Komori
BSNメディアホールディングス(9408)・施策再定義

中期経営計画〈Vision2020〉による情報・映像・ICTの融合

FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。

11記載
8年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019再定義FY2021再掲FY2023-Q2 – FY2024-Q1再定義FY2024 – FY20262019: 120192020: 020202021: 120212022: 320222023: 220232024: 120242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
Vision2020による情報・映像・ICT融合と高付加価値化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY20262026~2028年度中期経営計画へ更新有価証券報告書

    「当社グループはこの度、新たな指針として2026年度から2028年度までを期間とする中期経営計画を策定いたしました。外部環境の劇的な変化に対応するため、「放送・メディア」「ITシステム開発」「建物管理」の各事業が持つ強みを融合させ、グループシナジーの創出を加速させ、高付加価値型ビジネスへの転換を推進してまいります。」

    2023~2025年度計画に代わり、2026~2028年度計画を策定した。放送・IT・建物管理の融合、グループシナジー、高付加価値型ビジネスへの転換を新たな計画の中核に置いた。
  2. FY20242023~2025年度中期経営計画へ更新有価証券報告書

    「そのための3本の柱として「①放送事業者としての信頼の向上、②既存事業の強化・再価値化とデジタル領域の両立、③地域の課題を事業機会と捉え、CSV経営の推進」を掲げました。」

    2021~2023年度計画に代わり、2023~2025年度計画として、放送事業者としての信頼、既存事業の再価値化とデジタル、地域課題を事業機会とするCSV経営の3本柱を掲げた。「地域メディア」から「地域ソリューション企業」への転換を明示した。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、2021年度を初年度とする中期経営計画(2021年度~2023年度)を策定・公表し、①地域の未来戦略に寄与するビジネスを「パートナーシップ」と「デジタル」で創造する、②グループとしての総合的な事業提案を強化、③グループの経営基盤強化をグループ重点項目として掲げ、新潟の持続的な発展に貢献し続けるために積極的な取り組みを続けております。」

    2021~2023年度の中期経営計画について、パートナーシップとデジタルによる地域ビジネス創造、総合提案、経営基盤強化という3重点項目が再確認された。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、2021年度を初年度とする中期経営計画(2021年度~2023年度)を策定・公表し、①地域の未来戦略に寄与するビジネスを「パートナーシップ」と「デジタル」で創造する、②グループとしての総合的な事業提案を強化、③グループの経営基盤強化をグループ重点項目として掲げ、新潟の持続的な発展に貢献し続けるために積極的な取り組みを続けております。」

    2021~2023年度の中期経営計画と、パートナーシップ・デジタルによる地域ビジネス創造、総合提案、経営基盤強化の3重点項目が再確認された。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、2021年度を初年度とする中期経営計画(2021年度~2023年度)を策定・公表し、①地域の未来戦略に寄与するビジネスを「パートナーシップ」と「デジタル」で創造する、②グループとしての総合的な事業提案を強化、③グループの経営基盤強化をグループの重点項目として掲げ、新潟の持続的な発展に貢献し続けるために積極的な取り組みを続けております。」

    2021~2023年度の中期経営計画について、パートナーシップとデジタルによる地域ビジネス創造、総合提案、経営基盤強化の3重点項目が再確認された。
  6. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「また、当社グループは、2021年度を初年度とする中期経営計画(2021年度~2023年度)を策定・公表し、①地域の未来戦略に寄与するビジネスを「パートナーシップ」と「デジタル」で創造する、②グループとしての総合的な事業提案を強化、③グループの経営基盤強化をグループの重点項目として掲げ、新潟の持続的な発展に貢献し続けるために積極的な取り組みを続けております。」

    Vision2020に代わる2021~2023年度の中期経営計画が示され、パートナーシップとデジタルによる地域ビジネス創造、総合提案、経営基盤強化の3項目が重点化された。
  7. FY2022再掲有価証券報告書

    「地域メディアへの転換に必要なのが当社グループの連携強化です。システム関連やメディアコンテンツ制作などそれぞれの強みを生かし、グループ会社間の共同事業を推し進め、持続的な成長を果たしてまいります。」

    Vision2020の名称は前面に出ていないが、グループ会社間の共同事業、情報・映像・ICTの融合、地域メディア化という方向性は継続した。
  8. FY2021再定義有価証券報告書

    「また新型コロナウイルス感染拡大により新生活様式が取り入れられていく中、グループが得意とするIT分野はより活躍の場が広がり、ニーズが高まるものと考えています。」

    情報・映像・ICTを組み合わせるグループ戦略は、Vision2020の名称を前面に出す形から、コロナ禍の新生活様式とIT需要の拡大を踏まえた共同事業・地域貢献・持続的成長の方向へ再整理された。
  9. FY2019初出有価証券報告書

    「ITを含めた様々な事業分野を展開する当社グループでは、それぞれの強みを生かし、グループ会社間の共同事業の推進を図ってまいります。グループとして、2020年までの3か年の中期経営計画〈Vision2020〉を策定いたしました。特にこれまでの数十倍の通信速度となる5Gが、単に放送に留まらず、生活の様々な分野を変えていくものとなる時、グループ各社が得意とする情報×映像×ICTを組み合わせ、ビジネスにつなげていかなければならないと考えております。」

    グループ会社間の共同事業を進め、2020年までの3か年中期経営計画〈Vision2020〉のもと、情報・映像・ICTを組み合わせてビジネス化する計画が初めて明示された。
一緒に動いた変遷

「標準化・SaaS・AI等を取り入れた情報処理サービスの転換」は、この変遷が動いた11回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

4322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1標準化・SaaS・AI等を取り入れた情報処理サービスの転換4回
  3. 2増収・営業増益/経常増益と親会社利益の減少3回
  4. 3広告手法の構造的変化による放送収入減少リスク2回
  5. 4ITサービスの安全性・情報漏洩・コスト削減要請への対応リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
BSNメディアホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-03の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中期経営計画〈Vision2020〉による情報・映像・ICTの融合|BSNメディアホールディングス(9408)の変遷 | Komori