中間期の利益率改善は3Q累計で剥落

FY2026年中間期は、売上高1,666,403千円と前年同期比1.8％減だった一方、営業利益は148,902千円、経常利益は159,251千円となり、それぞれ8.1％増、9.0％増となった。売上高営業利益率を単純計算すると約8.9％で、前年同期の約8.1％からおよそ0.8ポイント改善している。価格設定、マーケティング、既刊本販売、返品減少対策などが、減収下での利益防衛に寄与した可能性がある。

一方、3Q累計では売上高2,394,669千円、営業利益151,172千円、経常利益171,900千円となり、前年同期比はそれぞれ2.1％減、3.0％減、1.6％減に転じた。中間期累計との差額を単純に取ると、7～9月の売上高は728,266千円、営業利益は2,270千円にとどまり、同期間の営業利益率は約0.3％となる。季節性や費用計上のタイミングを含むため単純比較には限界があるが、中間期までの利益率改善が3Q累計では維持できていない点は重要である。

通期予想は、売上高3,096,000千円、営業利益100,000千円、親会社株主に帰属する当期純利益126,000千円とされている。3Q累計時点で営業利益はすでに通期予想の151.2％、純利益は約165.9％に達している計算になるが、3Q時点では通期業績予想に変更がない。上振れ余地がある一方、3Q累計の営業利益が前年割れとなっているため、会社がこれを一時的な下振れとみるのか、下期の費用増加を織り込んだ保守的な予想とみるのかを確認したい。

次回の通期決算では、営業利益の上方修正または実績着地だけでなく、4Q単独の売上高・営業利益、出版事業と出版付帯事業の寄与、前年同期にあった著作権使用料関連収入の反動を分けて説明できるかがポイントとなる。特に、通期営業利益100,000千円を超過した状態で予想を据え置く場合には、来期に向けた収益水準をどの程度とみているのか、定量的な説明が必要になる。