エンジニアの積極採用・教育研修
FY2022-Q3に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-10-05。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような中、当社は中途採用、新卒採用および外部リソースの活用によるエンジニア数の拡大、高付加価値案件の獲得、継続的な単価改善、M&Aによる事業基盤の強化に取り組むとともに、顧客企業のDX推進ニーズに対応したサービス提供を推進してまいりました。」
中途・新卒採用、外部リソースの活用、高付加価値案件の獲得および単価改善など、エンジニア拡大・育成と高付加価値化の施策を継続している。新たな数値目標や期限は示していない。 - FY2025前進有価証券報告書
「エンジニアの保有資格一覧（2025年11月現在） 情報処理技術者試験（516人） ベンダー認定資格（769人） その他の資格等（448人）」
人材の採用・育成方針に関して、2025年11月現在の資格保有者数を区分別に開示し、技術力向上の進捗を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、積極的なエンジニア採用による売上原価の増加と、新卒を含む研修対象者数の増加をエンジニア単価の向上および稼働率の回復により補ったことで売上総利益率は改善しました。」
積極採用と新卒を含む研修を継続する一方、エンジニア単価の向上と稼働率の回復により採用・研修負担を補い、売上総利益率が改善したと記載している。 - FY2024採用方針の選別化・研修負荷対応有価証券報告書
「上期はエンジニア採用市場が激化する中で継続的な採用を実施しましたが、一定の研修期間が必要な対象者の割合が増加したことにより稼働率が低下しました。そのため下期より採用する人材を厳選し稼働率の改善に努めた結果」
積極採用・教育研修を継続する一方、研修対象者の増加による稼働率低下を受け、下期から採用人材を厳選する運用へ転換したと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「高いIT投資等の需要に応えるため、当社は積極的にエンジニアを採用したことに伴い売上原価が増加し、新卒を含む研修対象者の増加により売上総利益率は低下しました。」
高い需要への対応策としての積極採用と、研修対象者を含む教育研修を継続していると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「高いIT投資等の需要に応えるため、当社は積極的にエンジニアを採用したことに伴い売上原価は増加しましたが、付加価値の高いエンジニア創出による高単価案件の受注獲得等、一人当たり売上高の向上に取り組んだことにより売上総利益率は良化しました。営業外収益は、業界未経験者へ実施した教育研修に対する人材開発支援助成金収入により増加しました。」
積極採用と業界未経験者への教育研修を継続し、付加価値の高いエンジニアの創出や高単価案件の獲得にも取り組んでいると記載している。新たな期限や数値目標は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、エンジニアに対する教育体制を拡充することを目的として研修センター「J-college」を開設し、未経験者への教育や既存エンジニアの技術コンバートを行い、付加価値の高い人材を輩出しております。」
教育研修の施策について、2023年7月の研修センター「J-college」開設という具体的な進展を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「高いIT投資等の需要に応えるため、当社は積極的にエンジニアを採用したことに伴い、売上原価は増加しましたが、稼働率の改善や一人当たり売上高の向上に取り組んだことにより売上総利益率は良化しました。／営業外収益は、業界未経験者へ実施した教育研修に対する人材開発支援助成金収入により増加しました。」
高い需要への対応策としての積極採用と、業界未経験者への教育研修を再確認している。新たな数値目標や期限は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「高いIT投資等の需要に応えるため、当社は積極的にエンジニアを採用したことに伴い、売上原価は増加しましたが」
高い需要への対応策としての積極採用を再確認している。業界未経験者への教育研修および人材開発支援助成金収入も記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「高いIT投資等の需要に応えるため、当社は積極的にエンジニアを採用したことに伴い、売上原価は増加しましたが」
高い需要への対応策としての積極採用を再確認している。また、業界未経験者への教育研修と人材開発支援助成金収入も記載しているが、新たな数値目標や期限は示していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新規領域における採用強化と教育体制の再構築を行い、専門性の高い技術を有した人材の確保と育成に取り組んでまいります。」
積極採用、技術研修、資格取得、既存エンジニアの技術転換を組み合わせた人材確保・育成方針を再確認している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「企業からの高い需要に応えるため積極的にエンジニアを採用したことに伴い、人件費を中心に売上原価は増加しました。／人材の採用等に係る費用及び人件費、並びに、エンジニアの教育研修費に充当する予定です。」
需要対応のための積極採用と、上場時の資金使途としての採用・人件費・教育研修を記載している。