人材の採用・育成と働き方改革
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
- FY2025前進有価証券報告書
「指標（連結） 2024年実績 2025年実績 目標 取組み内容 女性店長比率 26.5％ 28.4％ 2030年30％以上 女性管理職の育成を管理職の目標に設定、女性副店長・店長の育成、子育て支援 女性管理職比率 14.8％ 16.1％ 2030年20％以上 育児休業取得率 男性95.1％ 女性95.5％ 男性100.0％ 女性114.1％ 男女100％に近づける 正社員定着率 89.0％ 89.9％ 2027年90％以上 有給休暇取得日数 12.1日 11.5日 2027年12日」
人的資本について、女性店長比率・女性管理職比率・正社員定着率等の2025年実績を開示し、2030年または2027年の目標を設定した。女性店長比率は28.4％、女性管理職比率は16.1％、正社員定着率は89.9％となった。 - 2026-02-27再掲株主総会
「新卒・中途ともに優秀な人材の確保に向けて多面的な採用活動を続けるとともに、一人ひとりの能力・キャリア開発を従業員のIT基礎知識や最先端の商品・サービスに関する知識等の習得により促進してまいります。」
人材の採用・育成および働き方改革、ダイバーシティ、挑戦機会の整備を含む人事戦略を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「新卒・中途ともに優秀な人材の確保に向けて多面的な採用活動を続けるとともに、一人ひとりの能力・キャリア開発を従業員のIT基礎知識や最先端の商品・サービスに関する知識等の習得により促進してまいります。さらに、従業員がより長く安心して働くことができる労働環境を整備するため、働き方の改革、ダイバーシティの推進、有給休暇の取得促進、残業時間の低減さらには新規事業等、様々な事業や業務にチャレンジできる環境の整備等、人材の中長期の成長を見越した人事戦略を推進してまいります。」
人材戦略について、女性店長比率22.4％から2024年30％以上、女性管理職比率14.7％から20％以上、正社員定着率89.2％から90％以上、有給休暇取得日数11.5日から12日など、2023年実績と2024年目標を設定した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新卒・中途ともに優秀な人材の確保に向けて多面的な採用活動を続けるとともに、一人ひとりの能力・キャリア開発を従業員のIT基礎知識や最先端の商品・サービスに関する知識等の習得により促進してまいります。さらに、従業員がより長く安心して働くことができる労働環境を整備するため、働き方の改革、ダイバーシティの推進、有給休暇の取得促進、残業時間の低減さらには新規事業等、様々な事業や業務にチャレンジできる環境の整備等、人材の中長期の成長を見越した人事戦略を推進してまいります。」
採用・育成、IT・商品知識の習得、働き方改革に加え、ダイバーシティ、有給休暇取得促進、残業時間低減、挑戦機会の整備を含む人事戦略を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが中長期で成長するためには、優秀な人材の採用と育成が重要であり、労働環境改善等のES（従業員満足度）への配慮に加え、働き方の改革、さらには新規事業等、様々な事業や業務にチャレンジできる環境の整備等、人材の中長期の成長を見越した人事戦略を推進してまいります。」
人材の採用・育成、ESへの配慮、働き方改革、新規事業等に挑戦できる環境整備を含む人事戦略を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが中長期で成長するためには、優秀な人材の採用と育成が重要であり、労働環境改善等のES（従業員満足度）への配慮に加え、働き方の改革、さらには新規事業等、様々な事業や業務にチャレンジできる環境の整備等、人材の中長期の成長を見越した人事戦略を推進してまいります。」
採用・育成、労働環境改善、働き方改革に加え、新規事業等への挑戦環境の整備を含む人事戦略を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「間接部門では、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とした在宅勤務を推進するとともに、会議、研修、採用業務のオンライン化等業務の効率化を進めたことにより、交通費や残業代等様々なコストが減少いたしました。」
在宅勤務の推進、会議・研修・採用業務のオンライン化、業務効率化によるコスト減少を継続して記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに間接部門では、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とした在宅勤務を推進するとともに、会議、研修、採用業務等のオンライン化により業務の効率化を急速に進めたことにより、交通費や残業代等様々なコストが減少いたしました。」
働き方改革・人事施策について、在宅勤務の推進と会議・研修・採用業務のオンライン化を実施し、交通費や残業代等のコスト減少につながったことを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「承継した店舗につきましては、収益の拡大を図るため、移転・改装等に注力するとともに、近隣の当社店舗との連携を図りながら、人材の採用・教育、最適な人材の配置を行いました。」
承継店舗における人材の採用・教育・配置を含む人事施策を、店舗網拡大に伴う具体的な運営対応として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中で、当社グループでは、前連結会計年度から取り組んできたソフトバンクショップのデュアルショップ化（ソフトバンクショップにおけるワイモバイルの取扱い）をさらに進め、両ブランドを取り扱うためのショップスタッフの教育に注力し、お客様により適した料金プラン及びサービスを両ブランドから提案できる店舗体制の構築に努めました。」
両ブランドの取扱いに必要なショップスタッフ教育を継続し、店舗体制の整備を進めている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度から取り組んできたソフトバンクショップのデュアルショップ化（ソフトバンクショップにおけるワイモバイルブランドの商材及びサービスの取扱い）がさらに進み、両ブランドを取り扱うためのショップスタッフの教育、店舗看板の付け替えによる認知度の向上等に注力しました。」
人材教育を、ソフトバンク・ワイモバイル両ブランドを扱うための具体的な施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「優秀な人材の採用、育成、成長こそが、新しいサービスの創出へと繋がり、中長期で当社グループが成長を続けるための最重要課題であると認識しております。ここ数年取り組んでまいりました細やかなメンタルケア、労働環境改善等のES（従業員満足度）への配慮に加え、働き方の改革等も踏まえた人事戦略を行ってまいります。」
人材の採用・育成を最重要課題とし、メンタルケア、労働環境改善、働き方改革を含む人事戦略を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環としてキャリア認定ショップで営業時間の短縮や定休日の導入が始まる等、ショップスタッフの労働環境改善を通じてCS(顧客満足度)の向上を図る動きがみられました。」
キャリア認定ショップの営業時間短縮・定休日導入による労働環境改善と顧客満足度向上の動きを引き続き記載している。記述は業界の動向として示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環としてキャリア認定ショップの営業時間短縮と定休日導入が始まり、ショップスタッフの労働環境改善を通じて顧客満足度の向上を図る動きが見られ始めております。」
キャリア認定ショップにおける営業時間短縮・定休日導入という働き方改革の動きを記載している。記述は業界の動向であり、当社自身の導入完了とはしていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な人材の採用、育成、成長こそが、新しいサービスの創出へと繋がり、中長期で当社グループが成長を続けるための最重要課題であると認識しております。ここ数年取り組んでまいりました細やかなメンタルケア、労働環境改善等のES（従業員満足度）への配慮により、退職率は低下してきており、引き続き働き方の改革等も踏まえた人事戦略を行ってまいります。」
採用・育成を最重要課題と位置付け、メンタルケア、労働環境改善、働き方改革を含む人事戦略を掲げている。ショップスタッフの臨時雇用者を正社員へ登用したことによる従業員構成の変化も記載している。