大口顧客の雑誌廃刊
FY2016-Q3に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
中央経済社ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「生活・実用分野では、受注している雑誌など定期刊行物が終了したことなどにより売上の谷間が生じ減収となったものの、」
受注している定期刊行物の終了が当中間期にも発生し、生活・実用分野の売上の谷間と減収につながったと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「生活・実用分野では、受注している雑誌など定期刊行物が終了したことなどにより売上の谷間が生じ減収となりました。」
過去に記載された受託雑誌・定期媒体の終了に関連する事象が再び発生し、生活・実用分野の減収要因となった。大口顧客かどうかは明示されていない。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書本四半期報告書では、大口顧客の雑誌廃刊、定期媒体の休刊、発行部数減少などに関する記載を確認できない。
- FY2019顕在化有価証券報告書
「編集受託を受けていた雑誌の廃刊や契約終了、受託頁の削減や編集受託料の値下げなどの影響を受け、一時的に厳しい状況となりました。」
受託雑誌の廃刊・契約終了に加え、受託ページ削減や受託料値下げが実際に発生し、生活実用分野に影響したと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「生活・実用分野では、新しい出版レーベルの開始などもありましたが、既存受託雑誌の休・廃刊などにより減収、減益となりました。」
既存の受託雑誌の休刊・廃刊が実際に発生し、生活・実用分野の減収・減益につながったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「生活・実用分野では、前期に引き続き顧客及び商流の積極的な開拓を行い、新たに単行本、ムックの編集を受託しましたが、大口顧客の定期媒体の休刊や発行部数減少により、前年度より大きく採算が悪化しました。」
大口顧客の定期媒体の休刊と発行部数減少が実際に発生し、前年度より大きく採算が悪化したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「大口顧客からの受託減により、前年度より大きく採算が悪化しました。」
従来から記載されていた大口顧客関連の委託減少が、当四半期には採算悪化として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「編集受託していた雑誌２誌について契約終了及び休刊となりました。」
従来の大口顧客の雑誌廃刊・制作委託量減少に関するスレッドに関連して、編集受託雑誌２誌の契約終了及び休刊が実際に発生したと記載している。顧客規模は明示していない。 - FY2017削除有価証券報告書本有価証券報告書では、大口顧客の雑誌廃刊または雑誌制作委託量の減少に関する記載を確認できない。
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「生活・実用分野では、大口顧客の雑誌制作委託量の減少などがあるものの、引き続き新規顧客および商流の開拓を行い、官公庁の広報誌制作が初めて納入となったほか、新たなムックの企画開発を進めております。」
大口顧客に関する雑誌制作委託量の減少を再確認している一方、新規顧客・商流の開拓を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「生活実用分野では、大口顧客から編集業務の委託を受けていた雑誌の廃刊があったものの、引き続き新規顧客及び商流の積極的な開拓を行いました。」
大口顧客の雑誌廃刊という事象を当期も確認しつつ、新規顧客・商流の開拓で対応している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「大口顧客の雑誌の廃刊などがあるものの、引き続き新規顧客および商流の開拓を行い、隔週刊のキット付き手芸マガジンや企業広報誌の編集・制作受注により売上、利益に寄与したほか、新たなムックの企画開発を進めております。」
大口顧客の雑誌廃刊を実際に発生した事象として記載している。