開発力とオフショア開発体制の強化
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社ではサービス開発の全工程にわたりＡＩを活用し、各工程の自動化や効率化を図る「ＡＩ駆動開発」を推進しています。これにより、開発品質の向上とリードタイムの短縮を実現し、お客様への価値提供を一層迅速化する体制を構築していきます。」
開発体制強化の手段として、サービス開発全工程でAIを活用するAI駆動開発を新たに具体化し、品質向上とリードタイム短縮を目指している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「そのため当社グループでは、最新デジタル技術や品質向上およびセキュリティに対応できる開発組織の強化および高度な専門スキルを持った人材の育成と採用に取り組むとともに、お客様へのソリューションやサービス提供を視野にサイバーセキュリティ対策にも注力していきます。」
開発体制の強化について、従来の人材・オフショア開発に加え、最新デジタル技術、品質、セキュリティ、サイバーセキュリティ対策を明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため当社グループでは、最新技術や品質向上およびセキュリティに対応するために組織の強化、高度な専門スキルを持った人材の育成と採用に力を入れております。また、世界各国から優秀な人材の確保を積極的に進めつつ、より付加価値の高いサービス提供に努めております。」
最新技術・品質・セキュリティ対応のための組織強化、専門人材の育成・採用を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益および経常利益については、テレワーク体制への移行に伴う家賃の減少がありましたが、当社子会社のモチベーションワークス株式会社にて積極展開する学校DX事業を含む開発強化のための人件費、外注費および減価償却費が増加したことを主因として、販売費及び一般管理費が増加し」
学校DX事業を含む開発強化を継続し、人件費・外注費・減価償却費の増加として費用面にも表れている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「開発強化のための開発人員の増強により人件費が増加したことを主因として、販売費及び一般管理費が増加し」
開発強化のための開発人員増強を継続しており、その人件費増加が販管費の増加要因として現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「開発強化のための開発人員を増強したことに伴う人件費の増加」
開発体制の強化について、開発人員を実際に増強したことが記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「そのため当社グループでは、最新技術およびセキュリティに対応するために組織の強化、高度な専門スキルを持った人材の育成と採用に力を入れています。また、世界各国から優秀な人材の確保を積極的に進めつつ、より付加価値の高いサービス提供に努めています。」
従来の開発手法・オフショア開発中心の説明から、最新技術、セキュリティ、専門人材の育成・世界各国からの採用を含む開発体制強化へ整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、オフショア開発の促進を図り、品質が高く効率的な開発体制の構築を推進しています。」
機動的な開発手法、人材育成、オフショア開発による開発体制強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「技術環境の変化に迅速かつ機動的に対応できる開発手法を推進するとともに、スキルの高い人材の確保ならびに教育・育成に注力し、開発要員の技術レベルの底上げを図ります。また、オフショア開発の促進を図り、品質が高く効率的な開発体制の構築を推進しています。」
機動的な開発手法、高スキル人材の確保・育成、オフショア開発を組み合わせて開発体制を強化するとしている。