安全・安定供給と競争力を支える研究開発
FY2016に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は40億円であります。」
当第３四半期連結累計期間の研究開発費を40億円と開示している。前年同四半期の39億円から増加しているが、研究開発の重点領域や方針の変更は記載されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は39億円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費を39億円と開示しており、研究開発活動を継続している。重点領域や方針の変更は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は23億円であります。」
研究開発活動と当第2四半期連結累計期間の研究開発費23億円を継続して開示している。研究開発の重点領域や方針の変更は記載されていない。 - FY2022再定義有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の研究開発センター及び各連結子会社の設計・開発担当部門などにより推進されており、当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費は75億円であります。」
研究開発の重点領域を、電力供給事業の構造改革、安全・安定供給、コスト競争力、環境負荷低減、将来の成長・新価値創出という4領域に整理し直した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は36億円であります。」
研究開発活動と当第3四半期連結累計期間の研究開発費36億円を継続して開示している。重点領域や研究開発方針の変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は23億円であります。」
研究開発活動と当第2四半期連結累計期間の研究開発費23億円を継続して開示している。重点領域や研究開発方針の変更は記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は38億円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費を38億円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する新たな変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は23億円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費を23億円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は11億円であります。」
研究開発活動と当第1四半期連結累計期間の研究開発費を継続して開示している。重点領域や研究開発方針の変更は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の研究開発は、電力の安全確保・安定供給に資する研究開発を根底に据え、「新たなＩＣＴなど先端技術を活用した、競争力及び収益力強化」「高効率発電、再エネ対応技術高度化等による、最適な電源構成及び低炭素社会の実現」「将来の成長と競争力強化を支える、先駆的技術の獲得」の重点領域に注力して取り組んでおります。」
研究開発の三重点領域を継続し、当年度研究開発費は85億円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は42億円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費を42億円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は2,630百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2,630百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は1,223百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を1,223百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する変更は記載されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の研究開発は、電力の安全確保・安定供給に資する研究開発を根底に据え、「新たなＩＣＴなど先端技術を活用した、競争力及び収益力強化」「高効率発電、再エネ対応技術高度化等による、最適な電源構成及び低炭素社会の実現」「将来の成長と競争力強化を支える、先駆的技術の獲得」の重点領域に注力して取り組んでいる。」
従来の研究開発目的を、先端ICT、最適電源構成・低炭素化、先駆的技術獲得という3重点領域に整理し直した。研究開発費は8,743百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は4,271百万円である。」
研究開発活動と当第3四半期連結累計期間の研究開発費を継続して開示している。研究開発の重点領域や方針の変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は2,776百万円である。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2,776百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する新たな変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は1,349百万円である。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費を1,349百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する新たな変更は記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は4,112百万円である。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を4,112百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針の変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は2,650百万円である。」
第２四半期連結累計期間の研究開発費を2,650百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は1,234百万円である。」
第１四半期連結累計期間の研究開発費を1,234百万円と開示している。研究開発の重点領域や方針に関する新たな変更は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費は8,821百万円である。このうち電気事業は7,847百万円、建設業は196百万円、その他は776百万円となっている。特に、電力の安全・安定供給を支える研究開発を根底に据え、次の優先度が高い重点領域にこれまで以上に注力して取り組んでいる。」
研究開発費を8,821百万円と開示し、販売・営業力、高効率発電、再エネ大量連系に係る系統安定化、先進技術を重点領域として明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は3,951百万円である。」
研究開発活動と当第3四半期連結累計期間の研究開発費を引き続き開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループ（当社及び連結子会社）の研究開発費は2,530百万円である。」
研究開発活動と当四半期累計期間の研究開発費を引き続き開示している。新たな研究開発方針や具体的な案件は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「電力の安全・安定供給を支える研究開発を根底に据え，お客さまから選択され，競争に打ち勝っていくための研究開発に取り組んでいる。」
安全性・安定供給、経営効率化、顧客サービス、環境・地域貢献の四目的を掲げ、当年度研究開発費は7,205百万円。