方、空室率は0.1％台へ低下した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の不動産経営部門及び、全国各地で不動産賃貸事業に関わる連結各子会社が有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は24,149百万円（前年同四半期比0.6％増）、営業利益は10,348百万円（同17.7％増）となりました。また、空室率については企業集団として、一時的なテナントの入れ替えにより、0.2％台で推移しております。」
営業利益が前年同期比17.7％増となり、空室率も第2四半期の0.4％台から0.2％台へ低下した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の不動産経営部門及び、全国各地で不動産賃貸事業に関わる連結各子会社が有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。これらの結果、不動産賃貸事業の営業収入は16,253百万円（前年同四半期比0.9％増）、営業利益は7,120百万円（同23.6％増）となりました。また、空室率については企業集団として、一時的なテナントの入れ替えにより、0.4％台で推移しております。」
不動産賃貸事業の営業利益が前年同期比23.6％増となり、空室率も0.4％台で推移した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、東宝㈱の不動産経営部門及び、全国各地で不動産賃貸事業に関わる連結各子会社が有する不動産が好調に稼働し、事業収益に寄与いたしました。」
不動産賃貸事業は営業収入8,185百万円、営業利益3,810百万円となり、空室率は企業集団として0.5％台で推移した。