サステナビリティ推進室によるグループ横断の環境対策推進
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
フォーバルテレコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社ではサステナビリティに関する取組をグループ横断で推進するため「グループＥＳＧ経営推進室」を設置、各部門に点在する取組の情報を同室に集約し、ここで温室効果ガス排出量を削減する事業活動と気候変動のリスクに関する研究と検討、立案を中心とした活動を行います。」
従来のサステナビリティ推進室が2026年4月1日付でグループESG経営推進室へ改組され、グループ横断の情報集約、温室効果ガス削減、気候変動リスクの研究・立案を担う体制として記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「加えて当社グループでは、グループ全体の温室効果ガス排出量の算定に取り組んでおります。削減の目標と方法については、後述する部門「サステナビリティ推進室」の活動の中で定めております。」
サステナビリティ推進室の活動として、グループ全体の温室効果ガス排出量の算定と削減目標・方法の策定を進めることが明示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社ではサステナビリティに関する取組をグループ横断で推進するため、2023年４月１日付の組織において、社長が直轄する「サステナビリティ推進室」を新設いたしました。これまで点在していた取組の情報を同部門に集約し、ここで温室効果ガス排出量を削減する事業活動と気候変動のリスクに関する研究と検討、立案を中心とした活動を行います。活動の内容は、業務執行取締役と事業部門責任者、内部統制担当者に対する定期的な報告を経て、取締役会で議論と意思決定を行い、事業活動に反映してまいります。」
サステナビリティ推進室の活動について、情報集約、温室効果ガス削減、気候変動リスクの研究・立案、取締役会への報告と意思決定まで運営プロセスが具体化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社ではサステナビリティに関する取組をグループ横断で推進するため、2023年４月１日付の組織において、社長が直轄する「サステナビリティ推進室」を新設いたしました。これまで点在していた取組の情報を同部門に集約し、ここで温室効果ガス排出量を削減する事業活動と気候変動のリスクに関する研究と検討、立案を中心とした活動を行います。」
2023年4月1日付で社長直轄のサステナビリティ推進室を新設し、グループ横断で温室効果ガス削減活動と気候変動リスクに関する研究・検討・立案を行う体制を初めて示した。