世界的インフレ・エネルギー価格上昇による輸入品価格上昇
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「もっとも、2026年２月末以降に緊迫化した中東情勢の影響により、原油価格の高止まりや資材調達難、供給不安が顕在化し、４～６月期にかけては家計や企業のマインド悪化を背景に個人消費や設備投資の伸びが鈍化するなど、景気の重石となる展開となりました。」
中東情勢の緊迫化により、原油高、資材調達難、供給不安が顕在化し、個人消費・設備投資の鈍化も記載された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の高騰や円安進行など、物価上昇の継続による消費者マインドの改善に足踏みもみられました。一方で、欧米の高金利政策の継続や中国の不動産市場の停滞など、海外景気の下振れが日本経済に与える影響が懸念されます。」
従来のコスト・物価上昇に加え、円安、欧米の高金利政策、中国不動産市場の停滞など、経済環境の不透明要因が広がった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギーや原材料価格の高騰による物価上昇など、さまざまなコスト上昇は継続し、加えて、日本銀行によるマイナス金利の解除による家計や企業への影響に当面は注視が必要であり、先行の不透明感が残りました。」
エネルギー・原材料価格高騰、物価上昇、コスト上昇の継続と、マイナス金利解除の影響による先行き不透明感を再確認している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の緩和により経済活動の正常化が進んだ一方、円安の進行やウクライナ情勢、イスラエル・パレスチナ情勢等に起因した物価上昇等もあり、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来のインフレ・為替変動による不透明感に加え、円安の進行、ウクライナ情勢、イスラエル・パレスチナ情勢に起因する物価上昇が具体的に挙げられている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「全世界的なインフレの長期化や為替相場の変動による消費者物価の上昇、頻発する異常気象など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
インフレ、為替変動、物価上昇などの外部環境の不透明感が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界的な金融引締め等を背景とした海外経済の減速、金融資本市場の変動や物価上昇、中国経済の先行き、国内金融政策の動向等による国内景気への影響を注視する必要があり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来のインフレ・エネルギー価格上昇に加え、海外経済の減速、金融資本市場の変動、中国経済および国内金融政策の動向まで不透明要因が広がっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、世界的なインフレの進行やエネルギー価格の高騰等により、景気の先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
世界的インフレとエネルギー価格高騰による景気の先行き不透明感が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方では、ウクライナ情勢等によるエネルギーコストや原材料価格の上昇が個人消費に与える影響など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢等を背景とするエネルギーコスト・原材料価格の上昇と個人消費への影響が、外部環境リスクとして継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当事業年度における日本の経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大や原油価格高騰、インフレ、金利上昇懸念等の影響により厳しい状況が継続いたしました。」
原油価格高騰、インフレ、金利上昇懸念が経済環境のリスクとして引き続き記載されている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「世界的なインフレ・エネルギー価格の上昇による輸入品価格の上昇等の影響がありました。」
インフレおよびエネルギー価格上昇が輸入品価格に波及した事実を外部環境リスクとして記載している。