新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2018に初出。26回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して0.1%（55,300株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前年度の0.2％・156,700株から0.1％・55,300株へ減少した。新株予約権行使による希薄化可能性は残っている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 30,600 （注）1. 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により30,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として続いている。 - FY2025対処有価証券報告書
「2025年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して0.1％（97,600株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前年度の0.2％・156,700株から0.1％・97,600株へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して0.2％（156,700株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前年度の0.5％・369,500株から0.2％・156,700株へ減少した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月1日～2023年12月31日 31,500 79,215,500 (注)1.新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により31,500株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。2024年1月にも51,900株の発行が記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年7月1日～2023年9月30日 （注） 12,800 79,184,000 1 2,376 1 2,355 （注）新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により12,800株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年4月1日～2023年6月30日 （注） 59,700 79,171,200 19 2,375 19 2,354 （注） 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により59,700株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して0.5％（369,500株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前年度の0.9％・696,600株から0.5％・369,500株へ減少した。ただし、新株予約権行使による希薄化可能性は残っている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年 10月 1日～2022年 12月31日 (注)1 78,400 79,074,100 6 2,351 6 2,329 (注）1. 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により78,400株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年 7月 1日～2022年 9月30日 （注） 27,600 78,995,700 （注）新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により2022年7月から9月に27,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年4月1日～2022年6月30日 （注）1 28,800 78,968,100 3 2,342 3 2,321 （注）1．新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により28,800株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して0.9％（696,600株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前年度の2.0％・1,548,700株から0.9％・696,600株へ減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年10月1日～2021年12月31日 (注) 92,100 78,641,300 13 2,314 13 2,293 (注)1．新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により92,100株が発行され、希薄化リスクが実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年7月1日～2021年9月30日 （注）1 348,800 78,549,200 23 2,301 23 2,280 （注）1．新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により348,800株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年4月1日～2021年6月30日 （注）1 110,000 （注）1．新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により110,000株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年3月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して2.0％（1,548,700株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式比率は前回の6.0％から2.0％へ低下した一方、新株予約権行使による希薄化可能性は残っている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 （注）１ 336,400 77,464,000 25 2,223 25 2,202 （注）１．新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により336,400株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 （注）１ 281,600 77,127,600 12 2,092 12 2,071 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により2020年7月から9月に281,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 （注） 38,400 76,846,000 12 2,092 12 2,071 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により38,400株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 （注）１ 384,000 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により384,000株が発行され、潜在株式による希薄化が引き続き実際の株式発行として現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 179,200 75,852,400 12 2,105 12 2,084」
新株予約権の行使により2019年7～9月に179,200株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際の株式発行として現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日 （注）１ 203,200 75,673,200 12 2,092 12 2,071 新株予約権の行使によるものです。」
当四半期に新株予約権の行使により203,200株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際の株式発行として現れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年３月31日現在において、自己株式控除後の発行済株式総数に対して6.0％（4,534,100株）の潜在株式が存在します。」
潜在株式は前回記載の7.31％、2,714,600株から、自己株式控除後発行済株式総数に対する比率6.0％、4,534,100株へ更新された。新株予約権の行使による希薄化は引き続き発生している。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「2018年12月１日～2019年２月28日 （注）１ 604,800 新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により604,800株が発行され、前回記載の552,000株から行使による株式発行が進んだ。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使によるものです。」
新株予約権の行使により552,000株が発行され、潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「2018年５月31日現在において発行済株式総数に対して7.31％（2,714,600株）の潜在株式が存在します。このストック・オプションが行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションの潜在株式が発行済株式総数の7.31％、2,714,600株に相当するとして、希薄化リスクを新たに数値化した。